2014-06-12 第186回国会 参議院 環境委員会 第9号
今お話がございましたように、木質バイオマスの関係のエネルギーの関係で申し上げますと、やはりエネルギー変換効率の高い燃焼方法を採用するということが重要でございます。
今お話がございましたように、木質バイオマスの関係のエネルギーの関係で申し上げますと、やはりエネルギー変換効率の高い燃焼方法を採用するということが重要でございます。
それから、この燃焼も可能だということを聞いていますけれども、それは安全な燃焼方法も検討していますか、あるいはこういう考え方には環境省の方はどういうふうに考えていますか。お願いします。
したがって、最初からＮＯxが発生しないような燃焼方法ですとかエンジンを開発した上でＮＯxを低減させる、そういう意味で、最初からそういうエンジンであればＮＯx、ＰＭ、両方一緒に低減できる、こういうことになるわけでございます。 したがいまして、エンジン自体は今のままで、後づけ装置でＮＯxを低減するということは、燃焼自体を変えなきゃいけないということで、技術的に非常に難しいところがございます。
○平沼国務大臣 私申し上げたのは、やはり石炭のイノベーション、技術革新、そういう中で、今新しい燃焼方法等、これが開発途上にあります。そういうものにはどんどんインセンティブを与える、そういう意味で私は申し上げました。
焼却炉の排出ガスの調査の際に、ふだんとは違うような燃焼方法を行って排出ガスを少なくするようにメーカーさんに指示があったというようなことも言われておりますけれども、このことの事実関係、これがもし事実ならば非常に許せない詐欺行為であると思います。この点、どういうふうに厚生省さんはとっていらっしゃるか、お聞かせください。
そういうことでございますから、二炭鉱の存続の問題というのは、やはり総合的に物事を判断していくということが正しいのであって、一つの断面からのみ物事を判断するということは正しくないのだろう、私はそのように思っておりますし、先生が次々と御披露されました脱硫技術、あるいは石炭の熱効率を上げる燃焼方法等々もあわせまして、石炭の将来ということを考えていく必要がある。
排ガスをはかるときに、この施設もそうだったんですが、いろいろと燃焼方法を操作するなどが行われる、いわゆるごまかしが可能なわけです。本来だったら、私は全国的に焼却炉周辺の施設内のダイオキシン濃度の測定をする必要があるというふうに思っております。
それからさらに、先ほど申し上げた固化した廃棄物を発電用の燃料にするといったようなものにつきまして、燃焼方法の最適化のための技術開発を行っているということでございます。
これらにつきましては、私ども、もみ乾燥機が油を用いるものだということ、それから納屋などの室内で使用されることが多いということで、従来から安全性の確保にいろいろ注意をしてまいったところでございますが、機械安全化・無公害化委員会というものを設置いたしまして、火災防止、安全対策のための方策などについて検討いただいたわけでございまして、これの報告に従いまして、自動消火装置の装備あるいは燃焼方法の改善などにつきまして
それから、燃焼技術といたしましては、流動床あるいは噴流床という形での効率的な燃焼方法というものが現在研究されております。
というのは、これで海外炭が高くなる、石油はさらに下がっていく、こういう事情であるならば、技術的に私はよくわからぬけれども、場合によっては石炭から石油に燃焼方法を変えるようなことも考えながらやっていかなければならないのではないか、こうちょっと心配したものですから、技術的にそういうことができるかどうか私にはよくわかりませんが、石炭が当時より非常に上がってしまった、石油は相変わらず今のペースで下がっていく
具体的な削減対策としては、原燃料使用量の重油換算量が一時間当たり二キロリットル以上の特定工場等に対しては総量規制基準を適用し、特定工場以外の工場に対しては燃焼方法の改善、省エネルギー化等を促進することとし、また自動車に対しては、大阪市内都心部を中心とした自動車交通量・流対策を実施する等各種の対策を講ずることとしております。
ただ、その公害規制は日本では合わないというようなことが言われておりまして、その辺は燃焼方法を変えるということでかなりいくのではないかというふうなあれがございます。 それから投資のことでございますが、一応考えられておりますのは最初の一トン・パー・デーとか、たとえば二百五十トンというのはかなりの額になりますが、装置のスケールが大きくなってまいりますとだんだん費用もかかってくるわけでございます。
御承知のように燃焼方法がＮＯｘの七割強出ておりますので、これはそういう形で、ＪＩＳ改正は直接の環境に与える影響はございません。 それから軽油も流動点の高いものの規格を一つ新設した、こういう形でございまして、用途に応じた規格を新しくつくり、一部必要以上の粘度化を若干実用に合ったものまで落とした、こういう形でまいっておりますので、現時点で環境に影響を与えずに実施できると考えております。
しかし、窒素酸化物になりますと、これは石油の成分も問題でございますが、温度、つまり高温を発するところには必ずＮＯが出るわけでございますから、温度の問題あるいは燃焼方法の問題ということがあるわけでございまして、そちらの方の工夫をしない限りいろいろな排出規制を行うことは困難だというように私は専門家から聞いておるわけでございます。
また、燃焼の関係の方につきましては相当これは進んでまいりまして、バーナーの改良あるいは燃焼方法等もすでに相当なところにきております。
○政府委員（橋本道夫君） ＮＯｘの規制対策といたしまして、一番の基本には一つは燃焼方法の改善がございます。これは燃焼の場合に空気と燃料と一両方使うわけでございますから、そういうことで空気をどの程度コントロールして燃焼さすか、あるいは温度をどうするかということがございますので、燃焼方法が一つの基本でございます。ただ、これは限界がございまして、大体三〇％から五〇％までしかカットできません。
いまお話の中に、公害等の広がりというものも頭の中に入れる必要があるのではないかという御指摘でございますが、私どもは、公害は公害自体としていかにこれを少なくする努力をするかということは、いわば電力事業者の基本的な課題でございまして、その意味におきまして、従来からも低硫黄化の推進であるとか、あるいは排煙脱硫施設の整備であるとか、あるいは燃焼方法のくふうであるとか、こういったことを進めてまいっておりますし
○伊藤説明員 電気事業におきますＮｏｘ対策につきましては、先生御指摘のように、燃焼方法の改善によりまして対策を現在実施中でございます。燃焼方法の改善と申しますのは、二段燃焼、それから排ガス混合法による改善でございまして、大気汚染防止法に定められました五十年の六月末までに全発電用のボイラーを改善する、そういうことで現在工事を進めておるところでございます。
これらのうち窒素酸化物につきましては、各社とも燃焼方法の改善等によって対応策を講じております。温排水の問題につきましても、排水口の設計の問題等によりまして、これを少しでも影響を少なくするような努力を続けてきておるところでございます。