1984-04-24 第101回国会 参議院 内閣委員会 第8号
それからＥ線、これは津軽海峡線でございますが、本体工事及び取りつけ部の工事を進めておりまして、五十九年度の予算は五百二十億円ということになっております。 その次にＧ線、新幹線でございますが、上越新幹線は既に開業いたしまして、現在騒音対策の障害防止工、それから側道整備等の残工事をやっております。五十九年度の予算案は九十億円ということになっております。
それからＥ線、これは津軽海峡線でございますが、本体工事及び取りつけ部の工事を進めておりまして、五十九年度の予算は五百二十億円ということになっております。 その次にＧ線、新幹線でございますが、上越新幹線は既に開業いたしまして、現在騒音対策の障害防止工、それから側道整備等の残工事をやっております。五十九年度の予算案は九十億円ということになっております。
鉄建公団の建設した路線のうち、Ｅ線、Ｇ線以外についてはその負担区分を明確にして建設をされました。ところが、Ｅ線である海峡線、青函トンネル及びＧ線である上越新幹線について負担をどういう形にするのかは決まらないまま今日まで来ているわけです。この理由についてお答えをいただきたい。
われておりますが、公団法の前提では、そこでつくられましたものは国鉄が引き受けて運営するという前提になっておりますけれども、ただ唯一決まっておりません問題は、その建設費をどう負担するかということは明確に決まっておらないわけでございまして、ＡＢ線のように国の方で建設費をお出しになる場合と、ＣＤ線のように国が一部金利を負担する等によって建設費を軽減する場合とが大宗でございますけれども、青函トンネルにつきましてはＥ線
Ｅ線、津軽海峡線、これは例の青函トンネルであります。それからＧ線の中に上越新幹線、成田新幹線、北海道新幹線、北陸新幹線、こういうものがあって、国鉄がやる分と建設公団がやる分と、この辺の区分けもどういうことから起こったのかわかりませんが、どうもその辺が混同される。
そこで、あとのＥ線、Ｇ線、Ｐ線についてはまた改めてお伺いするといたしまして、このＡＢ線の問題について触れたいと思うのですが、前年同様三百五十億でございますが、一体それではどのようにこれは支社別に振り分けられていくのか、この点についてお伺いをいたします。
それからＥ線でございますが、二千十四億の総工事費に対しまして、四十六年度まで百八十六億、九・三％の進捗率。それからＧ線でございますが、これにつきましては総工事費七千六百億、それに対しまして四十六年度までの総投資額が四十億、〇・五％の進捗でございます。
それから大都市交通線のＤ線、そのほかに海峡線、つまり青函トンネルがＥ線でございまして、新幹線がＧ線というふうにいっております。 そのうち、ＡＢ線関係が四十一線でございまして、路盤着工しておりますのが三十一線、路盤未着工の線が十線、合わして四十一線でございます。