2000-05-17 第147回国会 参議院 共生社会に関する調査会 第8号
最後に時間がなくなってきたんですけれども、ずっと私自身スポーツをやってきて、体力テストですとか運動能力テストのデータというのをずっと毎年見ているんですけれども、ここ二十年といいますか、ここまた十年、物すごい低下をしているんですね。
最後に時間がなくなってきたんですけれども、ずっと私自身スポーツをやってきて、体力テストですとか運動能力テストのデータというのをずっと毎年見ているんですけれども、ここ二十年といいますか、ここまた十年、物すごい低下をしているんですね。
それから、右側が運動能力テストでございますが、これは五十メートル走とか走り幅跳び、ボール投げ等によってはかるものでございますが、これも横ばいないし低下ぎみといった状況かと思われます。 それから、下は子供たちの肥満傾向でございますが、昭和六十二年度が左側、平成九年度が右側でございます。五歳から十七歳までいずれの年齢層におきましても肥満傾向が進んでいることがうかがえるところでございます。
例えば握力計をやるにしても、どういう姿勢で持つかによって握力の違いが計器に出てくる、計器にあらわれる数字が違ってくるということから、そういった使用方法というのが非常に重要なポイントを占めるだろうということになりますので、私たちは、文部省で昭和三十九年以来いわゆる体力・運動能力テストというのをやっております。
さっきから申し上げますように都の方でも体格体力診断テスト、運動能力テスト等の調査を行った結果の資料がありますが、それを見ると、もう全国平均から比べると全部下回っているわけですね。
御案内と思いますが、昭和三十六年にスポーツ振興法で、地方公共団体は住民が積極的に参加できるような運動能力テストというものの実施に努めなければならないというふうになっておりまして、そこで、保健体育審議会に諮問をいたしまして、三十八年に答申を受けましたから、それ以後、三十九年以降スポーツテスト実施要綱というものによりまして、相当この普及奨励というものをやってまいっております。
その三は、地方公共団体は運動会、競技会、運動能力テスト、スポーツ教室等のスポーツ行事を実施し、また奨励し、国はそれを援助するものとしたこと。その四は、青少年スポーツ、職場スポーツ、屋外活動等の奨励に関し規定したこと。その五は、指導者の充実、施設の整備、学校施設の利用に関し規定したこと。
それから最後にもう一つお尋ねをいたしますが、これは第七条にいわゆる運動能力テスト、こういうものが行なわれると書いてあるわけですが、これは第一条の目的の中で、第二項に、法の運用にあたっては国民に強制しまたは云々という、そういうような特別な訓示規定も書いてございますので、その運営は第一条の目的から運営をされていかなければならない点を考えますと、そう行き過ぎになるような点はないとは思うのですが、いわゆる戦時中
○杉江政府委員 運動能力テストにつきましては、これは各国でも相当広く行なわれております。