2021-05-21 第204回国会 衆議院 厚生労働委員会 第21号
もう一つは、現場の臨床医の先生から、我々、しょっちゅう電話で話していて、いわゆる疫学情報というものをマスとして見る方法が、これが、今、データが出た。もう一つのデータといいますか、臨床家が現場で持っている感覚というのがございますよね。
もう一つは、現場の臨床医の先生から、我々、しょっちゅう電話で話していて、いわゆる疫学情報というものをマスとして見る方法が、これが、今、データが出た。もう一つのデータといいますか、臨床家が現場で持っている感覚というのがございますよね。
そういうところもそれぞれにできる役割があるので、それについては、今以上に地域の連携、一つの医療機関ではできませんので、地域全体での連携でできることはやっていただいて、例えば、一応、軽快して退院できた人は、今までそういう患者さんを診なくても受けてくださいということで、病院の更なる連携ということ、そこには調整本部というのがありますから、保健所に任せるだけじゃなくて、やはり臨床医がもっと関与するということ
ただ、大阪の現状を鑑みたときに、私も実際に自分が一月に、これはもう入院させたくてもできない、そういう患者さんに対して、私も臨床医でありますから、目の前の困っている患者さんに、この薬を使おうという判断はします。先ほど言ったように、ガイドラインで示しておいて後は知らないというような対応は、厚生労働省、しかもこれは二月の十九日更新です。その後、更新の予定、あるんですか、うなずいてくれればいいけれども。
一つは大学病院で働く臨床医としての契約と、それから、授業をするとか、あるいは研究で論文を書く指導をすると、この場合は医学系研究科というところに所属をしていると。だから二つの場所で働いていると。さらに外勤というのがありますから、トータルでの労働時間をどう把握するのかということになってくると、これ誰が一義的に労働を管理する責任があるのかと。
次に、病床確保の問題についてですが、病院の臨床医をしていて思っていることを述べさせていただきます。 実際に、病院の中で働いていると、コロナの病床確保に関しては、もちろんたくさんの患者さんを診れればそれにこしたことはないんですけれども、幾つかやはり課題がございます。
パテントの件に関しては、なかなか臨床医にはなかなか難しい、回答が難しいところかと思いますが、私もそのニュースは拝見いたしまして、まあ途上国のことを想定してそうしたパテントを放棄すべきではないかというような議論があるというのは承知しておりますが、そうですね、ちょっと済みません、そこには私からはなかなか専門的なコメントができず、申し訳ありません。
○参考人（忽那賢志君） 利益相反、まあ私たち臨床医も学会発表のときとか公表をするようにしておりますが、そうですね、公衆衛生の立場、済みません、ちょっとどのような御質問なのかちょっと分からないんですが、具体的にどのような内容でしょうか。
でございまして、御指摘の医学部の新設につきまして、これは二〇一六年に医学部医学科が新設をされました東北医科薬科大学につきましては、東北六県全体の医師不足の解消を目的として設立したものでございまして、定員の半数以上を卒後東北六県内で従事を要件としている地域枠がございますし、二〇一七年に医学部医学科が新設されました国際医療福祉大学につきましては、国際的な医療人材の育成を目的に新設されておりますので、一般の臨床医養成確保
大学のホームページには、全国都道府県ごとに選抜された学生さんが集い、地域医療を担う総合臨床医を養成する大学ですと明確に書かれていますね。そのような、地域医療を志す学生を導き、かつ、高い合格率を維持している大学の関係者には深い敬意を私からも表します。
例えば私も、私は臨床医なんですけれども、今回のウイルス感染症という、サイトカインストームを抑える作用、抗炎症作用とか、恐らく私、実は一月のとき麻黄湯を出しました、漢方薬でありますけれども。当然、解熱剤も出しましたけれども。
それから、開業抑制がないということで、日本の場合には、幾ら医師が増えていても、こういうときに本当に一線に立っていただける病院の臨床医の方が少ない、そういう問題があるわけで、そういったところにもやはり厚労省にきちんと手をつけていただかないと、国民のためになる医療にならないというところを問題提起させていただいて、またそれは次の機会に譲らせていただきます。 ありがとうございました。
これに対しましては、一つは臨床医としての専門性を維持するための各種研修を充実させるということを行っております。そしてまた、医務官活動の広報を強化することによりまして医務官制度の魅力を発信して、能力の高い医務官の確保に努めるということをやっております。
これはやってみないと、発症を完全に抑えるのか、自分は発症しないけど人にうつすこともあるかもしれませんから、当然ＰＣＲ検査、熱が出れば、我々臨床医の立場からすれば、早く受けて、それもできれば二度、そういった体制をしていくのが国民の人にとって、自分が患者さんだったらそれが一番メリットがあります。やらなければこれは分からないことですから。
私は臨床医でありますけれども、新薬の開発、承認ということになると、そのプロセスを踏むためには、我が国の感染者数は非常に欧米各国に比べると少ないということで、また同じスキームでやっていると周回遅れになりかねない。そういった意味から、これまで培った我が国の経験医学というか経験医療を国の後押しで迅速に承認に向けていくことが必要だというふうに思います。
ただ、町の第一線の臨床医にとって、自己医院でそういう接種をすること、ふだんかかっていただいている患者さんについては、その方の病歴とか家族歴、そういうことは十分熟知しているんですけれども、やはり、そういうワクチン接種ということで本当に初めて来られる方、そういう方に接種するということは、本当にプレッシャーというのは大きいものなんです。
正直言いまして、私ども臨床医にとって、やはり心配事はあります。主に三つございます。一つは、免疫がどれぐらい続くのかということが一つと、二つ目に、やはり臨床試験が決定的に少ない、三点目には、何でしたかな、ちょっとど忘れしましたけれども。そういう懸念があって、どうしてもちょっと臨床医自身、懸念を持っていますということは事実です。
だから、保健所の体制強化というのはもちろんあるんですが、感染者数によってはもう限界なわけですから、むしろ、そういう感染症法上の位置づけを緩めて、重症者の治療に重心をシフトしたらどうかという議論が根強く、特に臨床医の皆様の間にはございます。 こういう議論について、両先生、どんな御意見をお持ちか伺えればと思います。
そして、さらに、きょう午前中もお話がありましたけれども、寒さという問題、乾燥という問題、これは私も、私は専門家でも臨床医でもありませんからあれですけれども、こういうものに関しても、これから感染拡大する可能性があるということで、しっかりと対応していかなきゃならぬと思っています。
ただ、今、尾身先生もおっしゃったように、私も一応臨床医という立場で、呼吸器系に悪影響を及ぼすウイルス、これは季節との連動性は間違いなくあると思います。
それからもう一つは、ＰＣＲ検査、やはり、ワイドショーの影響で、皆さん、すごくそればかり注目が行っていますけれども、臨床医の方に聞くと、ＣＴ検査の方が優先度は高い、なぜなら病態の把握がすぐできるからと。
また再度宮坂先生になってしまうんですけれども、宮坂先生、免疫学の御専門ということで、私は臨床医で外来にも出ているんですけれども、昨シーズンも今シーズンも、いわゆるインフルエンザ、季節性のインフルエンザがかなり抑えられている。
保健所に電話するのにこの人が疑似症かどうかということを問い合わせる感覚って多分臨床医にはなくて、それは、これが疑似症の可能性があるから電話しているわけでして、箸にも棒にも掛からへん人のことを電話して聞くはずはないわけなんですよ。 だから、何が申し上げたいかというと、もしこれが届出対象になっているんだったら、ＰＣＲ検査陽性の方の何倍もの数の方が多分今届出はされているんだと思います。
今後、感染症を含む専門家の医務官、これを積極的に採用すべしとの委員の御指摘につきましては、しっかりと受けとめて、医務官活動の広報をしっかり行っていくとともに、臨床医としての専門性を維持するための研修制度の充実をしっかりすることにより、医務官体制の拡充に努めてまいりたいと存じます。
四月のあの緊急事態宣言を出す前のあたりについては、これは医療の現場の、専門委員会の中でも実際に患者さんを診ている臨床医がおりますので、彼らの生の声だと、あのころは本当に、こういう言葉、悪夢を見ているようだと。患者さんがどんどん来て、ベッドがあふれ返って、これはどうしたらいいかという強い危機感を持ったというのを、もう何度も臨床科の先生方は我々にそういう実感をシェアしていただきました。
○小池晃君 やっぱり公衆衛生と臨床医の発想というのはちょっと違うのかなという感じがして。 やっぱり私は、もう一日でも熱発したらば高齢者はやっぱり受診すると。