2018-05-09 第196回国会 衆議院 文部科学委員会 第9号
大臣も先ほどドライアイというお言葉も使っていただいて、また、多分、先ほど大臣がおっしゃった専門家というのは、日本眼科医会か日本眼科学会、そういったところかと思います。その日本眼科学会、眼科医会も、やはりかなり子供のＩＴ機器の使用に関しては警鐘を鳴らしておりますので、ぜひそこはしっかりと見ていただかなきゃいけないんですが、もうちょっと細かい質問を続けていきたいと思います。
大臣も先ほどドライアイというお言葉も使っていただいて、また、多分、先ほど大臣がおっしゃった専門家というのは、日本眼科医会か日本眼科学会、そういったところかと思います。その日本眼科学会、眼科医会も、やはりかなり子供のＩＴ機器の使用に関しては警鐘を鳴らしておりますので、ぜひそこはしっかりと見ていただかなきゃいけないんですが、もうちょっと細かい質問を続けていきたいと思います。
その際、私の方から、何分にも古い基準で半世紀以上たっているということで、専門家の方々の御意見をしっかりと伺って検証を重ねることがまず先で、できるだけ早くそのための調査検討に着手をすべきという答弁をしたところでございまして、視覚障害の認定基準については日本眼科学会と日本眼科医会の合同委員会において専門的な見地から検討が進められておりまして、現在その取りまとめの作業が行われているというふうに承知をしているわけでございます
また、日本眼科学会、日本眼科医会においても、消費者庁の調査について、学会誌や学会ホームページでの掲載による周知、あるいはレーシック手術のガイドラインの周知を行っているところであります。 厚生労働省としましては、引き続き、消費者庁と連携をとって適切な対応をしてまいりたい、このように思っております。
また、先ほど委員がお触れになった平成二十一年の感染性角膜炎の院内感染の事例でございますけれども、この報道を受けまして、厚生労働省としましては、都道府県等に対して、医療機関の院内感染防止の徹底について指導を行うよう依頼をしておりますほか、財団法人日本眼科学会が作成したレーシック手術のガイドライン、この周知徹底を図るように依頼をしておるところでございます。
その際、日本天文協議会、日本眼科学会、それから日本眼科医会の三者によりまして、「日食を安全に観察するために」ということで、大変すばらしい学校向けの資料をつくっていただいておりますので、それも添付した上で各学校に通知をするということでございます。
日本眼科学会の二〇〇九年の調査によれば、十八万八千人が完全失明と認定をされております。そのうち、視覚障害者の七二％が六十歳以上の高齢者となっていると。そして、途中失明の原因の一位が緑内障、二位が糖尿病などの合併症によるものでありますけれども、失明に至る大半は中年以降であるということです。
内容は厚生省にとっても不都合な部分があると思いますから申し上げませんが、ただ、日本眼科学会の内部には色覚異常研究班があって、当該治療法、いろいろな治療法が今言われておりますので、研究している模様だ、しかし、結論が当時出ていなかった、ただ、眼科学者が過敏になっておって、詳しい情報収集が困難だ、しかしながら、厚生省の依頼があれば、眼科学会として何らかの形で当該治療法に関する研究を行う可能性があるとの感触
そして担当者にただしましたところが、いま局長から御答弁をいたしましたような計画を現に進めておりますほか、すでに、いま私ここに資料を持っておりませんけれども、この日本眼科学会ではない他の研究団体である、たしか農村医学会といいましたか、農村医学研究会といいましたか、そういう方面に厚生省からでございましょうか、農林省からでございましょうか、研究費の助成を一般的に行なっている中で、その一般的の研究というのは