実は、日本放射線科専門医会の方からも、新型コロナウイルスの感染を心配されている皆様へということで情報発信していただいているんですけれども、ＣＴ検査でウイルスによる肺炎を疑ったとしても、それが新型コロナウイルス肺炎なのかというのは区別できないとして、ＣＴ検査で感染してどのぐらいで異常が出るのか分かっていないということで、あわせて、新型コロナウイルス感染が疑われ、さらにＣＴ検査が必要と診断されたときにも
よく、健康診断をしていたのに見つからなかったということも画像診断の方でも言われるんですが、放射線科医の先生からも、診断が難しいのでなかなか診断できないよということも言われることもあります。 健康寿命を延ばす点から、健康診断ＣＴが最大限に早期発見の可能な撮影法になるように、厚労省からも、撮影方法のガイドラインなど、指導してもらうことを望みます。
引き続き検討をお願いしたいんですが、できましたら、実際に撮られている放射線科医の先生方の御意見も、今私がこれを言われたのは、例えば元阪大の教授とか、順天の青木先生なんかも同じようなことをおっしゃっていますので、できましたら放射線科医の先生も入れて、また、撮影をするのは技師なものですから、技師が一〇〇％なものですから、あわせて御検討をお願いできれば、これからこの国の肺がんがますます少なくなっていくのではないかと
まず、現状といたしまして、診療科別の医師数について御質問いただいておりますけれども、近年、麻酔科や放射線科等の診療科で増加をしておりますものの、長時間労働が一般に常態化していると言われております産科、産婦人科、外科につきましては、平成六年以降、医師数が横ばい傾向というようなことも私ども把握をしてございます。
ですから、そういう方たちにまず協力していただいて、先ほど申し上げた、例えば、今、院内で私が思いつくのは、一番それに適していそうなのが臨床工学技士さんであるとか、場合によってはリハビリの方とか、放射線科の方とか。というのは、ＰＡはそれぞれの分野で働くわけですね。例えば、心臓カテーテル検査は放射線科の技師さんが常に脇で見ているわけですから、その人がぱっと手伝ってくれればすぐできます。
私事ですけれども、私も放射線科のドクターをしておりまして、北米放射線学会というのが毎年十一月から十二月にかけてシカゴで行われます。これはいわゆる展示会と学会が一緒に開催されるということで、もう毎年毎年すごい勢いでいわゆる機器の進歩がございまして、その展示を、すごい広いスペースを使って展示会をやっています。
一方、診療科の偏在につきましては、先生からお示しもいただいておりますけれども、近年、麻酔科や放射線科、眼科、皮膚科などの診療科が増加している一方で、長時間労働が常態化している産科、産婦人科や外科につきましては、平成六年以降、医師数が横ばい傾向にあるということで、診療科につきましても偏在がある、こういう認識でございます。
ただいま御指摘をいただきました診療科偏在でございますが、この医師の診療科偏在につきましては、近年、麻酔科、放射線科、眼科、皮膚科などの診療科が増加している一方で、長時間労働が常態化している産科、産婦人科や外科は、平成六年以降、医師数が横ばい傾向にあるという認識でございます。
でも、明らかに本法案で、精神科だとか放射線科だとか麻酔科とか耳鼻科とかはふえていて、ほかをふやさなきゃいけないと言っている中で、シーリングにかかっている科も多くそういう科が入っているわけですよ。そういうところを現実的にまたプログラム施設としてふやすことを厚生労働省としては容認できるんですか。一言で答えてください。
全体の増加に対して増加幅が小さく、また、精神科や放射線科等の診療科は大きく増加をしております。 そういった意味で、医師の地域偏在と診療科の偏在、これは引き続き大きな課題だというふうに認識をしているところでございます。
○副大臣（高木美智代君） まず、診療科偏在につきましては、医師・歯科医師・薬剤師調査に基づきますと、長時間労働が常態している外科や産婦人科につきましては、平成六年以降、医師数全体の増加に比べてその増加幅は小さいという一方で、精神科や放射線科等の診療科におきましては大きく増加をしております。委員御指摘のとおりでございます。
○熊野正士君 私も一時期大学におりまして、いわゆる、例えば教室ですね、私は放射線科だったんですけれども、放射線科教室で研究テーマをいろいろやりたいと。ある企業とタイアップして、この研究テーマでということで、確かにそんなに大きな額はということですね。だから、それはもう組織同士で、例えば大学なら大学全体で、企業なら企業全体でというふうなことだろうというふうに思います。
○政府参考人（武田俊彦君） 診療科偏在の問題につきましては、診療科別の医師の増加率を見ますと、近年、麻酔科、放射線科、眼科、皮膚科などの診療科が増加している一方、長時間労働が常態化している産科、産婦人科や外科は、平成六年以降、医師数が横ばい傾向にある、こういう状況でございます。
○政府参考人（武田俊彦君） ただいま御指摘ございましたように、この医師の診療科の偏在につきましては、近年、例えば麻酔科や放射線科等の診療科が大きく増加をしている一方で、医師の働き方改革の中でも取り上げられることが多いわけですけれども、長時間労働が常態化している産科、産婦人科、また外科といったところが、平成六年以降、医師数が横ばい傾向ということでございまして、医師数全体が増えている中でこういったところが
当時、御党の太田さんとともに東大病院の放射線科を訪問させていただきまして、いかにこの放射線治療が今申し上げましたような治療効果があるかということを御説明いただいたところでございまして、私の母も乳がんでありましたが、この放射線治療を活用させていただいたところでございます。
私も看護協会時代、例えば新人研修で、中小病院などでローテーション研修というのがありまして、いろいろな科、例えば放射線科、婦人科、そんなところで一定のローテーションをして、自分の行きたいところを考えるといった取り組みをしていました。
私は放射線科が専門なんですけれども、学会でよく言われるのが、今日も午前中に足立先生の方から、論文の数が減っているとかお話がございまして、そういったのは指摘されています。
○熊野正士君 私は放射線科の専門医で、肝臓がんの早期発見のための画像診断に携わってまいりました。肝がんは肝硬変の方に発生しますので、慢性肝炎、肝硬変の方は定期的に肝がんのチェックをしなければいけないということで、肝がんの早期発見にはやっぱり画像診断が大事でして、超音波検査であったりＣＴやＭＲＩなどが用いられて、これ必要不可欠であります。
放射線科であったりとか循環器、整形、それぞれに画像サーバーというものを立ててしまいます。ＰＡＣＳというんですけれども、そのＰＡＣＳが乱立していることによって病院内でも画像データを共有できないという状況があります。当然、病院をまたいではさらに共有がしにくい状況でありますので、画像データについてもあわせて標準化についての取り組みをお願いしたいというふうに思います。
私は、放射線科の専門医としてＧＩＳＴという疾患の画像診断の研究に携わっていた経験があります。ＧＩＳＴというのは胃とか小腸などの消化管に発生をする悪性腫瘍でありまして、人口十万人に一人から二人といういわゆる希少がんに相当いたします。ＣＴが診断に有用なんですけれども、まれな疾患ですので診断に難渋することも多々ありました。
ここに出されているのは、東京大学の放射線科准教授の中川先生、そしてＩＡＥＡのレティ・キース・チェム氏ということで、正しい放射線についての知識ということなんですが、内容を見ますと、ちょっと主張が一方的なんじゃないかなと私は感じたわけです。
つまり、お医者さんは科ごとに部屋を持っていて、放射線科は真ん中にあって、そこに行けばいい。下は調剤薬局が二つあって、サービスを含め競争させるというようなこともあって、だから、そういうことで、フルスペックで全部持ちながら開業する、病院を持つということでずっとやっていけるかどうかということは、先生の御指摘のように、やはり考えていかなきゃいけないんだろうと私は思っています。
従来は、診療の補助ということで、医師みずからやるか、あるいは放射線科におられる看護師さんにお願いしているか、そういう形だったろうと思います。