2019-04-12 第198回国会 衆議院 厚生労働委員会 第8号
シンポジウムでは、自衛隊病院の眼科医師から、米国の現状や日本の現状についての講演もありました。 米軍では、副大臣、一人の兵士にかかるさまざまな費用を考えた場合、視力が悪いことで本来の能力を発揮し得ない場合や万が一にも戦死するという事態は極めて大きな損失という考え方が、実際、米軍にはあります。
シンポジウムでは、自衛隊病院の眼科医師から、米国の現状や日本の現状についての講演もありました。 米軍では、副大臣、一人の兵士にかかるさまざまな費用を考えた場合、視力が悪いことで本来の能力を発揮し得ない場合や万が一にも戦死するという事態は極めて大きな損失という考え方が、実際、米軍にはあります。
全国で約七十四カ所の眼科施設の協力が得られると承知しておりまして、白内障の判定は各眼科の眼科医師が行うとなっていると思います。 しかし、今後研究として行うには、当然、診断基準の統一や同一医師の判定、又は他覚的で統一的な評価ができるシステムの構築が不可欠です。そうでなければ、ただ単にやってみただけになってしまうんですね。ただ単にやってみただけという、意味のない、いいかげんな研究になってしまいます。
ただ、これまで直接、かつて診断に加わった眼科医師その他の機関が実施いたしました実地調査であるとかあるいは研究に基づきまして検討が行われておりますので、その検討結果につきましては、事故とのつながり等実情を相当程度反映したものであると認識しております。
そういう点で、看護婦さんがこれまで行ってきた検査を視能訓練士が法律に基づいて行うということですから、看護婦さんと視能訓練士の間あるいは眼科医師の間で十分話し合い、了解しながら患者さんに当たっていただけるんであろうということを期待しながらこの法改正を歓迎しているわけでございます。 次にお伺いしたいのは、今のように新たに検査が入ってくるわけです。
これは私は、だから早急に国立リハが、所沢病院ができた時点では置きますということとは別問題で、国立リハの、所沢にしても病院できる前に、もうちゃんと発足する前に常駐させる医師を配置させなきゃいけないし、それからそのほかの残った光明寮の各施設、ここにも常駐眼科医師の配置をすぐに、当然この基準の趣旨から言っても、また実態的に言っても図るべきだと考えておりますけど、その点について。
そこで私は、具体的な質問に入る前に、私は専門でもございませんので、ただ眼科医師会方の代表の声をここに質問として用意してございますので、そういったものを中心に伺っていきたいと思います。 最近こういった身体障害者、それから精神病、成人病対策の進展の一環として、いわゆるリハビリテーション業務の重要性が特に高まってきたと思います。
——いってなかったら、あとでまたひとつ検討してください、あそこへ行きますと、いろいろそこに書いてあるように、点字教育を六カ月以上行なうということが第三章第三の三にあるとか、屋外運動場の設置、眼科医師の配置、教養娯楽のための集会室、図書室を設ける云々と、あえて国の基準との関係でいうならば非常に問題の多い点が幾つかあります。
というのは、たとえば眼科医師が眼科の治療をするというような場合に、眼科の病気に関する学問だけをやつて眼科医が勤まるものでありましようか。医学の各部門の生理、解剖、内科、外科、あらゆる学問を一通りおやりになつて、しかる後耳鼻科は耳鼻科、眼科は眼科の局部的の治療に従事されるはずであろうと考えます。われわれの調剤おいても、なるほど調剤は薬学の一部門にすぎません。