2016-11-21 第192回国会 参議院 環太平洋パートナーシップ協定等に関する特別委員会 第7号
これ実はほとんどが加工食品の中に入ってしまっている砂糖を知らず知らずのうちに実は摂取してしまっていると、こういう指摘をしてあったということでありまして、この映画の監督が、たまたま自分自身で自然素材を加工して自分で調理して食べるという食生活を続けていた方なので、じゃ、これ一回自分の体を使って実験してみようということで、食生活を加工食品中心にがらっと変えました。
これ実はほとんどが加工食品の中に入ってしまっている砂糖を知らず知らずのうちに実は摂取してしまっていると、こういう指摘をしてあったということでありまして、この映画の監督が、たまたま自分自身で自然素材を加工して自分で調理して食べるという食生活を続けていた方なので、じゃ、これ一回自分の体を使って実験してみようということで、食生活を加工食品中心にがらっと変えました。
本当は国際的な食のグローバルの話もしようとしたんですけれども、これから加工食品中心にアジアへ輸出していこうとか、国内で地産地消している食品なんてほとんどないわけですよ。まあ二割か三割ありますけれども。ほとんど全国流通しているのに、条例で、この県はだめ、ここまでよ、この県はそれ以上のきつい表示しているよと、これはやはり絶対混乱をするので、ぜひやめさせてください。
これらの中小規模層の中でも、地場食品中心と考えられます小規模の食品企業は別といたしまして、販売額一億円から五十億円の規模層における導入促進が特に重要だというふうに考えております。 私どもの平成十八年度の調査によりますと、この規模層の食品企業の三四％が今後導入を検討するというふうに回答しております。
当時、経団連の日中関係の協議会がありまして、稲山嘉寛さんが会長をしておりまして、そして冷凍食品中心に商業部といろいろ交流をしておりました。
食品中心の事業体であれば、生協に限らず円以下の端数が出てくることにもなります。このために、値上げをして消費税分を消費者に転嫁するか、あるいは仕入れ値引きをして前段階の事業者に税金分を転嫁することができなければ、納付する税額をその事業者が負担することになり、第二事業税となってしまいます。
例えば研究一つとらえましても、農林水産関係というものになりますと、どうしても国立なり公立の試験研究機関が中心ということでやってまいりましたけれども、今日においては民間企業におきましてもさまざまな研究開発の取り組みという動きも出ておりますし、またいわゆる流通部門関係におきましても、従来は卸売市場等の生鮮食品中心で対応してまいりましたけれども、加工食品というものが非常にふえております。
一日三十品目の食品を目標にするようにと呼びけておられますけれども、この指針によると、健康づくりのために加工食品中心の食生活が進んでいくことは望ましいということになっておりますでしょうか。
なるほど小林委員がお述べになりましたように、こういう問題については、もっと早く出すべきではなかったかという御意見、私もその点は虚心たんかい、そのとおりに承っておるわけでございまして、もっと早くという考えもございましたが、実は昨年食品衛生法の改正等を行ない、特に最近に至りましてＰＣＢの問題、それから油の問題そういったふうなことが起こってまいりまして、食品中心に重点がそちらに移っておったわけでございます
それから九ページに、食料品を中心といたしましたセルフサービス店の売り場面積の規模別従業員数でございますが、これが一店当たりの平均で、左のほうに売り場面積を書きまして、三十八年、三十九年を対比しているわけでございますが、この中で（注）の３のところに、食品中心のセルフサービス店と、こういっておりますのは何かということが書いてございますが、この中には食料品販売額が総販売額の五〇％以上のセルスサービス店で、