2021-06-01 第204回国会 衆議院 科学技術・イノベーション推進特別委員会 第4号
そうすると、ＣＰＵからどれだけの距離を取ればいいかとかという形で、プロたちは等長距離とかという言い方をするんですけれども、全体を動かすためにＤＲＡＭがどうあるべきかということについての知識というのがなければインテルの安いＰＣが動かなくなったということがあるんですね。
そうすると、ＣＰＵからどれだけの距離を取ればいいかとかという形で、プロたちは等長距離とかという言い方をするんですけれども、全体を動かすためにＤＲＡＭがどうあるべきかということについての知識というのがなければインテルの安いＰＣが動かなくなったということがあるんですね。
半導体はいろいろなところに使われていて、通信用の半導体もあれば、ＣＰＵもあれば、グラフィックであればＧＰＵもあって、ＮＡＮＤもあって、ＤＲＡＭもあって、いろいろな使われ方をしますねというのはみんな分かっているわけですよね。
つまり、コンピューターでいうところのＣＰＵをしっかり日本が握るといったことが重要ではないかなというふうに思っております。
これを支えている技術は、どちらかというとＰＣですとかスマートフォンの技術でありまして、軽量のバッテリー、リチウムイオンバッテリー、それから半導体センサー、ＣＰＵはもちろんですけれども、ＧＰＳによる位置捕獲技術、ＷｉＦｉ、ブルートゥースのような無線技術、こうしたタブレットとかスマートフォンの技術がベースになっており、その生産拠点は中国にあるという状況になっております。 次のページ御覧ください。
○濱村分科員 これも、ＣＰＵが動くだけなので、余り意味がないと思っております。 次はちょっとちゃんと聞きたいんですが、「パソコンの処理能力が意図せずに使用され、パソコンの動作が遅くなるなどの事象が発生する可能性があります。
○濱村分科員 おっしゃりたいことはできる限り理解をしていきたいと思いますが、はっきり言うと、ウエブサイトに訪問すると、当初は、そのウエブサイトを表示するために瞬間的にはＣＰＵの利用率は高くなるというのは常識でございますので、これも、こう書かれたとしても、判断はつかないということも私は思います。
御指摘の記載でございますけれども、仮想通貨を採掘するツールが設置されたウエブサイトをインターネット利用者が閲覧した際に、意図しない状況で急激にＣＰＵの利用率が高くなるなどの事象が発生した場合におきまして想定されます対処法を例示したものでございまして、わかりやすい注意喚起を行う観点から、このような表現とさせていただいたものでございます。
この政府共通プラットフォームにおきましても、システム、このＩＴリソースの利用率を分析いたしまして、サーバー台数であるとかＣＰＵのコア数を削減する、こういった取組をして運用経費の削減を実施しているところでございます。
このタイミングで、システムごとのリソース利用率を踏まえまして、ＣＰＵコア数、サーバー台数の削減などを行っております。平年度ベースで約二十億円程度の運用経費削減策を実施しているところでございます。 なお、第二期につきましては、第一期の経験を基に、近年進展をしておりますクラウドサービスを用いた政府のプライベートクラウドとして構築したいと考えております。
このプラットフォームに関しては、平成二十八年九月の会計検査院報告において、二十七年度末時点で既に百七十億円の整備、運用経費を投じているにもかかわらず、①同プラットフォームへの移行対象システム数が移行対象外システム数を大きく下回ること、それで、履行によりシステム運用経費の低減が図られているとは判断できないこと、またＣＰＵの平均使用率が一〇％未満のシステムが八割に上ることなどが明らかになっておりまして、
いわゆるルーター、基地局です、それからスマホ、ＣＰＵ、この三分野で世界を圧倒している。それから安いんです。競合よりも二、三割安い。ですから、５Ｇのインフラ受注競争でも、あの北欧のノキアやエリクソンなどを抑えて、今、世界シェアの二八％でトップ。それから、研究開発の投資もエリクソンやノキアの倍です。
コインハイブ事件も、前回の法務委員会で質疑させていただきましたけれども、こっちの方がよっぽどＣＰＵ窃盗の度合いが大きいんじゃないかと思います。 もう一度言わせてもらうと、社会的に許容されているかどうかなんて危ういものだと思うんです。 今ちょっと長々と問題にさせていただいている不正指令電磁的記録供用罪、こちらについて、法務省さん、ホームページでこう明言されています。
また、ポスト「京」におきましては、高性能なＣＰＵや高いネットワーク通信性能によって大量のデータ処理が可能となりまして、ビッグデータやＡＩの分野にも対応できることとなるということでございます。
先ほど、要求している性能以上って、要求している性能って、ＣＰＵでいうと一ギガヘルツですから、実はもうほとんどの、市場のこういったメーカーのものは全部当てはまります。それがまず一つです。 私、この富士通と一緒にもう一つ、もう一社、その後ろに付けてありますけれども、これはいろんな会社あるんです。
これは、無断で閲覧者のＣＰＵのパワーを盗む、そして仮想通貨を採掘するということで、ＣＰＵパワー窃盗というふうに俗に呼ばれたりもしております。 このコインハイブ事件、一時期、報道等で少し話題になりましたけれども、その後、この二〇一八年六月の後、新たな摘発に関する報道というのは余りなされていないというふうに思っています。
とすると、私、この罪刑法定主義に照らすと、無断でＰＣのＣＰＵを使う動画広告はよくて、なぜこちらがだめなのか、なぜ今回は構成要件に該当して、動画広告の場合は構成要件に該当しないのか、これは該当性がやはり不明確であって、この罪の条文、改善の必要性があるというふうに思っているんですが、これはいかがでしょうか。
閲覧者に無断でＣＰＵを使ってマイニングさせる、これが、先ほど申し述べた一号に言う「その意図に沿うべき動作をさせず、又はその意図に反する動作をさせるべき不正な指令」、これに該当するのかどうか、ここの部分なんです。
また、ポスト「京」では、高性能なＣＰＵや高いネットワーク通信性能によって大量のデータ処理が可能となり、ビッグデータやＡＩの分野にも対応できることになります。 現在、総合科学技術・イノベーション会議におきましてポスト「京」の開発についての中間評価が実施されておりまして、この評価結果を踏まえて、来年度から製造段階へ移行することを目指しております。
三番目の事業は、これは参議院の予算委員会での質疑で、経産大臣は、三番目の成果としては、成果物はなかったんだけれども、研究そのものの、三番目、つまり、イノベーション実用化ベンチャー支援事業、これは平成二十五年四月三十日から事業期間が二十六年二月二十日まで、三次元積層メモリデバイスの実用化開発、これはメモリーウエハーの方ですね、ＣＰＵウエハーではなくて。
バンプレスという技術で、ＣＰＵウエハーにメモリーを直張りしているのが図示されています。これによって第二事業は何を得ようとしたんですか。
それに加えて、今度は、今までは電流でメモリーとＣＰＵの間を通信をさせていたんですが、これをまさに磁界伝送という、磁力で伝えていくという方法を取るということにチャレンジをいたしました。これらが全て完成をすれば、最終的には十二テラバイトのＣＰＵ、メモリー間の通信が実現するという形になっております。 ただ、残念ながら、この四回目の助成、五回目の助成の事業はまだ研究段階の中途段階ということになります。
演算用の回路を描いたものがＣＰＵウエハー、そして記憶用の回路を描いたものがメモリーウエハーとなります。 そして、今度はそれを細かく裁断をしていきます。
ただ一方で、その中国のスーパーコンピューターというのは、ＣＰＵ自体はもうアメリカのものを使っているんだから性能は大したことがないんだとか、消費電力が大き過ぎるからなかなか実用的ではないんだなんて意見もあったりするわけです。 この辺りも踏まえて、政府として今の、まず中国のこのスーパーコンピューターの開発についてどう考えているのか、どう思っているのか、お聞きしたいと思います。
それで、このプラットフォームですが、実はもう既に一部は運用されているんですが、そこの運用上の課題もちょっと一点お話しさせていただきたいと思いますが、稼働中のシステムのコンピューター、これ効率的に使われているかどうかというのを示す指標の一つにＣＰＵの使用率というのがあるんですけれども、難しい言葉なんですが、これについてちょっと配付資料三枚目を見ていただくと、その使用率というのが軒並み一〇％以下なんです
○片山大介君 時間がないからちょっと最初のＣＰＵのことだけ言いますと、余裕を持たせておかなきゃいけないと言っていますけれども、何年も余裕を持たせておく必要はないわけですよね。民間であればその都度その都度に応じて容量って変えていけるのに、今回の政府のシステムは何年間にもわたってそれを空けているんですよ。それで、更新時期が来たらそれを変えるとかと言っているんですよ。
一点目は、ＣＰＵ、中央演算処理装置の使用率でございます。 先生御指摘のとおり、会計検査院の報告で、政府共通プラットフォームに移行済みの二十六システムのうち二十一システムのＣＰＵの平均使用率が一〇％未満と、こういう指摘をいただいております。 ただ、情報システムには、利用が集中する時間帯、時期、そういった繁閑がございます。
検査の状況を踏まえた会計検査院の所見といたしましては、内閣官房は政府共通プラットフォームを含めた政府全体の情報システムの数及び運用コストの削減により一層努めたり、総務省は仮想化技術による仮想ＣＰＵコア数の割当てなどを更に活用するよう各府省と連携して技術面、運用面の検討を行ったり、各府省はリスク評価等を確実に実施したりすることなどの点に留意して政府共通プラットフォームの整備、運用等に取り組んでいく必要
例えば、パソコンを思い浮かべていただくと、パソコンというのは、総合技術であって、ディスプレーがあったりとかキーボードがあったり、そのふたをあけてみると、ハードディスクやＣＰＵといったいろいろな機械が総合してできている。それぞれの分野でそれぞれの業界が強みを持った、アセンブリーとしての一つの製品であるというふうに考えて。
例えるならば、パソコンの組み立て工場だと思っていただければいいんですけれども、その組み立て工場では、それまで行っていた、ＣＰＵやフラットディスプレー、リチウム電池などのコアのコンポーネント、さらにはＯＳのようなソフトウエア開発までもともとやっていたのが、それをやめても開発生産能力が維持できるかどうかというぐらいの話なんですよね、このブラックボックスと言われていたアビオニクスに関しては。