2018-05-17 第196回国会 参議院 厚生労働委員会 第13号
おとといの質疑でも何名かの委員の皆さんが、ICT、情報通信を活用して遠隔医療ですとか今様々、遠隔の病理診断だとか様々なスキームを構築、実証実験を含めて、厚生労働省としても総務省などなどと連携しながら取組をいただいていると。是非これは大臣、強力に、これから御存じのとおり移動体、モバイルが第五世代、5Gの世代に入っていきます。
おとといの質疑でも何名かの委員の皆さんが、ICT、情報通信を活用して遠隔医療ですとか今様々、遠隔の病理診断だとか様々なスキームを構築、実証実験を含めて、厚生労働省としても総務省などなどと連携しながら取組をいただいていると。是非これは大臣、強力に、これから御存じのとおり移動体、モバイルが第五世代、5Gの世代に入っていきます。
時間の無駄なので次に行かせていただきますが、今、教育教材の開発というのを申し上げたんですけれども、がんのゲノム医療だけでなく、がんの医療に関しては、病理診断を含む画像診断とか、あるいは患者さんへのインフォームド・コンセント等でAIの活用が有効であるという、こういうことを伺っておりますので、このAIの活用が推進されるべきなんですが、口腔がんにも鑑別診断のシステム開発に大阪大学の歯学部のチームが着手したという
我が国発の放送技術でもあります8Kの高精細映像技術の医療分野への応用、内視鏡や病理診断、遠隔診断などの質を大きく向上させる新しい技術でありまして、一日も早い実用化が期待されておりますが、この8Kの高精細映像技術の医療応用について、これまでの取組、それから今後の展開についてお聞かせいただければと思います。
そういったときに、その生理学的検査や、あるいは病理診断もそうなのかもしれません、そこの精度管理、委託先、これはどうやられているんでしょう。
臨床検査技師の方が病理組織とか細胞検査から検体を作ったり、組織を切り出しをしてその検体を作って染色やスクリーニングを行って、最終的には病理医の方が鏡検によって病理診断をしていくということになろうかと思いますけれども、病理の部分については、まさに専門医制度の中で、病理についての専門医の仕組みを基本診療科の一つとして今回制度化が検討されているところでございます。
そこで、例えば病理診断等々でその資格を持っている、細胞診なんて本当に、臨床検査技師さんレベル高いですよ。これは今回、一部限定を解除されるような広告に使えるんですか。答えられるか。
例えば、技術的なことになりますが、病理診断のために採取された検体、これは病理診断の後も遺伝子診断等に活用されることがありますから、この検体をきちんと良質な状態で保存し丁寧に取り扱うという、一つ一つこういう細かな対応がこれから必要になってくるというふうに考えているところでございます。
特定機能病院は、病理診断を適切に実施する体制を持っているではないかというお話がございました。承認要件となっていますから、一般の病院と比較して解剖を選択しやすい環境にもあるというふうに思います。
私は、昨年の本委員会におきましても質問させていただきましたが、遠隔診療や遠隔病理診断などの遠隔医療が実用化することによりまして、難病などの専門医の数が限られる場合の診断、診療や医師の地域的偏在などの課題の克服にも有効ではないかというふうに考えております。
公明党といたしましても、先月党内に設置しました医療現場におけるICT利活用推進委員会におきまして、8K技術を活用した内視鏡の開発状況や遠隔診療、遠隔病理診断の実証試験についてNHKの担当者からいろいろ説明を伺いました。
続きまして、超高精細映像が特徴の8K技術は、遠隔の病理診断や手術などにも応用可能な技術として期待がありますが、この技術を広く国民生活の向上に役立てていくことも重要だと考えております。NHKとしては、テレビ放送だけでなく様々な場面で活用できる8K技術をどのような形で社会に還元していく方針か、伺いたいと思います。
また、がんの病理診断の精度向上のためにも、このゲノム等の遺伝子検査に関わる病理組織の標本作製というのは精度管理の面でも非常に重要なものでございますので、その辺も付け加えておきたいと思うところでございます。 では、次に、医務技監の新設についてお伺いしたいと思います。
皮膚科専門医がおられない長崎の離島の病院に来院された患者に対しまして、遠方の大学病院、長崎大学病院でございますけれども、こちらの皮膚科の専門医が、通信衛星を通じて伝送される高精細で広色域の映像を8Kモニターを見ながら診断する、こういったモデル、あるいは、病理医の方が地方に不足しております中で、遠隔地の病理医が、病変のある組織、細胞を固定通信ネットワークで伝送される8K画像によってモニターを通じて病理診断
GISTの第一人者で、一緒に私も仕事させていただくことのある国立がん研究センターの西田院長にお話を伺いますと、外科治療とそれから病理診断の集約化が必要ということでありました。 今はGISTという希少がんを例に挙げましたけれども、百種類以上ある希少がん全てを含めますと、がん患者さん全体の約二〇%を占めると言われております。希少がんの研究について御答弁をお願いしたいと思います。
つまり、どういうふうに患者さんに治療を提供するか、これを決めていく、手術のお医者さん、外科のお医者さんだけじゃなくて、放射線治療のお医者さんとか、あるいは病理診断、いろいろな方が、知見のある先生方が集まって、この患者さんにとってどういった治療が適切かというものを判断するキャンサーボードというのがありますが、このあり方がどうなのかという観点もあるかもしれません。
また、がん診療連携拠点病院では、先生御指摘のとおり、手術、放射線診断、放射線治療、化学療法、病理診断及び緩和ケアに携わる医師等ががん患者の治療方針を相談するキャンサーボードの設置を要件としておりまして、がん患者の病態に応じたがん医療を提供することとしているところでございます。
8Kを活用して、手術中に遠隔で病理診断をしてもらったり、それから先ほど来出ています離島や僻地での診断にも使えると思いますが、やはり技術的に、大容量の画像を送っちゃうという場合に遅延が生じたり、あと、色が正確に出るかどうか、こういった問題もございますので、二十八年度の政府予算に、遠隔医療に必要なセキュリティー水準も含めて技術的要件の実証を行うべく、予算案に盛り込ませていただいております。
○二川政府参考人 医師法上のことでございますけれども、病理診断医がいない場合に、例えば外注をして、それで結果が返ってくる、その結果を総合的に判断して行う医師は、医師であれば医師法上は差し支えないということでございます。
それはそうかもしれませんが、しかし、病理医という専門家があって、まさに病理診断を専門とする医師が日本にも世界にも物すごくたくさんおられますが、にもかかわらず、日本では、検査の外部委託、返ってきた検査結果を病理診断の専門性が全くない臨床医がただそれを見て病理診断をするということが横行しているとすれば、これは実態把握もお願いをしたいと思いますが、政策のあるいは日本の医療の方向性として別にこれで問題ないということなのか
結局、そこで病理診断という医行為が必要になるのではないかなと思うわけでありますが、そのあたり、現状はどうなっているんですか。病理医さんが病理診断をしているんですか。
それで、私どもも、平成二十四年の十二月ごろから、これではいけないということで、がん診療提供体制のあり方に関する検討会というものの中で、がん診療連携拠点病院等の指定要件について検討を行いまして、平成二十六年の一月には新たな指定要件というものを決めて、地域がん診療連携拠点病院の新指針では、病理診断について常勤を必須化、要するに、基準を厳格化したということでございます。
次の質問なんですけれども、この希少がんの病理診断をされる病理医の方々のことなんです。 これは、がん患者会の皆さん方から教えていただいたんですけれども、全国に八千八百病院があって、病理医が常勤で勤務している病院はわずかに七百五十三しかない。
日本病理学会でどのような形で取り組んでおられるか、詳細は私どもちょっと承知をしておりませんが、例えば、ある病院で病理診断が必要になった場合に、例えば病理医がいない、そういう場合に病理診断をどうしていくか。そのために、遠隔病理診断という世界がございます。
それから、三つ目でございますが、がん診療、難病診療には、私、サルコイドーシスで、大学病院で三回生検を受けています、がんでも生検を受けていますが、この病理診断をする先生たちが非常に少ないんです。がん診療連携拠点病院の中でも、一五%近くが、そこに、がんを判断する組織病理医がいないんです。足らないんです、少ないんです。
また、十月にはカザフスタンにおきまして、がんの早期発見につながるような病理診断あるいは画像診断の技術、さらにはそれに関連する機器の御紹介、こういったことのセミナーもやらせていただいております。 MEJが主催するセミナーでございますが、今年度内にまだ二か所予定されておりますが、これらの成果を基にして何とか具体的な案件形成が実現できるように取組を更に強化してまいりたいというふうに考えております。
死亡時画像病理診断というそうですけれども、このオートプシーイメージング学会、そういう学会、専門職の団体もあります。法医学者ではないですけれども、そういう新しい技術の専門家の皆さんの意見なども取り入れていく必要があると思います。
例えば、遠隔病理診断、あるいは遠隔放射線診断、そして在宅患者用遠隔医療装置、こうしたもののコンピューター及び附属機器等の導入の補助というものを行っているところでございます。
小児がん拠点病院を始めとする療育環境の確立、長期にわたり支援をする体制の整備、病理診断医を含めた専門家の養成など、課題は山積しております。 そこで、今後、小児がん対策に国として力を入れ、平成二十四年度からの第二次がん対策基本計画においても、これを重点課題として位置付け、取り組むべきであります。総理の前向きな答弁を求めます。 以上、総理の覚悟のほどをお尋ねし、私の質疑とさせていただきます。
○秋野公造君 ということは、病理診断科においては、患者さんが受診した場合、診療情報提供書を用いた形で保険請求ができるということでよろしいですね。 しかしながら、例えばおなかを開けた後に、じゃすぐに診断を受けに行くことができるか、あるいは離島にお住まいの方が病理診断科を受診することができるかというと、これはまたなかなか難しい問題だと思います。
○政府参考人(外口崇君) 病理診断につきましては、議員御指摘のように、臨床の現場における治療法の選択のために大変重要な役割を果たしているものと承知しております。
まず、病理診断、病理検査について伺いたいと思いますが、これは御存じのとおり臓器や組織や細胞といったものを肉眼又は顕微鏡を用いて臨床診断に対して確定診断、最終診断を行っていくものでありまして、これによって今後の治療の方針等が定められていくということになり、この病理という学問は医療の向上には非常に重要な役割を果たしているものでありますが、平成二十年より病理診断科が標榜できるようになりましたことから、これまで