2018-05-15 第196回国会 参議院 経済産業委員会 第6号
金属などの材料工学や超音波などの物理法則はアメリカでも韓国でも台湾でも地球上どこでも全く同じであるわけでありまして、グローバル競争を行う業種であるにもかかわらず、海外では三十年前から使っていいよと言われているわけでありまして、国内では特段理由もなく使えないというのはどう考えてもおかしいのではないかなというふうに思うわけであります。
金属などの材料工学や超音波などの物理法則はアメリカでも韓国でも台湾でも地球上どこでも全く同じであるわけでありまして、グローバル競争を行う業種であるにもかかわらず、海外では三十年前から使っていいよと言われているわけでありまして、国内では特段理由もなく使えないというのはどう考えてもおかしいのではないかなというふうに思うわけであります。
あるいは、行ったとしても、モニタリング車を二台出しただけであって、プラントそのものに対する材料工学の学者であるとか、あるいは原子炉そのものに対して専門的な知識をお持ちの研究員がたくさんいながら、全く現地に行っていない。 それから、やはり問題なのは、ＳＰＥＥＤＩの情報が政府内部で一部でしか共有されていなかった。
例えば、医療と材料工学の間、ここに今注目されている再生医療という問題がありますし、また、このマップを見ると、イノベーションを通じて何十兆も日本は成長していく、あるいはマーケットをつくり出していける可能性があるんだなということを感じますし、さらに、総理が非常に大切にされている環境力でありますとか、つながり力でありますとか、それを読み解く答えがこの中にあるのではないか、これを私はもっと積極的に活用すべきではないかというふうに
原子力エネルギーの利用には材料工学やあるいは核物理など広範な分野における基礎研究から応用に至るまでの多様な研究成果の蓄積が不可欠であるわけでございまして、先生御承知のとおりであります。 例えば、今後計画されております高速増殖炉サイクルの実用化につきましては、当面、機械工学、材料工学等の幅広い研究開発に力を注いでいくことが必要でございます。
例えば、燃料電池では分子レベルでの材料工学が必要であり、また、がん克服のためには医療と物理、化学などの融合が不可欠ということで、こうした研究開発に重点的に取り組むこととしております。 その際、加えて、こうした研究開発の成果を知的財産といたしまして保護したり、また、国際標準の獲得により成果を広めるなど、市場化のための施策も重要と認識しております。
私の本来の専門分野は、材料工学であります。一九九一年に環境に適合した材料、エコマテリアルを提唱してからは、広く環境技術、環境産業、環境経営の分野を専門としております。また、先ほど御紹介がありましたように、中央環境審議会の意見具申を取りまとめた小委員会の委員長を務めさせていただきました。どうぞよろしくお願いいたします。
審査を行った専門家数、昭和五十八年の設置許可時におきましても、五十人に及ぶ原子炉熱工学、物理、原子炉制御学、安全工学、核工学、材料工学、計算力学、構造工学、高温材料強度、環境材料強度、応用電気化学等におきまして最高の陣容で審査をしてまいったつもりでございますが、今回このような判決を受けましたことを極めて遺憾に思います。
やはり建設業というのは極めて専門的な、都市工学であろうとあるいは材料工学であろうと建築基準法にかかわるすべての問題をクリアしなければならないし、あるいはもっと人間的な社会心理的なことまで知ってないと本当の不動産業というのは成り立たない、総合的なすばらしい事業だと私は思うのです。
○冬柴委員 現在医学分野でも相当な利用がなされているようでございますが、医学分野あるいは生物物理分野、物性物理学、化学、それから材料工学、電子工学、そのような分野でいろいろな研究計画あるいは意見等が発表されているようでございます。簡単で結構でございますけれども、その典型的なものについて御説明いただきたい、このように思います。
今の趨勢は、材料工学の問題にいたしましても何にいたしましても、基礎技術というものができ上がってからそれが活用されるまでの間の時間というのが、今までは随分いろいろな経過を経て実際のものになっていったというので、そういうものに対するこなす時間、対応時間というのが、最近見ていますと、基礎的なものができ上がるとさっとこれが実用化していくという、期間の短縮というのがどうもこのごろ特徴的に見え出した。
その諮問機関を見ましても、現在設置されてあるのは、科学技術会議、原子力委員会、原子力安全委員会、放射線審議会、宇宙開発委員会、海洋開発審議会、技術士審議会、航空・電子等技術審議会、資源調査会、こういうのがございまして、ライフサイエンス、遺伝子工学、材料工学等は特別の諮問機関というのは設置されておりません。
高分子材料工学科に入学定員十人、機械工学科に三十人、応用化学科に三十人、電気工学科に三十人、情報工学科に二十人、合計五学科に入学定員百二十人を設けることとしておるわけでございます。ちなみに、廃止をいたします工業短期大学部の入学定員は二百名ということになっているわけでございまして、入学定員の点で申し上げますれば八十人の減ということになるわけでございます。
ただ、御指摘の核エネルギー材料工学センターにつきましてはいまだ実現しておりませんが、これにつきましては、五十八年度の大学側からの概算要求を待ってさらに検討を加えることといたしたいと考えておる次第でございます。
今後一層の発展を図るために、核エネルギー材料工学センターの新設というものを文部省に対して要望いたしておるわけでありますが、これについて今後どう対応されるか、この二点をお尋ねをいたしたいと思います。
その選び方といたしましては、先ほどちょっと申し上げましたが、全般的な技術の動向につきまして広い視野を持つ方、これが第一分野と申しますか、それから第二分野といたしましては、物理とか生物とか化学とか、そういう基礎科学の分野、それからもう一つはテクノロジーの分野、工学関係の電子工学、材料工学こういった方々、大体この三つの分野から人選をしたいと思っております。
そのうちの一つは、技術の動向についてきわめて長期的な総合的な観点に立って判断できる方、ゼネラリストと申しますか、そういう広い視野に立って見ておられる方々のグループ、それからもう一つは、物理とか化学とか生物とかそういう基礎科学分野、こういう方面について非常に詳しい専門的な識見を持った学識者のグループ、それから第三番目は、電子工学とか材料工学とかいわばテクノロジーの分野でございます。
そこで、今度法案を御了解いただきました場合には、これを十五名に増員いたしまして全面的に改組いたしたいと思っておるのでございますが、その方法といたしましては、一つは、技術の動向について長期的総合的観点に立って判断できる方、これが一つのグループ、それから第二番目としまして、物理、化学、生物等基礎科学分野についていろいろとすぐれた識見を持っておられる方、それから第三点といたしまして、電子工学、機械工学、材料工学等
先生の専門的分野についてお尋ねいたしたいと思うのですが、たしか、原子力関係、特に炉の安全構造であるとか、あるいは材料工学的な分野、こういう方面を専門にされておるんじゃないかというふうにお聞きいたしておるんですが、その点、よろしゅうございますか。大ざっぱな点でよろしいのですか、そうですか。
特に材料工学的にいろんな部分の材質問題等について一体どのような検討というものが今日まで加えられてきておるのか。そういう点について時間ありませんから簡単でいいですが、今日までの対策等について簡単にお聞かせ願いたいと思います。
で、五十二年度の予算案におきましても、広島大学の政経学部の改組に伴いまして四十名の夜間の定員を増員いたしておりますし、九州工業大学の工学部に材料工学科を新設をいたしまして、これも夜間で四十名増員いたしました。 それから短大の関係では長崎大学の商業短期大学部に、商業学科を改組いたしまして、やはり二十名の入学定員増を行うというような努力はしているわけでございます。
そうじゃなくて、何千本かある配管の一本の中にピンホールができた、それから放射線が漏れたという小さい故障だけでございまして、それはむしろ原子力問題というよりは、いわば材料工学的な面等が主でございますので、最近はむしろ原子炉の安全性というような工学的な、それを健全化するという点をどうするかというところに主力を注ぎまして、ただいま原子力研究所あるいは通産省と力を合わせましてその対策を練っておりまして、大分整備
二段目の、いま一番問題になっておりますのは、その核安全の問題よりもむしろ材料工学とかあるいは機械工学的な面からする故障が多発しているじゃないかという非難でございまして、これは各国等では余り問題にせぬ点でも、わが国では、特に安全、大きい安全につながることでありますれば、事前にこれをチェックしようというので、非常に慎重に構えまして、ちょっとの放射線が漏れましても、これを停止して丹念にその原因を検討し、その