2021-05-26 第204回国会 衆議院 厚生労働委員会 第22号
それから、資料の方ですけれども、東大の大学院の仲田准教授グループのシミュレーションを出させていただきました。これはオリンピックをやった場合にどうなのかということですけれども、オリンピックで十万人以上の方が見えても、それだけでは限定的だと。ただし、人流が一〇％増えれば、このような状況でありまして、感染者は三倍になるというふうに予測をされています。
それから、資料の方ですけれども、東大の大学院の仲田准教授グループのシミュレーションを出させていただきました。これはオリンピックをやった場合にどうなのかということですけれども、オリンピックで十万人以上の方が見えても、それだけでは限定的だと。ただし、人流が一〇％増えれば、このような状況でありまして、感染者は三倍になるというふうに予測をされています。
しかも、理事長ら経営側が学長ら教授グループの進言を受け入れてこなかった経緯も問題なしとはできません。トップのリーダーシップを強めることは、このような弊害を生み出すことにもつながります。これに対する一番のチェック機能というのは、やはり学内の教職員なのではないでしょうか。この点、教授会の権限を抑制するような法改正、やはり私は問題があると言わざるを得ません。
お聞きしたいのは、理事長が六月の十二日に記者会見をした数時間後に、学長らの教授グループが理事長ら経営者の姿勢を厳しく批判し、経営側約三十人の総退陣を要求している点です。
また、同じように、心臓移植でしか救われなかったような心不全の患者さんに対しましても、大阪大学の澤教授グループは、本当に補助人工心臓でしか生きられないような方に、自分の骨格筋、大腿部の筋肉の培養をして、それを張りつけることにより心不全から離脱させたような経験があると聞いております。
これは交通心理学、交通工学、人間工学の専門的知識を有する大学の教授グループと共同して行う交通事故の調査研究事業であり、これらの研究とリンクした形で各種の交通安全対策を実施しております。
これについては衆議院の環境委員会でも取り上げられておりましたけれども、新潟大学医学部の山本正治教授グループの研究によりますと、新潟県の胆のうがんの死亡率は全国平均一〇〇に対して男性一三三・二、女性一四八・四となっております。
実際、今度の地震でも北海道大学の岡田教授グループは、北海道の依頼を受けた想定地震の研究の中で場所も規模も全く同一の地震を予想していたという、私もこのレポートを拝見いたしまして大変ショックを受けました。
○林紀子君 そこで、気象庁に地震津波の観測網の強化という点でお伺いいたしますが、気象庁としては、先ほどの道から依頼を受けた岡田教授グループのあの研究レポートというのは今まで御存じだったわけでしょうか。それが一つ。
○渋谷委員 具体的には明らかにしてくれないのですが、例えば岩田上智大教授グループによれば、これは一％の税率です。もう十分ごらんになっているだろうと思うのですが、十年間で三〇％の地価の引き下げという発表をしています。大臣、十年間ですよ、十年間で一％で三〇％、ならせば一年にやっと三％です。
厚生省にお聞きしますけれども、加工食品の酸化防止剤、ＢＨＡというのですか、これが御承知のようにバター、マーガリン、即席ラーメン、魚介の乾燥品あるいは冷凍品、こういうものに使われておりますけれども、この酸化防止剤が、厚生省から委託研究をしておりますところの名古屋市立大学の医学部の伊東教授グループから、発がん性があるというような返事が厚生省に対してあったということですが、この事実についてまずお伺いしたい
○竹内（勝）分科員 学校給食の問題等に関しても後で触れたいと思いますが、この教授グループが、食習慣として一口三十回かむということが大事なんだ、こういった国民運動のようなものを広げていったらどうかというようなことも提唱しておるわけでございますけれども、この国民運動一口三十回、こういったものを運動として考えていくというような考え方はないかどうか、御答弁願いたいと思います。
イギリスのオープンユニバーシティーには、エネルギー問題に関連して、たとえばソフト・エナージー・パスというソフトエネルギーへの道というものを研究している教授グループがあるのですね。だから、イギリスのオープンユニバーシティーというのは、原子力推進も必要だと考える議論と、同時にそれに対してソフト・エナージー・パスというものを出すわけですね。
○政府委員（佐分利輝彦君） 鈴木教授グループの研究につきましては、四十八年度は百万円、四十九年度は百五十万円の研究費を差し上げましたが、その重要性にかんがみまして、新年度においてはできるだけ研究費がふえるように、また研究開発そのものがもっと進捗するように努力をしてまいりたいと考えております。
○細谷委員 自治大臣いらっしゃいますが、せんだって、十二月五日に、内田忠夫東大教授グループがやっております日本経済研究センターの計量モデルで経済の見通しが予測されております。それを見ますと、四十五年度の見通しは一八・一、こういうことになっております。したがって、当初の見通し一五・八よりも二・数％経済成長率が高くなる、こういうことであります。
しかし、もし和田教授グループがやらないとしても、司法解剖をしておれば、これはその死因が突きとめられた。これがやられてない。
またコロンビア大学では、カーク総長以下極東研究所の主要教授メンバーと二回にわたって前後五時間程度の話し合いをいたしましたし、ワシントンでは、アメリカン大学の教授グループと話し合いをいたしました。
あとでできた関係もありますがね、そういうようなことを、私も、関係の教授グループ等のいろいろの研究を見せてもらった。そういうことからくると、まだいまの日本の国家賠償法というものは国民の生命財産を守るには不十分である。したがって、近代立法としてのいわゆる改正を行なうべきである。その一体根本は何かというと、公害というものに対して、一体だれが責任を持つのか——ないです。広く言えば、ないです。
いわゆる大学の教授グループ等も飛鳥田市長の相談役になっていろいろ相談をして、その答申が出ているわけです。それによりますと、将来横浜が二百五十万というのはそう遠くない時期になってくるわけです。現在の都市化が進むと同時に、いま農民の持っている墓も、あるいは先祖代々から来た墓も、道路の整備なり、あるいは都市の整備に伴ってお墓がなくなっていく。したがって、公園墓地をつくる必要があるのではないか。
○相澤重明君 いまの答弁だけでは、全く各大学の教授グループにあなた方がお話を聞いておる。したがって、政府としての仕事をしようという熱意が、まだ私はないと思うのです。
大学の教授グループの作っているものもありますよ。われわれもその中に審議に参加しているわけです。すでに二回も総会を持ちました。いろいろ研究しておるけれども、運輸省が直轄しておるところのこういう直接関係を持っておるところの港湾に対する法律、港則に対する法律、こういうようなものから考えていくと、いま少し前向きな姿勢がとれないものだろうかという点を私は昨年以来主張しているわけですよ。
それで、国会図書館の村博士を中心に、各大学の教授グループの意見を聞きながら、体系論や実体論、いろいろあるけれども、そういうものに今取り組んでいるわけです。各国の先例を見ながら。
一番の難点は教員組織ででございますけれども、専任の教授グループを初めから全部そろえることは実際問題として困難があると存じております。一方においては技術革新に応じて手が足りないという社会的な要請もございます。進学希望もすいぶんあるようでもございます。