2008-02-20 第169回国会 参議院 国際・地球温暖化問題に関する調査会 第3号
見ていただくとお分かりのように、生産技術関係の削減と、それからエネルギー転換が非常に効いているということが言えます。中でも、弊社で一番効きましたのは、ある工場で入れましたコジェネシステムの導入でありまして、これが大変有効なんではございますが、残念ながら、コジェネというのは電気と蒸気を両方使える工場でないとなかなか有効に働きませんので、適用が限定されているという状況であります。
見ていただくとお分かりのように、生産技術関係の削減と、それからエネルギー転換が非常に効いているということが言えます。中でも、弊社で一番効きましたのは、ある工場で入れましたコジェネシステムの導入でありまして、これが大変有効なんではございますが、残念ながら、コジェネというのは電気と蒸気を両方使える工場でないとなかなか有効に働きませんので、適用が限定されているという状況であります。
さらに、技術開発につきましては、生産技術関係で四億円、利用技術関係で三十八億円を計上しております。 また、石炭液化技術及びガス化技術につきましても、引き続きその研究開発を推進するため、所要の資金を確保することとしております。 以上で当省関係の石炭関係予算案についての説明を終わらせていただきます。
さらに、技術開発につきましては、生産技術関係で九億円を計上し、石炭利用技術関係で三十九億円を計上しております。 また、石炭液化技術及びガス化技術につきましても、引き続きその研究開発を推進するため、所要の資金を確保することとしております。 以上で当省関係の説明を終わらせていただきます。
さらに、技術開発につきましては、生産技術関係につきまして採炭の自動化、リモートコントロール化等の研究開発を促進するため約十六億円を計上し、また石炭利用技術関係におきましても流動床燃焼技術、コール・カートリッジ・システム技術等の研究開発を促進するため、約四十三億円を計上しております。
それから、どんな研究をしておるかという中身でございますけれども、大別いたしますと、探査技術関係、それから開発生産技術関係、こういうふうに大きく分かれるわけでございます。
たとえば十年間の生産技術関係の試験研究機関の予算とか、あるいは人員、研究費の伸びですね。あるいは機構の新設と国民の安全、健康に関係する研究機関、こういう伸びを比較してみますと、どういうことになるかということなんです。
この中核をなす資料購入費は、一億五千八万一千円でありまして、昭和三十六年度の収集方針は、従来の生産技術関係の資料に加えて、基礎科学関係の資料もあわせて、重点的、計画的に収集したいと考えております。