2019-10-30 第200回国会 衆議院 厚生労働委員会 第2号
議員御指摘の電磁波温熱療法でございますけれども、これはがんに対する治療法の一つとして保険適用されております。それと、条件でございますけれども、治療計画上の疾患に対する所期の目的を達成するための一連の療法に対しまして、一回だけ算定することになっております。
議員御指摘の電磁波温熱療法でございますけれども、これはがんに対する治療法の一つとして保険適用されております。それと、条件でございますけれども、治療計画上の疾患に対する所期の目的を達成するための一連の療法に対しまして、一回だけ算定することになっております。
がん治療なんですけれども、温熱療法というのがありまして、これは、がん治療で手術も薬物も、そして放射線もなかなか効かないという形の患者さんにとってはこれに頼るということなんですけれども、これの温熱療法の施術ができる病院もふえてほしいんですけれども、もう一つは、ちゃんと保険でカバーされるのかどうかというところが非常に大事な部分で、少し、もしかしたら患者さんの方で誤解されているんじゃないかな。
この四月、院内集会では、新たな治療法として着目をされております和温療法、体を温めていく療法のようなんですが、温熱療法が症状の緩和に有効である、この治療を早期に受けるほど回復率が高い。また、昨年の国際温泉気候学会では、温熱療法を行った患者九人のうち七人が改善をされているということが報告をされております。
そういうことで特定の疾患、ここに私、表をいただいておりますけれども、例えば国立がんセンターでは電磁波温熱療法というのが高度先進医療の対象になっている。ですから、ある意味でいえば、その病気で保険を使いたいとなればそこに行くしかない。ですから、ある意味では高度医療がそこに集約される。集約されるということは、ほかのところから見れば高度医療を受ける機会、それを自分たちのところでやるチャンスを排除される。
また、治療法としまして、温熱療法あるいは重粒子線がん治療装置の開発などが行われてきております。また一方、成人Ｔ細胞白血病ウイルスやＢ型あるいはＣ型の肝炎ウイルスの発がんの関与を明らかにすることで感染防止によります予防を可能にしたことなど、多くの成果ががんの診断、治療に応用されつつあるというふうに言えます。
そういう中で今日まで、例えば胃とか肝がんの遺伝子の発見だとか、あるいはこれらの遺伝子が発がんに関与する機構の解明だとか、あるいは温熱療法の確立だとか、あるいは多くの発がん物質の同定、特定ですね、これを抑制する物質の同定、こういったものを行う等の着実な成果を一応見せてきておるというふうに私ども思っておるわけでございます。
問題のこの最高裁判決でございますけれども、これはＳＨ式の無熱高周波療法、何か温熱療法みたいなものらしいのですけれども、これに対しても昭和三十五年に最高裁大法廷判決がありまして、人の健康に害を及ぼすおそれがない医業類似行為は、一律にあんま等の法律によって取り締まるということはできないのだ、こういうことにされました。
発がん遺伝子というものが一九八二年に発見されましたけれども、それ以降分子生物学レベルで学問の進歩が非常に進んでいることは御承知だと思いますけれども、日本の場合でも、日本人に非常に多い胃がんの新しいがん遺伝子が発見されましたり、新しい治療法といたしましては温熱療法でございますとか、免疫の新しい知見を活用いたしましたモノクローナル抗体の治療法でございますとか、あるいは治療薬の開発ということではＴＮＦでございますか
○国務大臣（増岡博之君） 温熱療法につきましては、高度先進医療制度がこれからスタートするわけでございますので、将来の問題であろうかと思います。 また、リューマチ患者の皆さん一般の問題につきましても、これまでもできることはできるだけやってきたつもりでおりますけれども、今後も御趣旨を体して慎重に検討をしてまいりたいと思います。
例えば人工膵臓だとか、あるいはがんの温熱療法など出されております。確かに、今人工膵臓の適用患者がどれだけいて、それを正確に行える医療機関が幾つあるかということになりますと、非常に限られてくる刀だけれども、必要な分野であるということがあると思うのですね。
例えばがんの場合でも温熱療法であるとか人工膵臓の取りつけてあるとか、従来、先端医療だから保険の適用はまかりなりませんよと言っておったようなケースが、今度は基本的なもので、例えばそういう場合でも入院料だとか注射だとか、そういう問題はひとつ健康保険で面倒を見ようということですから、確かに先端医療の中で患者負担が軽減されることは非常に望ましいわけです。これは私は評価したいと思います。
そこで、高度医療とはそれじゃ何かという質問に吉村局長のお答えは、がんに対する温熱療法だとか人工水晶体などがあるとお答えになっております。確かにそのようであります。現に、定評のありますものはＮＭＲ—ＣＴとかポジトロンＣＴとか腎石の破砕器とか、そういう、いわゆる非常な重装備の医療が数え上げられておりますが、そんな一台数億円もする医療機器だけが高度医療ではないと私は思うんです。
それで、具体的に申し上げますと、今回例えばがんの場合の温熱療法みたいなものを高度先端技術として指定しよう、こう考えておるんですが、その温熱療法をやる場合に必要なものとしては診察料、レントゲン診断、それから検査、処置、手術、入院、それから投薬等が必要で、その上に温熱療法をやる。
例えば、私どもが予定といいますか、今行われているうちでどういうものを高度先端医療と考えておるかということについて申し上げますと、例えば診断技術で考えてみますと、内視鏡化レーザー診断というようなものが考えられるわけでございますし、治療技術の中では、がんの温熱療法、それから衝撃波による尿路結石破砕療法あるいは補助人工心臓、数え上げてもそういうような技術があるわけでございまして、これを保険に導入することができるまでの
手技療法、電気療法、光線療法、温熱療法、刺激療法でありますが、さらにそれぞれに細かく分かれておりまして、三百二十種類ぐらいあるわけでございます。これらにつきまして、それぞれ理論その他を調査をいたしますことは極めて複雑、難しい困難な問題を含んでおるわけでございます。
第二は、差額ベッドやがんの温熱療法など高度医療の自己負担の公認についてであります。 今回の高度医療技術の差額負担の固定化や差額ベッドの公認は、保険による医療給付の範囲の縮小、自由診療の拡大への道を開くものです。したがって、よい治療を受けようとすれば、現在の歯科治療のように多額の負担を強いられることになります。
○政府委員（大和田潔君） ただいま先生おっしゃいましたのは、例の「消炎、鎮痛を目的とする理学療法」、これが三十点、これにつきましては、おっしゃいますように、これはマッサージをやってもよろしい、あるいはホットパークであるとか、あるいは温熱療法、それらのものをやってもよろしい。
このマッサージを運動療法の中でかなり重要な部分を占めさせ、つまり包括的な運動療法ということになりますと、温熱療法をやり、さらにマッサージやり、体操をやり、先生もよく御承知のとおりのそういうような総合的な療法を行いますことによって効果を上げるということを私どもは期待したわけでございまして、それは効果が上がると思うんであります。
○大和田政府委員 先ほど申し上げましたように、認定施設におきましてリハビリをやる、この複雑なものというのは一日十五人程度の患者を理学療法士が診る、あるいは簡単なものというのは四十五人程度診るといったようなことでございますけれども、その理学療法の中にマッサージが相当重要な部分を占める、こういうことでございますので、先ほど申しましたように、マッサージをやる、それから温熱療法をやる、それから水治療法をやる
昨年六月の診療報酬改定でございますが、これは実は、従来たとえば温熱療法とかマッサージとか電気療法とかという個々の行為に加算するというような形のリハビリの点数であったわけであります。
たとえばどういうふうなことが起こってくるかというと、水俣病なんというのは今度の健康保険の診療報酬の改定でいきますと、水俣病のあの手や足の感覚の麻痺したような人たちの訓練に水療法だとか温熱療法だとかいう理学療法をやるわけですよ。これが今度の健康保険の点数だと丸められて三十点か五十点にちょんと切られるわけですよ。