2020-06-22 第201回国会 参議院 決算委員会 閉会後第1号
また、がん、脳卒中、心筋梗塞等の心血管疾患、糖尿病及び精神疾患については、これは医療法において特に広範かつ継続的な医療の提供が必要と認められる疾病として位置付けられておりまして、都道府県が医療計画を通じて、地域の実情を踏まえてその医療提供体制の確保を図るとされているところであります。
また、がん、脳卒中、心筋梗塞等の心血管疾患、糖尿病及び精神疾患については、これは医療法において特に広範かつ継続的な医療の提供が必要と認められる疾病として位置付けられておりまして、都道府県が医療計画を通じて、地域の実情を踏まえてその医療提供体制の確保を図るとされているところであります。
まさに感染疑いの患者の方が救命救急センターに集中をする、そしてその結果として通常の心筋梗塞等の救急患者の受入れが困難になるおそれがある、こういった声もそこに反映をされていたところでございます。
それは、厚生労働省が分析項目を、がん、心筋梗塞等の心血管疾患、脳卒中、救急、小児医療、周産期医療に絞っていたためなんですね。
肝炎、ＨＩＶ、インフルエンザウイルスの除去効果があるんだとか、がん、悪性リンパ腫、白血病に効果があるとか、狭心症、心筋梗塞等の冠動脈疾患、抗アレルギー作用、いろいろなものに効果があるというようなことが書かれているわけです。 これは医療広告ガイドライン上いいのか、誇大広告にならないのか、このことについて教えてください。
三大疾病のがん、心筋梗塞、脳梗塞等あるいは長生きなどの体質、二百八十項目の遺伝的項目がわかるというのが売りで、これが二万八百六十円、がんだけのパックは一万三百六十円ということで、発症リスクが一覧でわかりますということになって、ホームページにあるわけですね。 ただし、本検査の目的、限界についてというお断りが一番最後に書いてあります。本サービスは医療行為に該当するものではありません。
脳梗塞等ということでございますので、五十代以上の方が九割を占める、こういうことになってございます。 厚生労働省は、以前は失語症に特化して意思疎通支援の施策というのは講じていなかったのでございますけれども、平成二十六年度から、障害者支援状況等調査研究事業におきまして、失語症者の方向けに意思疎通支援者の養成カリキュラムの作成に着手いたしまして、二十八年度に完成させてございます。
食欲の低下や軽い脳梗塞等で介護を必要とする状態になり、状態悪化して入院をする、そしてリハビリも受ける。二〇一四年、退院に当たって病院が介護調整を行ったところ、過去二〇〇七年から二〇〇九年にかけて介護保険料の滞納が判明をするんです。これ、ですから、普通徴収の方だけじゃないんですね、滞納の問題。
今、後遺症等が残っておられてリハビリ等頑張られている方、さらには、これから脳卒中とか脳梗塞等で後遺症が残るであろうという方に対して、今の御答弁というのは非常に期待ができる、また、力強い御答弁をいただいたものであるというふうにも思っております。
これは、例えば病気ですと、心筋梗塞の患者さんというのは、突然発症をすると亡くなる方が非常に多いのですが、狭心症を繰り返していると、それに対する耐性ができる、あるいは脳梗塞等でも同じような現象が見られていまして、放射線にもよく似たような現象があるようであります。
いわゆるＳＴというのは、主に気管と食道の飲み込み分けをする、できない、これに対して、脳卒中、脳梗塞等の後遺症でこれに対して必要な職種であるということ、これもまた平成九年に斎藤十朗議長時代に定められた資格でありまして、いわゆる作業療法士あるいは理学療法士、言語聴覚士の中で最もこの嚥下障害のリハビリに当たる専門家が、セラピストがＳＴであります。スピーチセラピストです。
○渡辺副大臣 委員御指摘の循環器病でございますけれども、脳卒中あるいは心筋梗塞等の疾患でありますけれども、こういう疾患を原因とする死亡割合が、先ほど御指摘もございましたけれども、我が国の死亡全体の約三割を占めているということでありまして、国民の健康を守っていくためには、これらの疾患への対策は大変重要な課題であると認識をしているところであります。
慢性腎臓病の進行は、その原因となった糖尿病や高血圧による影響を差し引いても、脳卒中、心筋梗塞等の心血管疾患のリスクを高めていて、糖尿病や高血圧に匹敵する心血管疾患の強い危険因子であることも知られている。
例えば毎年心電図をとれば、その変化によって心筋梗塞等も予知できます。その手段を捨てて、補助もなくして、七十五歳以上はもう要介護状態で、ＱＯＬ、生活機能を維持すればいいというような後ろ向きな考えになるからこそ、この制度は誤っているし、差別なんだと思います。これは見直していただきたいと思います、舛添大臣。 そして、ごめんなさい、時間の関係で、続けてもう一つ見直しをお願いいたします。
介護に行く前に、救急医療の後に、経過的にお医者さんのもとで入院治療の必要がある、あるいは脳梗塞等で後遺症が出た方のリハビリの必要がある、そういった方たちに医療が二十四時間確保される場所がやはり必要だという声が多々、回れば回るほど聞こえてくるということをぜひ御理解いただいた上で、今後の真の受け皿づくりについて本当にふさわしいものを御検討いただけますように、よろしくお願いを申し上げます。
○内閣総理大臣（安倍晋三君） いわゆるこの救急医療、また救急救命については、やはりいかに短い時間で対応できるか、よく、脳出血や心筋梗塞等は最初の三時間が必要であって、そこに適切な処置をすれば救命もできるし、また深刻な後遺症をなるべく残さないようにできると、このように言われておりまして、日本としても医療体制として救急救命体制のこの整備を進めているわけでありますが、その中でやはりこのドクターヘリの果たしている
さらに、これによって脳卒中や心筋梗塞等の重症な疾患の発症も減少するということでございますけれども、こうした重症な疾患は後期高齢者において発症することが多く、後期高齢者の医療費の適正化につながることを踏まえまして、こうした保険者の努力を評価し、特定健診や特定保健指導の実施に向けたインセンティブとするためにこういった加減算の措置を設けているわけでございます。
じゃ、もし要介護になられたり、いろいろな事情があったりしてこの町にどれぐらいまで住み続けられるんだろうかと思って調べましたところ、今から十二年前ですね、ほとんどサービスがない状況でしたので、何かがありますと、痴呆症状が出たり、あるいは転倒をされて骨折、あるいは脳梗塞等で半身麻痺になられますと、ほとんどの方が救急病院からたらい回しで遠くの病院に行って亡くなっておられる状況でした。
エコノミークラス症候群でありますとか、また心筋梗塞等で亡くなられる方が頻発したわけであります。横になってゆっくりと寝ることができる、こういうことが大切だ。マスコミでも報道されておりましたけれども、ボランティアの手によりまして、全国各地からテントが贈られ、またその設置が進められたわけであります。
その人その人によりまして、例えばリューマチ性疾患によって手足が動きにくい人もあれば、あるいは骨折等によって、そして起こった人もございますし、あるいは脳梗塞等の後遺症として手足の不自由な人もあったり、人様々でございますから一概に申し上げることはでき得ませんけれども、そうした、病院というよりも健康増進、健康維持のためにどうしていくかといったことは、これは、市町村あるいは地域のこれは医療機関、そうしたものと
原因疾患につきましては、今御指摘のございました脳梗塞等の脳血管障害に続発して発症する血管性の痴呆があるというふうに考えられておりますが、これが疫学調査などでは痴呆全体の約二、三割程度ではないかというふうに最近では言われております。約半数強の方の痴呆がアルツハイマー型の痴呆ということで、脳組織の変性によって発症するアルツハイマー型と言われております。
早い御回復をお祈りを申し上げておりますが、メディカル・フロンティア戦略あるいは健康日本21、様々な形で健康管理、あるいはまた、とりわけ脳卒中あるいはまた心筋梗塞等の、その発生を予防をしようという取組は続いているわけでございます。