○小林巌君 私は、一昨年でしたか、ロシアのウラジオストクの要塞地帯に行きまして、これは向こうの話ですと、戦前戦後、最初のジャーナリストであるというふうに言っていましたけれども、実は、強襲揚陸艦ですか、そういう最新鋭の軍艦が島陰に二隻ありまして、そのほか、ディーゼル推進ですけれども、潜水艦に乗ったり、あるいは今なお、大正末ぐらいになりますか、そのころの大口径の要塞砲、そういうものが湾口にあったりしていまして
第一次大戦後の国際連盟軍縮準備委員会の予算専門委員会は、軍事費の中に要塞砲や石油の供給から軍隊付牧師の給与に至るまで軍事力を増強し、あるいは軍事力に影響するすべてのものを可能な限り含むべきである、また多くの国で軍事予算以外に組まれている項目も含まなければならないとしました。
それによれば、これはその言葉でありますが、必ずしもこれは一定した定義ではないという説明書きにはなっているけれども、要塞砲や石油の供給から軍隊付牧師の給与に至るまで、軍事力を増強し、あるいは軍事力に影響するすべてのものを可能な限り包含すべきものであるという一つの定義があります。そして、これによって、たとえばアメリカの場合なんかは、これは退役軍人の給付関係もその中に入っている。
これは水上艦艇の沖縄に対する攻撃に備える要塞砲の効果をねらっております。それから現在八カ所のナイキ・アジャックス及びハーキュリーズの陣地があります。一陣地は四門の発射機を持っておりますから、合計三十二基の発射陣地がある。
○下田政府委員 それも公海使用の自由の一面でございまして、どこの国も海岸に要塞砲というものを持つておりますが、昔の大砲でございましたら三海里しか届かないから、三海里までが領海である、この原理は依然として国際法上残つておりますけれども、事実は、科学の発達によつて、今日の原子砲のごときはとんでもない遠くまで行くわけでありますが、公海に向つて原子砲を撃ち出して演習するということもまた公海使用自由の国際法上
この要塞砲の実験をする場合にはやはりウアーニングを与える、いやしくも国際的通路に危害を及ぼすようなおそれがあれば、これは事前に通報しなければならないように国際水路協定がなつておりますので、そういう場合にも行われておるのであります。
しかしたとえば山頂にあります要塞砲、これのスクラツプを処理しますのに約六千円かかる。それを、たとえば八幡製鉄所に持つてまいりまして、これは六千円経費がかかつたから六千円で買つてくれといつても、八幡製鉄所としては買わない。やはり買う方はそのときの相場でないと買わないわけです。ですからその解体物件その他によりまして経費をバランスしまして妥当の價格で賣つたわけです。
要塞砲をたくさん抱えておつた所は、結局その大砲のスクラツプは賣れないということになりますと、兵器処理が円滿にできないという結論になるわけです。