2021-04-07 第204回国会 衆議院 厚生労働委員会 第9号
文部科学省としましては、これらの取組を通じまして、引き続き、大学におけるPhD取得者の活躍促進の取組を促してまいりたいと思います。
文部科学省としましては、これらの取組を通じまして、引き続き、大学におけるPhD取得者の活躍促進の取組を促してまいりたいと思います。
本当に、欧米から優秀な学者が日本に戻ってきたときに困るのが、PhDを雇用するポストがないということなんですよ。ブレーンサーキュレーション、文科省は頑張っていますよね。ブレーンサーキュレーションをさせるためには、これを本当にやらないといけないので、またやりますので、これで終わらせていただきます。 ありがとうございました。
あとPhD。アメリカだと、純粋なMDがいて、MDプラスPhDという人がいて、純粋な医者じゃないPhD、この三者が有機的に連携を取って医学部研究というのはどんどん進むんですよ。はっきり言って、純粋なPhDには、MDは同じことをやっても、やはり研究の質とかいろんなものでかなわない場合もある。
PhDの価値というのは、アメリカだとすごく高いんですよね。保険に入るときに、MDよりPhDの方が保険料が安くなるんですよ。それくらい価値が高い。ただ、日本だと、申し訳ないけれども、かなりワーキングプアの代表職種の一つになっちゃって、本当に、またここはしっかりやりますけれども、ちゃんと、余り政務官、答弁をしっかりして。完全に御理解いただいていない。もっと深刻なんですよ。
その観点では、日本は科学に強いということで言うんですけど、科学の現場を見ていると、特に教育の現場を見ていると、いわゆる博士号、PhDですね、理系のPhDに進む学生さん、日本人の学生さんが非常に減っています。
その一つの問題として博士号を持っていない、PhDを持っていないというのがあるので、国際機関は、今WTO、女性の新事務局長がという問題が出てきていますが、国際機関でやっぱり活躍するにはPhDがないとなかなか難しいというのが現状でありますので、それを積極的に取るような支援システムを考えていただければ日本の発言力も増すんじゃないかと思います。 資源の分野でいうと、日本は結構期待されている。
何かというと、韓国の大学は、PhDを海外で取ったみたいな先生がかなり多いんですけれども、そういう人であっても、やはり英語で講義をするよりは韓国語で講義する方が楽だし、教えてもらう学生たちも、同じ内容だったら、やはり母国語で学んだ方が理解力が高まる、より深い学びができる、そういう指摘が非常に多いわけですね。
大臣、PhDという称号はアメリカでは非常に高い地位がありまして、社会的信用なんですよ。免許証、保険とかもPhDは安いんですよ、大臣。ただ、日本では、清貧な研究者と言えば言葉はいいですけれども、貧乏な学者の代名詞にPhDはなりつつある状況でもあるんです。 ここで、日本、我が国が幾ら優秀な人材を招聘しようとしても、やはり、ポストがない、そして研究室を用意できない。
ジョンズ・ホプキンスで、私がいたときに、日本人でUCLAからやはりスカウトされてきた若い、私より若い研究者でしたけれども、彼は非常に高い地位で獲得され、非常に有望なPhD、これはPhDです、MDじゃなくて。彼は、やはりどうしても大学に来てほしいということで、引っ越し代から何から、ペットの飛行機代まで出すから、全部出すから来てくれと。相応のかなり高い報酬をやはり出して引っ張ってくるんですよ。
○国務大臣(山下貴司君) 一般論として、国際機関で勤務するに当たっての学位というのはポストあるいは機関によって異なるということで、例えば博士号、いわゆるPhD、あるいは修士号、これには、例えばJD、法務博士という学位がそれに相当するのかどうかという部分もございます。
そこで、名古屋市長からもちょっとお勧めがあったんですけれども、高原晋一さんという方がいて、この方は、アメリカ・ケンタッキー州ルイビルの大学の大学院でカウンセリングを学んで、アメリカの小中高校でスクールカウンセラーの経験を積んだ、PhDを持っていらっしゃって、「アメリカのスクールカウンセリング」という著書を書かれている。 この本の内容で、ちょっとアメリカの例だけ。
少なくとも、今言われましたように、BAじゃなくて、MAでも怪しいですね、やっぱり最低PhDみたいな話になってきているように思いますし、いろんなところでPhDというものの値打ちというのが国際機関の中においては一つのスタンダードとして使われているものなものですから、これをやっぱり持っていないと、その分だけ最初から、はなから学卒と高卒ぐらいの初任給の差が出るとか、いろんな形が出ますので、そういった意味では
ただ、国際機関、特にIMFや世界銀行でのいわゆる幹部職員というものは、当時でもほとんどPhDを持った人々でございました。いわゆるキャリアと言われる職員たちですが、エコノミストとかロイヤーとか、このメンバーは採用されてすぐにもう個室を持ち、セクレタリーが付きます。日本の職場とは全く違うわけでございまして、その職員たちというのはほとんど、ほとんどというか、全員でしょうか、PhDを持っておりました。
日本でPhDだMAだとか持ったからといって、日本でそんな就職が有利になるなんて話は余り聞いたことないですからね、今に至るまで。 しかし、海外ではそういうことになってくると、それを持っていないとどうにもならぬということになりますので、基本的には、そういったようなことを支援するということは大事なところでありまして。 もう一つは、やはり働きたいという人が今までそんなにいましたかね、日本人で。
それによって、大学の人件費や施設、それからPhD学生の費用問題など、多くの点が改善できる。アメリカにある、大学や研究機関に直接寄附をする、また勤務先が更にマッチアップすると税的に考慮される仕組みは日本も学ぶべきである。また、アメリカでは、連邦政府が大学や研究機関にかなりの研究開発を委託している。ここからスタートアップが数多く出て、ノーベル賞受賞者も輩出していると、こういう話なんです。
彼は、だって、実際にそのときもやっていたし、MITでそれのPhDも取っている人が、再稼働をするためには、それこそ、先ほど言った、そのときの新潟の知事の泉田さんがよく知っているから、泉田さんがオーケーだと言えば大丈夫だと公言していますからね。 だから、そういうところに、明らかに政治家の能力とコミットメントと、向こうは、役所の人はそれを遂行する人ですから。
是非、総裁にお願いしたいのは、職員の数、そしてPhD、博士号を持った人の数、そして国内のネットワーク、海外のネットワークをお持ちである日本銀行が、新しいステップとしてこの総合的なビジョン、金融と経済のビジョンをお示ししていくことをお願いしまして、私の質問を終わらさせていただきます。 どうもありがとうございました。
今、WHOの事務局長選挙をやっていますが、三人のうちお二人は医師でありますが、お一人は生物学のPhDで必ずしもMDではないということで、WHOの歴史の中では初めて非医師が今立候補しているということで、結果はどうなるか、これは五月の終わりにわかりますけれども、そういうことが行われていて、当然、皆、医療の知識が高度にある人という目で皆さんはごらんになっているんだろうと思いますけれども、そういうことで、医師
こうした下で、学歴につきましては、本人が博士号を取得している場合にPhDないし経済学博士取得などと明示する一方、いわゆる単位取得退学を含めて博士課程修了と表記しているのは慣行による取扱いでありまして、明文のルールを定めているものではございません。
コンプリートということは、PhDがコンプリートだということになったら、普通はこれは学位を取得したというふうに我々一般の人間は見るものなんですよ。あなた方が、幾らそれは修了だと言っても、それは慣行でやっていると言っても、それはおかしいんじゃないんですかということなんですね。 あと、昭和四十七年に、修士を取って、昭和五十年度ですよね……
これは大阪の地域というよりも、例えば、私は大阪市立大学の医学部の方の大学院を卒業していて内情に関しては多分非常に承知していると思うんですけれども、医学部の研究機関、大学院の研究機関で私の直属の上司が農学部獣医学科の先生でして、メディカルドクターではないPhDだったわけなんですけれども、獣医学科というのは大阪市立大学にはないんですね、大阪府立大学にあるわけなんです。
こうした役員の経歴におきましては、私どもは、本人が博士号を取得している場合にはPhDないし経済学博士取得というように明示をしている一方、単位取得退学の場合を含めまして、博士課程修了という表記をしてきたところであります。 恐らくこれは、委員が先ほど御指摘されましたように、博士課程を取得する人がまだ少ない時代の、そういった表記の慣行をこれまで踏襲していたということではないかというふうに思います。
それからあと、日本銀行で表記しております経歴につきまして、特に博士号の人はPhDというふうに書いておりますし、私どものような単位取得で退学といったところは博士課程修了という、これまでの表記に従ったということでございます。
○櫻井参考人 私、今申し上げましたとおり、単位を取得して中途退学ということになっているわけでありますが、この点、従来、日本銀行が公表している役員の経歴ということにつきましては、博士号をきちっと取得している場合はPhDないしは経済学博士という形になっているんですけれども、単位取得退学という場合を含めて、博士課程修了という表記を従来からしてきました。
しかし、PhDの方々が、どうやったらこの不安定な、自然を相手にする分野を自分たちのコントロール下に置けるかということに私は日夜努力しているということに理解をいたしました。ウェザーニューズという日本の天気予報のデータを提供する会社も提携をしながら、まさに見事に、あしたの風による風力発電がどのぐらいの量かということがほぼ的確に予測できるような、いろいろグラフも見せていただいたんですね。
これは、まさにあえて独立行政法人にしたのは、そうした有能な専門性のある人材を常勤として持っておく、それぞれの職員も、国家公務員法の枠組みだと、数百万円の給料で大学院卒の人を、PhDを持っているような人を雇うような待遇はできないんですよ。だから、あえて独立行政法人に独立させて、いい待遇にして、しかも、機構定員の定員上の枠も取っ払ったようなこともやっているんですよ。
再三質問の中にもありますけれども、学位というのは、大学院へ行っての修士課程、マスターだけじゃなくて、PhDまであるわけなんですけれども、医学部において大学院は、四年間のPhDだけなんです。我々は臨床をできたりしますけれども、いわゆる研究者においてPhDのポスドクの問題もあります。