2021-03-22 第204回国会 参議院 厚生労働委員会 第4号
耳鼻科の先生方、言語聴覚士の方々、認定補聴器技能者の方々、様々な方々がこの領域に関わっております。もちろん、行政の方々も関わっております。認定補聴器技能者による補聴器の安全かつ効率的な使用の担保、あるいは高齢者の定期健診における難聴のスクリーニング等、内科の先生との連携した認知症の対策ということも含めて、私は難聴対策の必要性はますます高まっていると考えております。
耳鼻科の先生方、言語聴覚士の方々、認定補聴器技能者の方々、様々な方々がこの領域に関わっております。もちろん、行政の方々も関わっております。認定補聴器技能者による補聴器の安全かつ効率的な使用の担保、あるいは高齢者の定期健診における難聴のスクリーニング等、内科の先生との連携した認知症の対策ということも含めて、私は難聴対策の必要性はますます高まっていると考えております。
確かに、質的な担保のために専門的支援加算はあるというふうにつくられたんだと思うんですが、多くの現場で理学療法士、作業療法士、言語聴覚士を、それ以外でももちろん心理にスキルを持っている方というところも入っていますが、これを新規で雇わなければいけないというのは結構事業所にとってはハードルが高いんですよね。
そうした医学的リハビリテーションの中核を担う理学療法士や作業療法士、言語聴覚士は、障害を階層的に捉え、それぞれのレベルに対応する定型的また個別的アプローチにより、後遺障害の有無に関わりなく、その人がその人らしく、住み慣れた環境で自立して暮らしを営むことができるよう指導する専門職です。
また、ＩＣＴ等を活用し、個々に応じたコミュニケーション支援、常勤換算で七名の看護師配置、スクールバス十四コース、理学療法士、視能訓練士、言語聴覚士、自立活動支援員、介護職員の配置など、ソフト面でも非常に恵まれた体制と思いました。生徒たちもはつらつとした様子で、直接面談した複数の生徒は学校に来るのが楽しくてたまらないという雰囲気もかいま見せました。
その中で、看護師や作業療法士、言語聴覚士など、専門スタッフも含めて、今後、特別支援学校の指導、支援体制をどう考えるかについても検討を行っているところであり、文部科学省としては、現段階において、東京都からの要望のような養護教諭に限った定数改善は考えておりません。
現在、学校は、多くの専門スタッフや外部人材が配置をされていますが、例えばスクールカウンセラーやスクールソーシャルワーカー、医療的ケアのための看護師、言語聴覚士、作業療法士、理学療法士など、専門家を学校に配置するための予算補助を行っています。また、学習指導員やスクールサポートスタッフ、部活動指導員など、学校教育活動や教員の負担軽減を図るためのサポートスタッフの配置についても予算補助を行っています。
ＰＴ、ＯＴ、ＳＴとくくるのはやめてくれというふうにお願いしましたら、それが効いたかどうか分かりませんが、たまたまかもしれません、ちゃんとした理学療法士、作業療法士、言語聴覚士という職名を表記していただくことができました。 是非また元に戻していただきたい。我々は、ＰＴ、ＯＴ、ＳＴではない、理学療法士であり、作業療法士であり、言語聴覚士であると。
そのいずれの場合においても、先ほどから繰り返し申し上げておりますけれども、療育の体制ということと、それから言語聴覚士のサポート体制を国としても整えていくということが非常に重要でございます。 特に、子供の場合には、大人と同じようには何事もいかないわけであります。
日本理学療法士協会と日本作業療法士協会並びに日本言語聴覚士協会といういわゆるリハビリ専門職の三団体は、さきの東日本大震災における大津波の被災地域において、そこに住まう高齢者や障害者の保護や引きこもり、寝たきり防止等を目的に、震災復興特別区域制度を活用して訪問リハビリテーション事業所をつくりました。
○政府参考人（高橋道和君） 学校において聴覚障害を含めた障害のある児童生徒等に対し教職員が指導を行うに当たっては、言語聴覚士等の専門家のサポートが重要であると考えております。 文部科学省においては、こうした外部専門家を活用する自治体に対して、その経費の一部を補助する事業を実施をしているところでございます。
ですので、現在、理学療法士や作業療法士、また言語聴覚士の、特別支援教育に関する外部専門家の配置の支援など、どんどんどんどん進めているところでございます。
また、文科省では、学校に例えば言語聴覚士ですとか作業療法士、理学療法士等の外部専門家の配置、それから、教育と福祉が連携して、就学前から学齢期、社会参加まで、切れ目なく支援体制を整備する自治体に対しましてその経費の一部を補助する事業、こういうことを実施をしておるところでございます。 こうした取組を通じて、特別支援教育のさらなる充実に努めてまいりたいと思っております。
しかしながら、作業療法士、理学療法士、一部、言語聴覚士や看護師、こういった呼吸器疾患のプロフェッショナル、専門家が生活そのものに介入することによって、実際、生命の質、生活の質を高めていくということは達成可能だというふうに認識をしています。
そういったことも踏まえて、平成三十年度予算では、難聴の早期発見等に関する普及啓発を行うとともに、障害福祉サービス等報酬改定においては、言語聴覚士の、専門職員を加算した障害児の通所事業所に対し加算を引き上げることにより難聴の子供の療育を充実させる、あるいは難聴の方への支援についての調査研究なども盛り込んでいるところでありますので、引き続き、それぞれの部局が連携して、この問題に遺漏なきよう取り組ませていただきたいと
また、平成三十年度予算案においては、理学療法士、それから作業療法士、言語聴覚士等の特別支援教育に関する外部専門家の配置への支援に係る経費も計上させていただいているところでございます。
現場の医師や看護師、薬剤師、臨床検査技師、放射線技師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、これはＳＴですけれども、それからまた栄養士、救急救命士、介護福祉士、そして事務職のスタッフと多職種連携、多職種協働で医療、介護に向かい合って、毎日、日々悩み、一歩一歩推進してまいりました。
こうした人たちが出してくるデータでちゃんとした分かりやすい分析や統計が取れてくると思うんですが、平成十一年九月十七日の老人保健福祉局企画課長通知で定められている機能訓練指導士だそうですけど、皆さんよく御存じでしょうが、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、柔道整復師、若しくはあんまマッサージ指圧師といった方々で、こういった研究も分かりやすい研究が出てくると思いますが、介護ケア、リハビリといった介護の根幹
具体的に言えば、例えば介護福祉士とか社会福祉士とか精神保健福祉士とか、あるいは言語聴覚士、そして理学療法士、作業療法士、そして柔道整復師等、こういった専門職を主に養成をしている学校でございます。 これはいずれも厚生労働省の指定養成施設という認定を受けている学科ということでございます。
これを受けまして、今年度は、完成した養成カリキュラムを用いまして、全国で研修を行う指導者となる人材の養成を行う予定としてございまして、カリキュラムの作成にも携わっていただいた日本言語聴覚士協会とも協力いたしまして、養成研修の実施に向けて今準備を進めているところでございます。 あわせまして、平成二十八年の、昨年ですね、三月三十一日に通知改正をいたしました。
これに対応する職種の方というのは言語聴覚士という職種ですけれども、他のリハビリ職種に比べても数もまだまだ少ないということで、例えば理学療法士の方は今十三万人いらっしゃる、言語聴覚士の方は今まだ二万人ぐらいしかいらっしゃらないということでございます。
例えば、聴覚障害や言語障害であれば言葉の話し方のプロである言語聴覚士、体や手足の動かし方であれば理学療法士や作業療法士など、教員以外の専門家の力を借りていかなければなりません。 学校がこうした専門家の力を十分に活用できるよう、国としても支援していくべきと考えますが、文科省としてのお考えをお聞かせください。
文部科学省では、平成二十八年度から、特別支援教育専門家等配置事業といたしまして、学校などに言語聴覚士、作業療法士、理学療法士などの外部の専門家などを配置する自治体に対しまして、その経費の一部を補助する事業を実施しているところでございます。
通級指導を含め、学校において障害により特別な支援を必要とする子供に対する支援を行うに当たりまして、教員のみならず、委員御指摘の言語聴覚士など様々な専門家のサポートが有効であると考えております。
次に、言語聴覚士の活用についてお伺いいたします。 幼児及び小中学校の児童生徒を対象に、聴覚及び言語についての課題の改善、克服に必要な技能を身に付けさせるため、「ことばの教室」と呼ばれる通級指導教室があります。その指導は一般教員が行っていることが多いようです。 一方で、言語聴覚士という専門職があります。言語聴覚士は一九九九年に国家資格として誕生した新しい専門職です。