2010-05-20 第174回国会 参議院 総務委員会 第18号
例えば、そこの中の機械ＣＡＤ・ＣＡＭコースというものがありますけれども、ここでは物づくりに必須要素である二次元、三次元のＣＡＤ、コンピューターによる機械製図を行って、そのデータを入力して加工用のＮＣプログラムを作成し、マシニングセンターによる自動加工、金属の切削を学びます。そうやって受講生たちが作った金型を実際に使ってプラスチック製品を射出成形するところまで実習をいたします。
例えば、そこの中の機械ＣＡＤ・ＣＡＭコースというものがありますけれども、ここでは物づくりに必須要素である二次元、三次元のＣＡＤ、コンピューターによる機械製図を行って、そのデータを入力して加工用のＮＣプログラムを作成し、マシニングセンターによる自動加工、金属の切削を学びます。そうやって受講生たちが作った金型を実際に使ってプラスチック製品を射出成形するところまで実習をいたします。
具体的な内容を申し上げますと、六十種目なんですけれども、例えば、メカトロニクスとか、機械製図とか、ＣＮＣマシニングとか、溶接とか、こういう正に技術的なものもありますし、例えば、れんが積み、広告美術、家具、建築大工、貴金属装身具、フラワー装飾、ビューティーセラピー、美容、理容、洋裁、洋菓子、自動車工、西洋料理、レストランサービス等々、いろいろ興味がわく種目も随分入っております。
我が国は一九六二年の第十一回大会から参加をしているということですが、これは、種目というか、競技種目のかわりに競技職種というものがございまして、そんな中では、製造チームチャレンジだとかメカトロニクスとか、機械製図ＣＡＤとかＣＮＣマシニングとか、かなりものづくりに関連することを世界大会としてやっている。
○政府委員（松本邦宏君） 女性の能力開発の機会を高めるためには、先生おっしゃいますように、やはり女性が最近時点で希望する率の高いような職種、訓練科の増設を図らなきゃならぬと思っておりまして、その辺は求人ニーズの高い職種というものを考慮しまして、例えて言いますと機械製図でありますとか、あるいは建設製図でありますとか、それからいろんなデザイン、情報処理、電子計算機あるいはインテリアサービス、そういったいわゆる
ところがこれは一例でございますが、兵庫県の姫路高等技術専門学院、これの一応科目を見ますと配管科、機械科、板金科、溶接科、機械製図科といってこの科目を見ると大体不況業種で必要な科目ばっかりで、今後求人のあるような例えばコンピューターの方とか、新しいそういう部門の科目が見当たらない。
その科目別の内容を見ましても、従来ございました女子の訓練の中心でございました洋裁とか和裁というものもさることながら、最近では、電子計算機科あるいは建築製図科、機械製図科と、そういったような新しい専門的な訓練科目のところにも女子の方が相当数入ってきておられます。
申し上げますと、金属加工系では機械科、それから精密加工系では機械、製図科、それから木材加工系では木工科、化学系では化学分析科、情報系では電子計算機科、それから事務系が多うございまして、これが経理事務科、和文タイプ科、構内電話交換、製版、印刷、それから服装、手芸系でございますが、ここでは縫製科、それから電気系では電子機器科、こういうふうなことになっております。
その場合、たとえば電子計算機の例をとってみますと、これはある訓練校でございますが、五十五人入っておりますうち、女子が九名入っているとか、あるいは機械製図科、これも非常に近代的な訓練科目でございますが、そこにおきまして入校者百六十三名のうち三十人が女子であるとか、そのほか建築製図、電子計算機の関係、機械製図、そういったものにおきましても、大体多いところでは五割を女性が占めておるというふうな状況になっておりまして
すなわち、機械製図を構造物鉄工、電気機器を電気工事、プレハブ建築を建築、溶接を構造物鉄工というふうに、具体的に四科を転換をいたしました。また、造船関連の訓練科につきましては、造船科につきまして、県立の松浦高等訓練校の造船科を廃止いたしました。また、長崎高等訓練校の造船関係の溶接科を廃止するというようなことをいたしまして、具体的に転換の素材にいたしました。
編み物、あるいは製くつ、工業彫刻、木工、これは片手でも差し支えないと、機械製図、トレースは視力が普通で腰かけて作業ができることが必要です。このようにいろいろな規定が設けられております。事務科には何も書かれておりませんけれども、少なくとも上肢の片方は健常な人が対象になっているとも思われます。
で、最近はさらに、いま御提案のありましたような意匠図案とか機械製図、陶磁器の図案、造園、光学ガラス、そういうような新しい職種を開拓をいたしておるわけでございます。 ただいまお話のありました精薄関係の訓練でございますが、愛知県の春日台というところに大きな施設がございまして、その中に訓練校がございます。
〔委員長退席、理事須原昭二君着席〕 四十九年度におきましても、特にいまお話しのろうあ関係でも、軽印刷、和裁、機械製図などのような訓練を百二十名行なっておるわけでございます。今後こういう聴力、言語障害者に対する訓練が非常に重要だということは御指摘のとおりでありまして、それを充実強化しなければならないことは、いま安定局長からも申し上げたとおりでございます。
現在、調べてみますと、昭和四十八年度で、身体障害者のための特別の訓練校がございますが、そこで約百三十名の聴力、言語障害の方々が訓練を受けておりまして、大体軽印刷とか理容、洋裁、機械製図等、ろうあ者として向くであろうと考えられております職種で訓練を受けておる、こういうふうな実情でございます。
たとえば、ただいまの御質問にお答えするのに必ずしも十分とは言えないかもしれませんが、機械製図科あるいは工場管理科、電子機器科あるいは航空整備科、化学分析科等といったような、また、今後の時代の要請に即応し得るような科目を漸次ふやしております。また今後、公害検査科といったようなことも検討中でございます。でき得る限り技術革新の進展に即応するよう、訓練科の増科を配慮いたしております。
それから機械製図科とか構造物製図科とかいうものがあるけれども、これはあなた方のおっしゃるように、実際には受けていないと思うのです。しかし、実際にそういう設備があるのですか、そういうちゃんとした訓練をするところの用意があるわけですか、それをお伺いしたいのです。
○石黒政府委員 女子の訓練につきましては、従来は洋裁その他に片寄っておりましたが、最近は機械製図であるとか溶接といったような一般工業職種にも進出してきております。これはさらに推進いたしたいと存じます。ただし、これ自体といたしましてはさほどの予算を要しませんので、予算上には女子のための施設というものが特にあらわれておりません。
これは連携科目が機械実習、機械製図、機械工作、電動機、電気一般、五科目はこの訓練所のこの指導員による科目というものを高等学校の単位として認めていくということで、それ以外の教科につきましては、これは福島工業のほうで授業をする、こういうことになっております。
またもう一つ考えられることは、残りの八名でありますが、その八名の中でわずかに一名だけが機械製図工としての就職ができた。その人の内容を調べてみますと、これは炭鉱に働く以前にそうした経験を持っていた人であったということであります。
というのは、このような道を踏んできた人たちが口をそろえて言っておりますことには、機械製図工なんというのは、少なくとも十年ぐらい修練をしなければ一人前にはなれないのだ、わずかな訓練期間で一人前の就職をしようということは頭から考えてはならぬことなのだ、それよりもむしろ土建関係の製図工というならば、あるいは働く場所も多く見受けられる、また効率的な就職もできるんじゃないか、このような意見を吐いておりましたが
問題になっております機械製図工について、炭鉱離職者、特に高齢の離職者を訓練することがいいかどうかという問題は、もう御指摘のとおりでございますので、私どもとしましても、その点は十分反省材料として今後対処してまいりたいと思います。
ただいまやっております補導の種目でございますが、補導の種目は、建築大工それからブロック建築、機械製図、溶接、板金、活版印刷、電工、ラジオ、テレビ修理、自動車整備あるいは自動車運転、理容、クリーニング、農業、こういうものがございます。
○小柳勇君 関連して、大臣に今のを含んで御答弁願いたいのですが、これは委託訓練で、土地としては非常にいいようです、しかも機械科、機械製図科、洋服科、洋裁科というのですから、私どもが考えましても非常に科目としてもいいようです。
○説明員（村上茂利君） この内容につきましては、先生御承知のとおりであろうと存じますが、訓練所の機能として現在江東総訓でやっております洋服、洋裁、機械工、機械製図工という職種の問題をどう扱うかという技術的な問題、それから、それを基礎訓練としてやるか専門訓練としてやるか、あるいは委託訓練としてやるか、あるいは定時制訓練としてやるかといったような、訓練技術上幾つかのからみ合いの問題がございます。
しかも洋服、洋裁、機械製図——機械科については若干問題がありましょう。機械製図などについては、決してこれは土地が狭いなどということでこれを抹殺するようなことにはならぬと思いますから、局長も相当まだ考えがあるようでありますから、私この質問保留いたします。検討して下さい。
機械科、機械製図科、洋服科、洋裁科という各科目の訓練現場を見せていただきましたが、あいた部屋があまり目立ちましたのでお尋ねしましたところ、三十七年度からこの訓練所が改組されるので、九月採用する後期生を募集しなかった由で、聞くところによりますと、一月二十七日の、雇用促進事業団理事長から江東総合職業訓練所長あての通達により、その改組案が示されて、昭和三十七年度から、雇用労働者等の再訓練施設として発足することに