2005-02-28 第162回国会 衆議院 予算委員会第一分科会 第2号
これによりまして、各地下鉄事業者は、列車無線設備及びトンネル内に沿線電話機を設けているところでございます。 地下トンネル内で災害等が発生した場合には、この列車無線設備によりまして、運転指令からの情報を受けた列車乗務員が、車内放送や案内表示機等によりまして、鉄道利用者への情報提供を行うこととしております。
5件の議事録が該当しました。
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1991-09-26 第121回国会 衆議院 交通安全対策特別委員会 第2号
今回の場合も、たまたま期間が非常に限られているということで、いわゆる列車無線がなくても、通常沿線には必ず沿線電話というのが設置してございまして、何かありましたら運転士が列車をとめて、そこから連絡をするということもできます。
1991-05-21 第120回国会 参議院 決算委員会 閉会後第1号
信号所等、この場合には無線利用以外の場合には沿線に五百メートルごとに電話が設置をされておりまして、電話をとりに行けば運転者から指令所の方には情報伝達ができるわけでございますが、特にこの小野谷信号所におきましてはもう一つ、電話をかけるための一つの警戒といたしまして、我々パトライトと称しておりますが、信号機の下にぴかぴか点滅するものもついておりまして、そういうものを見ることによりまして沿線電話を利用して
1973-08-31 第71回国会 衆議院 地方行政委員会 第50号
それから、長大トンネルというのは十三あげてございますが、それの携帯電話用端子に、沿線電話を直接設けるということでございますが、これはことしの二月。 こういったように、実は、いろいろな項目に対しまして、毎月実行をトレースしております。これは、国鉄の中に、事故防止対策委員会という委員会が定例的に行なわれておりまして、毎月全幹部が集まりまして議論をしております。
1968-03-14 第58回国会 衆議院 予算委員会第五分科会 第3号
また、機関車が実際に故障しまして動かなくなった場合には沿線電話というふうなものもございまして、救援を呼ぶということもできます。したがいまして、そういう機関車の応急処置については、機関士が一人の場合にはこうしなさいというはっきりしたものをつくりたいというふうに考えております。
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