2021-05-12 第204回国会 衆議院 農林水産委員会 第8号
玄米と健康について研究しているメディカルライス協会の理事長で医学博士の渡辺昌氏と、ライステックの社長で工学博士の飯沼一元氏が、昨年六月にアメリカのオンライン研究誌で論文を発表しています。 今の感染状況と変わっている部分は当然あるんですが、コロナが世界で確認されて半年頃までの状況を示しているんですが、一人当たりの米の年間消費量とコロナの罹患率には負の相関関係があるということが分かっています。
玄米と健康について研究しているメディカルライス協会の理事長で医学博士の渡辺昌氏と、ライステックの社長で工学博士の飯沼一元氏が、昨年六月にアメリカのオンライン研究誌で論文を発表しています。 今の感染状況と変わっている部分は当然あるんですが、コロナが世界で確認されて半年頃までの状況を示しているんですが、一人当たりの米の年間消費量とコロナの罹患率には負の相関関係があるということが分かっています。
ＪＩＴＥという研究誌にこちらは載っていたんですけれども、それによると、日本のみが唯一株主代表訴訟を提起するインセンティブを株主に与えている、安かったりそういうことなんですが、そういう法制度を持つ国として位置づけられてしまっています。 もう実際に、海外で上場会社に対して株主代表訴訟を提起されることは極めてまれになっています。アメリカは別ですけれども、海外でも極めてまれと。
ここに「警察学論集」という警察幹部の研究誌があります。この一九九一年の九月号に警察大学の教授をなさっていた方が、「児童等を対象とするわいせつ目的誘拐事件捜査について」と、そういう論文を書かれております。 そこを様々な分析をなされているんですが、特に特質として、慣行性、反復性のところでこのように記されております。
三和総研の研究誌の巻頭の対談集で、二十ページぐらいですか、やった。何で糸川さんと私が対談したか、伊藤副大臣は興味をお持ちだろうと思いますね。私の本を読んだある研究者が、私の考えていることと糸川さんの考えていることがどうも似ている、ロケット博士と農林水産省の中堅役人、なぜこの二人の意見が一致するのか、ぜひ対談してほしいといって対談したのがこれなんです。 見てください。
三点目は、共済の健全な発展に資するための研究、会員向けの実務・研究誌、「共済と保険」と申しますが、などを始めとした出版物の刊行をしております。 四点目は、共済団体の役職員などの組合員、契約者保護を目的とした教育、研修等の実施を行っております。
それから、事件記録の保存、閲覧謄写等に関する事務、また、弾劾制度に関する法制とか法規の調査研究、この結果をまとめました調査研究誌といいますか、二〇〇六年版の弾劾裁判所報の発行を行っております。
○松浪委員 私も、長い間教壇に立ち、そしてまた学会の研究誌に投稿をしてまいりました。学会の雑誌は一万部も売れば大変な広がりがある、こういうふうに言われております。しかし、それはその学問の領域の中であって、大衆、つまり、このマスメディアの時代の中にあってそれらの理論が国民すべてに行き渡るかというと、悲しいかな、専門家だけにしか行き渡らない。
この五年、十年の中で研究誌みたいなものが何冊も出ておりまして、そのことを見てまた各団体に浸透していくといういい意味での循環があるのではないかというふうに考えます。
さらに、私どもの部内の研究誌等におきましてもこの権利擁護事業等を解説する文を掲載する等いたしまして、文献によってもその辺の周知を図ってまいりたいと考えておる次第でございます。 以上でございます。
、新研究所においても、現在と同様に研究の自由が確保され、公正でかつ中立な立場で研究が行われること、新研究所にあっても引き続き学界よりその長を選任すること、学者、研究者を中心とする評議会のような委員会を研究所の組織内に設置すること、従来の国立研究機関の枠組みにとらわれることのない柔軟で斬新な新研究所の整備が行われること、社会保障研究のネットワークの中核としての機能が継続されること、具体的には機関誌や研究誌
その結果は、今おっしゃったように、どこかの研究誌にあるいは発表になっているのかもしれない、部分的にされたのかもしれない。 しかし、このことが全国の大学病院で生かされていないというのは、大変大きな問題があると私は思うのです。文部省が行ってちゃんとされたわけですから、そうでしょう、文部省が派遣された研究班なわけです。各大学の附属病院には、輸血部でありますとかそうしたところもあるわけであります。
○日下部禧代子君 既に学校にそういう設備が必要であるということを指摘した研究誌というものがございまして、これは十勝沖の地震の災害報告をもとにして昭和五十一年につくられたものがございます。そのときに、やはり都市計画、住宅地計画というふうな中で学校というものを避難、救援場所として考えるべきだというふうなことがもう既にあるわけでございますね。
これに対してはＮＨＫでは、三月の調査の結果はＮＨＫ放送文化調査研究所編の研究誌「放送研究と調査」五月号に載っているから発表したんだと言っておりますが、対象は三千部ぐらい。こういう重大な問題が、賛成四六％であって反対がわからない十二月のものは公表しておいて、今度完全に大型間接税、新型間接税に関しては、反対が四八％で賛成が一八％だというものは電波の力を利用しなかった。ただ雑誌の力を使った。
一般に放送することもございますけれども、こういう調査研究誌によりまして一般に公表するということもあるわけでございます。今回につきましては、三月初旬の調査でございますが、三月二十二日に政府税調の税制改革の素案の骨格が発表されるという直後でございましたので、これはＮＨＫの編成判断としまして放送上の誤解を招くために放送しなかったというふうに聞いております。
ございますけれども、そういうものばかりではございませんで、ただいま申し上げましたように「技術研究本部技報」というような研究誌をわざわざつくっておるくらいでございまして、やはり発表可能なものはこの「技術研究本部技報」に載せるとか、あるいは学会で発表するとか学会誌に載せるとか、極力そういうふうにいたしておるわけでございまして、研究の成果が九九％発表してないとか、そういうふうな状況にはないわけでございます
これも繰り返すようで恐縮でございますが、現在でも、技術研究本部におきましても「技術研究本部技報」というような公開の雑誌、研究誌を発刊しておるわけでございまして、秘にわたる部分があるからといって研究交流ができないということにはならないと考えるわけでございます。
また、防衛大学校、防衛医科大学校、技術研究本部の研究誌は、他の大学等の研究機関とも交換等を行っております。 技術研究本部につきましては「技術研究本部技報」というそういう論文関係のものを載せる研究誌もわざわざ持っておりまして、これは他の研究機関、大学等と交換等を行っておるわけでございます。防衛大学校につきましては「防衛大学校紀要」というものがございます。
——それでは、出席された方も審議官のようでありますし、むしろ大臣よりも内部事情にあるいは詳しいかというふうに思われますので、本格的な質問に入る前に若干お聞きをしておきたいと思うのですが、これは新聞に報道されたことですけれども、実は栗栖統合幕僚会議議長が部内研究誌に、「相手が核を持っている以上、こちらも核を持たねば、完全な防衛は今日、期待できない」という趣旨の、核兵器保有の必要性というものを強調する論文
○吉田正雄君 これは研究誌ではありますが、先ほど申し上げました二つの「国防私見」というのと「続国防私見」、これ、資料があると思うのですけれども、ありましたらいただきたいと思うのですが、その点いかがですか。
専売公社は、たばこの葉に発生をする生理的斑点病について試験場等の調査研究を行われておりまして、その結果、大気中のオキシダントにより惹起される障害であることを確認をしたという報告を研究誌の中に何回か発表されておりますが、それは間違いありませんか。
そして最後に、先日問題にいたしました「経済の進路」という研究誌の中で、あなたたちが円の変動相場制に追い込まれたという断定記事を載しておるのであります。 これら各新聞雑誌の一致した愛知・ボルカー会談の内容をあなたは否定なさるのですか。