2014-10-15 第187回国会 衆議院 厚生労働委員会 第2号
最近、物理関係のノーベル賞をとりましたが、医学関係のノーベル賞というのはなかなか出ないですよね。やはり、そういうところにも影響しているんじゃないかと僕は思っています。 それからもう一つは、後でちょっと触れますが、日本の薬の臨床研究というのは、本当にいつまでたってもまともにできないし、それから世界からも評価されていないですね。そんなことをちょっとディオバンを通して見ていきたいと思います。
最近、物理関係のノーベル賞をとりましたが、医学関係のノーベル賞というのはなかなか出ないですよね。やはり、そういうところにも影響しているんじゃないかと僕は思っています。 それからもう一つは、後でちょっと触れますが、日本の薬の臨床研究というのは、本当にいつまでたってもまともにできないし、それから世界からも評価されていないですね。そんなことをちょっとディオバンを通して見ていきたいと思います。
○田中（龍）国務大臣 オーバードクターの問題、さらにまた先生が最後に言われました、そういうふうな方々が外国のインスティチュートの方の研究に応募して行かれたりなんかして、ある意味からすれば頭脳流出といったような結果を招いておりますことも、また事実でございまして、日本の方ではなかなか狭き門であります、そういうふうな、特に物理関係とかなんとかといったようなことでございますと、ノーベル賞級の非常な高度の研究
特に基礎的な問題、理論的な問題をやりますと、東京大学では比較的少ないのですが、私の前におりました名古屋大学あるいは北海道大学では、いわゆるオーバードクター、地球物理関係をやっても就職先がないということがそろそろ出かかってきておりまして、せっかく地震学を勉強した優秀な学生が意に反して民間会社に就職して自信を失ってしまうというようなこともたびたびあったわけであります。
ここには海洋物理関係あるいは海洋科学、海洋生物学の研究者が一体になって、一つの目標を立てて研究を進められるような比較的大型な研究所にはなりますけれども、そういうものがぜひ瀬戸内海に必要なものではないかと考えております。現在、広島に南西海区水産研究所という水産関係の研究所がございます。
と申しますのは、測地学審議会でこのようなことを取り扱うことになった経緯については、測地学審議会が設置された昭和二十四年五月、当時いろいろな提言などがございますが、その中で、地球物理関係業務というのは多くの機関によって分担されて業務が重複しているものあるいは業務の境界の明確でないものが多いという指摘がありまして、「強力なる連絡調整機関を設置すること。
しかし、京都大学には固体地球物理関係の教授、助教授が十八人いるというようなわけで、地震研究所も非常に大きいというわけではない。そういうわけでございますので、大学関係は、言ってみれば地震研究所のような大きいところも、あるいはある大学の理学部での小さいところも、極端な意味では平等な立場にありますので、そういうものを何かくふうをしまして、たとえば理学部などというところは大きなことをするには器が小さい。
今回のような問題が発生してみますと、これは結果論でございますけれども、遮蔽の専門家を乗せるべきであったということになるわけでございますが、当初は、よもやこの遮蔽について問題が出るということは想像しておりませんでしたので、臨界実験とゼロ出力の実験でございますので、主として炉物理関係の専門家を乗せたわけでございます。
○齋藤（太）政府委員 従来の計量は、主として長さでございますとか質量といったような物理関係の計量でございましたが、今度濃度関係が計量証明事業の対象になってまいりまして、同時に、そういった物理的でない、いわゆる化学的な計量士が要請されるようになってまいりましたので、いわゆる従来の物理系の計量士と、今度の仮称濃度計量士と呼んでおりますが化学系の計量士、こういった区分を考えております。
あの当時の恩賜財団理化学研究所といえば、各大学の科学技術関係、物理関係はほとんど全部網羅しておったわけでございます。そういうようなものと、いまの研究所というものの体制がどうなっているのか、私もつまびらかにいたしませんが、これは非常に重大な問題を提案されたわけでございますから、ただその人だけがかわったからそれでいいというものじゃないことは、もう言うまでもありません。
それからふるいは炉物理関係のこまかい点でございますが、炉物理関係については日本も相当やっておりますが、それと比較するという立場からいって、向こうの炉物理研究のデータというものはもらいたい。そういうようなところがおもな問題点になると考えております。
臨界未満実験装置というのは臨界実験装置にもまだ達していないもの、核物理関係の実験装置でございまして、外部から何らかの方法で中性子を常時注ぎ込んでやりませんと、中で核分裂の連鎖反応が起こらない、中性子発生装置のほうの電源を切りますと、全然中で核分裂が起こらない、こういう仕組みのものを未臨界実験装置といっているわけであります。
この臨界実験装置を使いまして、高速型の動力炉のいわゆる炉物理関係のデータをとるわけでございまして、その際に、事業団のほうからは、事業団の設計いたします高速増殖炉の原型炉、これの炉心構造にマッチしたような臨界実験装置の内部の組みかえをいたしまして、これに必要な炉物理データをとっていくというようなことを原研に今後お願いしていくわけでございまして、それらの実験データあるいは測定結果というものが、わが国の自主的
これは明年の秋に出航する前提でございまして、太陽の平静な年におきましての地球物理関係の観測を、太陽の静かな期間にぜひ行ないたいということで計画されたものでございます。 次は一ぺ−ジでございまして、第三の国立学校の拡充整備であります。大臣の説明にもございましたように、この分につきましては、特別会計を新たに設置することといたしております。
しかし、新聞などにも大へん話題を呼んでおりますのは、保健物理関係の部長さんが、人体、実験といいますか、ストロンチウムの許容量の五分の一くらいだったと思いますけれども、飲んでしまった、そのうちの九割くらいは短時日でもって放出してしまったというようなことを含めての発表があったわけであります。
このため物理関係の建物と受変電設備及び土地造成関係等の契約を実施できるよう計画いたしました、また研究活動の強化と研究室の拡充に必要な経費は、ほぼ前年度と同額を支出することといたしました。このため理化学研究所に対する明年度の政府出資金として、歳出予算額四億三千万円と国庫債務負担行為額二億八千八百三十万七千円を計上いたしております。
○大原分科員 私はしろうとですから質問するのですが、その研究部門の中には、たとえば物理関係とか原子力理学関係、化学関係、そういう関係の研究部門とも協力できるような仕組みになっておりますか。
左右の、アクションはリアクションを生ずるという物理関係から生じてくるものではなかろうかと私は思っておるものでございます。従って、右翼を押えるには、左翼活動が静かになること以外には方法がないと思います。総評は春季闘争のトップバッターとして、国鉄、全逓、全電通を立てまして、三月中旬以後に半日ストをやることをきめておるのでございます。これらの組合は、法律上はストライキ権は認められておりません。
ところが菊池さんが出られたために、物理関係の方が一人いなくなっておるわけですから、原子力関係では、物理学というのは相当重要視しなくちゃならない。物理学、化学などというのは、相当重要視する部面であると考えておるということであります。
○国務大臣（中曽根康弘君） 研究所の諸君は、初めはああいう建設時代でありましたから、物理関係や化学関係やっている方も建設の手伝いをしたりなんかして、自分の本来の研究がおろそかになったということはあるのです。
そのうちロケット部門は九千万円でありまして、残りはロケットでない一般の物理関係、宇宙線の関係、あるいは計器の関係、通信器の関係、そういうどころへ回るものであります。その辺がよく呑み込めておらなかったからそういう御議論が出たの、だろうと思います。 それから第二の、一般の学術関係の経費というものは、文部省が科学研究費とかその他の費用を実は相当持っているわけです。科学研究費はまだ分配しておりません。
現に私たちが作っております宇宙科学技術準備委員会におきましては、天文台の宮地博士とか、あるいはその他の物理関係の先生方もお見えになっておりまして、大体五つの部門に分けて、第一は宇宙空間物理、これは天文とか天体とか、そういうもの。第二が宇宙空間通信、第一三番目が宇宿空間計測、四番目が宇宙空間飛翔体、いわゆるロケットとか何か入ります。
そういうふうに物理関係、科学関係は長足の進歩をいたしておりまするから、これに対応するような対策を講じなければならぬということを、われわれ企画庁としても痛切に感じております。 もう一つエネルギー問題について諸外国が研究していることは、太陽熱の利用です。