2011-05-20 第177回国会 衆議院 科学技術・イノベーション推進特別委員会 第5号
私の大学での専門というのは物性物理学といいまして、磁石や超電導や半導体、そういったことを基礎科学的に扱ってまいりましたが、本日は、一般科学の立場でこの現象についてお話ししたいと思います。 一般科学というのは、現象と本質を論じる、科学の倫理を論じる、測定と背後の実態等を論じる、そういう分野の科学でございますけれども、すべての科学の基礎に一般科学が位置しております。
私の大学での専門というのは物性物理学といいまして、磁石や超電導や半導体、そういったことを基礎科学的に扱ってまいりましたが、本日は、一般科学の立場でこの現象についてお話ししたいと思います。 一般科学というのは、現象と本質を論じる、科学の倫理を論じる、測定と背後の実態等を論じる、そういう分野の科学でございますけれども、すべての科学の基礎に一般科学が位置しております。
我々、何か問題が起こる、もし起こったようなときには必ず、例えば、どういう材料が使われていて、どういう配合でやって、そしてどれぐらいの物性、物理特性、強度なりヤング率なり、そういうものがあるか、それは通常だったらば起こり得る範囲なのか、それとも全然違う範囲なのか、そういうことを通常は調べると同時に、劣化に関します、例えば中性化深さですとか、塩分が、例えば外から入ってくれば、どこまで入っているかというようなことを
原子核や素粒子、宇宙線物理の分野では八ないし十二人の、物性物理の分野では四ないし六人のグループで実験している。その予算は一体何ぼぐらいの予算をもらうのだと聞いたら、六十万から七十万で、これはずっと毎年一緒だと言うのだね。
その後、量子力学が出現いたしましたけれども、超電導の原因というものを説明することはできませんで、物性物理学の最後のなぞと言われていたわけでございます。 それを解決したのが四番目にございますバーディン、クーパー、シュリーファーの三人でございまして、この人たちがＢＣＳ理論というものをつくりまして、その当時の超電導現象というものをすべて説明した非常に壮大な理論をつくられたわけでございます。
○冬柴委員 現在医学分野でも相当な利用がなされているようでございますが、医学分野あるいは生物物理分野、物性物理学、化学、それから材料工学、電子工学、そのような分野でいろいろな研究計画あるいは意見等が発表されているようでございます。簡単で結構でございますけれども、その典型的なものについて御説明いただきたい、このように思います。
レーザープロセシングも、レーザー技術のいいことと、それから日本は光学技術とかエレクトロニクスの技術にすぐれておりますし、物性物理の研究、半導体の研究も進んでいたというようなバックグラウンドもありまして、大変高い水準にあります。レーザーの分光学的研究というのも日本では早くから行われましたし、現在でも非常に広い範囲の人たちが関与して、世界で認められるような研究が幾つも出ております。
○渡辺（美）委員 これから新しい分野の農薬等の研究というようなお話がございましたが、現在も理化学研究所では原子核の関係とかあるいは物性物理、応用物理、基礎工学、無機化学、有機化学、生物化学、農学と相当広範な研究をやっておるようであります。ところが、これらの研究というものが政府の他の、たとえば農林省の研究機関あるいはそのほかの研究機関と相当かち合っておるようなところがあるのじゃないか。
物性物理ならば物性物理というのは、確かに基礎研究です。それから京都の大学に設けられる試験の原子炉だって基礎研究だと思います。そうすると、そういうものもここで対象になるかどうか、私はあれだってやはり大学の研究としては、基礎の研究であって、そしてそういうものを研究するとすれば、通常必要なやはり施設、設備だと思うのです。
松山農大学長のお話では、この三十四名は助教授一名、助手四名、他は技官と雇用員であるが、畜産、果樹、園芸等の実習のためには、現在の人員ではきわめて窮屈であって人手不足を感じているから、これらの理由により昭和三十三年度において残っている者の半数くらいは認めてもらいたいと思っているが、三十二年度は物性、物理、原子炉等の要員関係で実現困難であるという文部省の意向であった。
最後に国立学校関係の経費でございますが、新規の問題で特に大きな問題は、前回申し上げましたが、原子力研究の開始とか、あるいは物性物理学研究所の創設でございますが、その他の経費は大ざっぱにしてございましたので備考で中身をすくってみましたが、その他の経費といたしまして、三十二年度の要求額九十七億ございます。
それから物性物理学の研究所の増設、これは大学の付置研究所といたしまして、しかも全大学の共通施設というような構想のもとに物性物理学研究所を作る案があります。それは現在のところ三カ年計画くらいで作る考え方でおりますが、大きな新しい問題としてはこれらの問題がございます。
それからそれと関連しました物性物理です。これは核の研究などもそのうちに自然入るのでありますが、この研究所を東京大学に設けます。なお名古屋でやっておりまする発生的生物学といったようなものもこれに類似したことであります。さようなる科学を修得するために、これでできました技術教育をやはり大学にふやしていこうということであります。新たに学科として。十四、五の学科を各大学に割り振ってふやします。
それゆえに、たとえば新たなる研究として物性物理の研究をするとか、きょうも船を出しまするが、国際地球観測年の仕事に力を入れるとか、原子力の研究、これは国立大学五カ所に設けます。それから私立大学が科学研究をなさる場合にはそれに対して助成をしようとか、こういう方面に力を尽したいということを考えておるのが一つでございます。
それから第二番目に、これは学術会議の強い要請もございまして、新たに物性物理学の研究所を創設するという構想が出ておりまして、これを取り上げまして、明年度以降計画を定めまして物性物理学研究所を作る。これは諸大学学者の共同研究機関といたしまして、なお最終案につきましては関係のところで協議いたしております。
○前田（正）委員 それからやはり研究の問題につきましては、ある程度今まで基礎のできましたものとか、芽ができたもののほかに、新設あるいはまた新設を予定されておるようなものに、御承知の通り金属であると放射線医学であるとか、あるいはまた物性物理だとか、科学研究所だとか、あるいはまた航空研究所も新設に近いような現状ではないかと思いますが、こういうふうな相当大きな、総合的なものを作らなければならぬというような
○有田委員長 本委員会は、去る四月十一日より六回にわたり、原子力の問題、南極地域観測等に関する問題、生産性向上に関する問題、物性物理学に関する問題及び研究所に関する問題について、それぞれ参考人より意見を聴取いたし、その調査を進めて参りましたが、本日は、去る十九日科学技術庁も発足いたしましたので、この際、正方科学技術庁長官、斎藤科学技術庁政務次官より、その所見を伺いたいと存じます。
○志村委員 日本の物性物理というのは新しいアイデアで、メディカルとフィジカルを合せたものだというお話を聞いておりましたのですが、外国の、たとえばベル・テレフォン・ラボラトリーとか、あるいはオランダ、ソビエト等でそういう日本の研究を引き継いで完成されたと聞いたのですが、日本で物性物理学研究所を作りましたときに、ベル・テレフォン・ラボラトリーとか、オランダ、ソビエトにおいてのそういう研究機関の研究の領域
物性物理とある程度領域は違っていると思いますが、しかし金属に限っておりますから、そういう施設によっては、ある程度満足される部門が相当あると思います。もし物性物理研究所というものを作りました場合には、そのうち重複するような部分が出てきやしないかと思いますが、その点をお聞きしたいのであります。
その電気通信に関係する材料の基礎として物性物理学の部門の研究をかなり組織的に徹底的にやっております。日本の基礎研究よりは、よほど掘り下げた、ほんとうの基礎研究をその中に含んでいると思うのでございます。しかし、物性物理学の全分野にわたっているわけでもないように思います。
物性物理学でありますが、とにかく超高温になりますと、物体は非常に変った性質を示して参りまして、原子を中心に、まん中にプラスの電子、外側にマイナスの電子が回っているというふうにして、一応安定して、プラス、マイナスの電子が帳消しになって、外側は電子が感じられないようになっておりますが、非常に高温度になりますと浮かれ出しまして、プラス、マイナスの電子が多少分れる、そうしたままいろいろな、何といいますか、ちょっと
それから、ゆっくり考えていってもよろしかろうという裏づけの別の意味のお話といたしまして、先ほど物性物理学のお話から、ちょっと出ましたので、その点に触れておきたいと思うのであります。原子力の実際上の技術的な問題点と申しますのは、もはや原子核物理学ではなくなってきております。
○中村参考人 ただいまのお活ですが、湯川博士の基礎物理学研究所でこの問題を理論的に取り上げまして、去る四月後半に、二週間にわたりまして、物性物理学の方と天体物理学と核物理学と、三つの方面の専門家が寄りまして研究会を開いたわけであります。またそれから後には、そういう放電関係の実験の方あるいはこれに関係したいろいろな方々に願いまして、さらに基礎研究を続けよう、こういう段階になっております。