2018-12-05 第197回国会 衆議院 内閣委員会 第9号
東工大学の西森先生の論文を読んで、一九九九年に企業を立ち上げて、十年間かかってプロトタイプをつくっているわけですよ。その間、十年間、投資する人も立派だと思う。 私も、企業で、一九九五年の当時、鉄鋼業が一千億円を超えたベンチャー投資をして、その撤退案件とか成功案件を見ていたものですから、クオーターごとに投資してくれということを、要は、彼らが日本まで来て、そして投資しているわけです。
東工大学の西森先生の論文を読んで、一九九九年に企業を立ち上げて、十年間かかってプロトタイプをつくっているわけですよ。その間、十年間、投資する人も立派だと思う。 私も、企業で、一九九五年の当時、鉄鋼業が一千億円を超えたベンチャー投資をして、その撤退案件とか成功案件を見ていたものですから、クオーターごとに投資してくれということを、要は、彼らが日本まで来て、そして投資しているわけです。
この東工大学の野上教授が真っ先に駆けつけて、実際の避難者への対応も含めて対応されておられた、このようにお聞きをいたしました。 ですから、今答弁にもありましたけれども、気象庁は気象庁でしっかりとした監視観測体制をやってもらいたいけれども、現実は、大学のさまざまな調査の観測点におけるデータも必要だし、火山専門家の知見の提供が求められている。
例えば、平成二十五年度より、情報技術人材育成のための実践教育ネットワーク形成事業の中におきまして、クラウドコンピューティング分野における教育の一環といたしまして、大阪大学の大学院を中心といたしまして、東京大学、東工大学、九州工業大学、さらには神戸大学の五大学と産業界におけるネットワーク形成を形成いたしまして、ビッグデータ解析に関する課題解決型の演習などを取り入れた実践的な教育を現在行っているところでございます
○前原国務大臣 委員は東工大学の大学院を出られて、またアメリカのプリンストン大学で研究をされて、工学博士でいらっしゃるということで、工学博士にこの答弁をするのは若干ちょっとちゅうちょをするわけでございますが、しかし、今御指摘のように、環境技術というものをしっかりと日本は持っておりまして、その技術力を生かして、またそれを広めていくという観点は極めて重要だ、このように考えております。
それからもう一点が、最初はたしか東工大学の野村先生で学長一人で決まっていたと思いますけれども、その後になって哲学者の梅原先生が総長という形で追加されている。これに対して、この変更そして追加ということについて、労働省の方には、認可している公益法人である、また財団法人KGSのところから相談があったのかどうか。