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8件の議事録が該当しました。

該当会議一覧(1会議3発言まで表示)

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2015-05-21 第189回国会 参議院 厚生労働委員会 第13号

もう一つ、経口GVHD治療薬、これクリッパーといいますけれども、ちょっとかわいい名前が付いていますけれども、これは実は小児科の領域骨髄移植をして、GVHD、消化管出血等が起こった場合に使う全く吸収されないステロイド剤です。非常に優れた薬効を持ちますけれども、小児のGVHDを生じる、要するに骨髄移植を生じるという領域は非常に限られていますから、これも開発しようとしない。

石黒直樹

1997-05-02 第140回国会 参議院 決算委員会 第3号

政府委員丸山晴男君) 今お話しの移植片宿主病GVHDにつきましては、十二月に放射線照射血液を使用すべき患者を具体的に示した緊急安全性情報を再度、医療機関に日赤を通じて配付させ、注意喚起を行ったところでございまして、それによりまして若干の低下はございますけれども、なお残念ながら二例の副作用報告が出てまいっております。

丸山晴男

1997-05-02 第140回国会 参議院 決算委員会 第3号

加藤修一君 先ほど自己血輸血関係を申し上げたわけですけれども、GVHD予防をやっていく場合に自己血輸血の普及、これは単に今回のGVHD対策ばかりじゃなくて、もちろんエイズ対策にもなりますし、そのほかの感染症対策にも私は十分なり得る対策一つだと思うわけですけれども、政府としては、将来の数値目標、これはどの辺のところに、パーセンテージで申し上げたいわけですけれども、どの辺のところに置いておられるか

加藤修一

1996-09-12 第136回国会 参議院 決算委員会 閉会後第6号

このケースについては緊急安全性情報、いわゆる赤十字の中央血液センターでございますけれども、これはエイズという話じゃないですけれども、GVHD、移植片宿主病、こういった関連、あるいはさまざまな合併症を含めていわゆる副作用もあるし感染危険性も十分ある。そういったことから、必ずしも安全というふうには献血された血液については書いてない。

加藤修一

1996-06-03 第136回国会 参議院 厚生委員会薬害エイズ問題に関する小委員会 第3号

これは例えば今のエイズだけではございませんで、従来からもいろいろ問題になっておりましたし、あるいは輸血の場合のGVHDなども現在問題になっていることは皆さん御存じのとおりであります。  したがいまして、私の個人の意見としては、血液製剤はできればいわゆるバイオテクノロジーといいますか、遺伝子組みかえによるものに取ってかわる方がいいのではないかというふうに思っております。  

高久史麿

1996-05-31 第136回国会 衆議院 厚生委員会 第23号

また、厚生省におきましても、直接医療機関に対してファクシミリによります情報提供を行う緊急医薬品情報伝達システムというものを整備いたしまして、ことし四月十二日には、このシステムによって、血液製剤副作用でありますGVHD、移植片宿主病に関する情報を登録されております全国の四万の医療機関に対しまして伝達を行ったところでございます。  

荒賀泰太

1994-06-22 第129回国会 参議院 商工委員会 第9号

GVHDです。これはどういう病気かといいますと、リンパ球に問題があるんですけれども、やはりこれも抗原抗体反応の全く逆なものでありまして、千人に一人ぐらい起こる確率と言われております。  じゃ、これをそういう状況に持ち込まないためにはどうしたらいいか。これ一度かかりますと九〇%以上の死亡率があるんです。

宮崎秀樹

1994-06-21 第129回国会 参議院 商工委員会 第8号

その中で最も重篤なのは、多量の輸血をしましたときに白血球反応によって、これは専門的になりますけれども、GVHDという副作用が起こってまいります。これは心臓の手術患者さんに大量の輸血をしたときに起こることがあるのでありますけれども、その場合に、その副作用が一たん起こりますと患者さんはほとんど九〇%あるいはそれ以上の確率でもって死亡いたします。  

高久史麿

1992-03-12 第123回国会 衆議院 予算委員会第四分科会 第2号

その中で死亡率九〇%、副作用が起きたらほとんど死ぬと言われる輸血GVHD、移植片宿主病というのですか、これがこの五年間で少なくとも五百八十三例に上っていることが判明しております。それで、輸血後、多くの場合は手術後でありますが、一、二週間で発病して、最終的には汎血球減少症を呈して死に至る病気で、有効な治療法はない、こういうことであります。

貝沼次郎

1992-03-12 第123回国会 衆議院 予算委員会第四分科会 第2号

この中で、新鮮血GVHDを引き起こす可能性があるので、必要最小限度に使用するようにとやったわけでございますが、今御指摘のように十分行き渡っていないということであります。  そこで、ただいま業務局長がお話ししましたように、いわゆる学会等で具体的な対策を検討していただきまして、その結果を早急に医師会等関係専門学会雑誌も通して注意を喚起する、このように思っております。

古市圭治

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