2011-05-01 第177回国会 参議院 予算委員会 第13号
農水省やあるいはまた試験研究機関において、毎日魚のモニタリング、あるいはまた海水のモニタリングされていることも聞いております。あれを見ていきますと、どうも、もう魚種はコウナゴだけだな、あるいは海水もだんだんだんだん狭まっているのではないかな、こういうふうに、汚染がですね、というふうに認識をしているんです、素人なりで。
農水省やあるいはまた試験研究機関において、毎日魚のモニタリング、あるいはまた海水のモニタリングされていることも聞いております。あれを見ていきますと、どうも、もう魚種はコウナゴだけだな、あるいは海水もだんだんだんだん狭まっているのではないかな、こういうふうに、汚染がですね、というふうに認識をしているんです、素人なりで。
遠藤先生の著作権という、御自分の出身県がお変わりになったように、私はすし屋ですから河岸へ行って毎日魚を見ているんですが、どうもお魚が著作権に見えてしようがないんです。本当に苦しい思いをしながら一緒に出てまいりました。 私は、第一に、国際的な問題だという考え方がまずございました。第二番目には、文化庁さんが仲介の労をとってくださるということでございます。
さっき総理は、私は毎日魚も食べております。これは米と一緒ですよ。そういう取り扱いの中で、 向こうは保護措置を持っている。米と違うのですよ。だからこれがガットにどうこうということにはならないでしょう。担当の外務大臣、これはどうなんですか。
私ども毎日魚を食べておりますけれども、一つも下がってない。政府はやっておる、やっておると言う。 そこで、東京都などは御承知のとおり、とにかく余り権限もないにもかかわらず、一生懸命にやっておるんですね。しかし、権限がありませんから、大した効果も上がりません。
いま新聞でこのように報道されて、国民の多くの人が心配しているのは、自分が食べている魚がはたしてだいじょうぶなのかどうか、そういう不安を感じながら毎日魚を食べる。その気持ちというのは、非常にいら立たしさを感ずる。こういう心情があるわけであります。こういう不安を安心に変えていかなければならない。これは重大な問題だと思うわけであります。
ですから、そういうときに、先日のＰＣＢに関しての衆議院の連合審査のときも、魚をたくさん食べる日本国民であるから許容基準はきびしくしなくちゃいけない、毎日毎日魚から入ってくる、そのほか添加物からも入ってくるというふうなことを参考人はおっしゃっておったようなんですが、ですから、ＷＨＯ、ＦＡＯで魚をたくさん食べるからゆるくしなければいけないというのはたいへんおかしいと思うんですが、その辺の事情を、もしそのことまでも
それが、もう、機関の実習でありながら、大半は毎日魚とりを手伝わされる。結局、忙しいと、機関の実習生までかり出されるわけですからね。だから、交代で休む時間であっても、忙しくなるとかり出される。そういうような状態になっているわけですよね。そういう点は、いまおっしゃったように、厳重にやってもらいたいと思うんですよ。 それから船の食事についても、非常にまずい、野菜が少ない。
それと、やはり私どもも毎日魚を食べなければ生きていけない環境でございますから、われわれ自身のことが今度心配になってくるというふうな水準でございます。
○大野（市）分科員 御承知のように、一般家庭で物価が上がったというふうなはだの感覚のうちで、一番身近に感じておるのは、毎日魚屋さん、八百屋さんの店先に買いに行かれる家庭の主婦の方たちの身近な実感がよく伝えられておりますが、われわれもそれぞれ家庭を持っておりまして、そういう特に季節的商品といわれる野菜ものの値段の動きというものは、一つずつの単価が安いだけに亭主族はあまり気にしませんけれども、家庭に帰りますと
おまえに毎日魚をやるから取りにこいったって、魚河岸まで毎日取りにきたってしようがないのですから、魚の販売距離というものは半径三百メートルか五百メートルの範囲でございます。そうしました場合に、これは大企業としていいか悪いかということは皆さん方もよくお考えいただきたいと思います。
毎日魚をとり、くわを手にしている農民が一番の関係者なんであります。そういう人たちの意見を具申をする道を開かずに、私は決して町村長や知事だけで、これらの意思を代表しているとは思いません。その点で使用以前にもう一歩立入つて、こういう人たちの意思を聞き、意見を聞いてやるだけの気持をまだお持ちにならぬということは、残念しとくに思います。
以上るる申し上げましたが、私は単なる一業者で、ございまして、毎日魚のつらをながめてやつておるものでございますので、全般的な説明として御理解願えない点があつたかと思うのでございますが、九十九里沿岸水産加工業者の経営状況、これが射撃演習によつてどういうふうな損害を受けておるか、これはなかなか微妙なものがありまして言葉の上では説明し得ないものがたくさんございます。
しかしそれはサラリーマンや労働者にとつては高くて、毎日魚や肉を食べているわけには行かない。みずからの経済生活がそれを抑制しておると言えば言えるかもしれませんが、同時にその面に対して、政府がもつと積極的な増産対策なり、いわゆる価格引下げに対する必要な手を考えて行きますならば、相当その面で国民体位は向上し、いろいろな疾病は防げて行くわけであります。
これがいわゆる市場における分荷の規定でありまして、例で申します、例えば築地の市場へ毎日魚が入つて來るわけであります。その際都の役人が朝早くから築地の市場へ参りまして、入荷しました魚を見まして、その鮮度のよい物をこれを割当配給品といたしまして、それ以外の物を一般配給品に分つわけであります。