2011-04-14 第177回国会 参議院 農林水産委員会 第5号
それから、あと、二回、五年以上の人たち対象にいたしまして、担当する現場を効率的に運営するために必要な作業班員への指導、リーダーとしてできるように、指導能力向上、それから作業の工程管理に関する知識、技術を習得させるための研修というのがございます。
それから、あと、二回、五年以上の人たち対象にいたしまして、担当する現場を効率的に運営するために必要な作業班員への指導、リーダーとしてできるように、指導能力向上、それから作業の工程管理に関する知識、技術を習得させるための研修というのがございます。
また、我が国のものづくりにおける国際競争力を強化する観点から、指導員の指導能力のより一層の向上を図ること。 三、労使や地域の職業訓練ニーズが職業能力開発業務の運営に的確に反映されるよう、新たに独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構に設置される運営委員会等が実質的に機能する仕組みを整備すること。
高学年になる、つまり、高校に行くと、指導能力の問題などから先生が大変悩んで、ひょっとして精神疾患を病むのかというふうに思っていたんですけれども、違うんですね。小学校では、やはり平成二十一年、これは精神疾患で休職なされた方の四四・二％が小学校にお勤めの方。中学校は三〇％です、二九・七％の方。そして、高校は一五・六％で、高校の先生は小学校に比べると大分精神疾患でお休みする方が少ないんですね。
もし本当にブラッシュアップだということをお話しされるんであれば、現役の教師が更にそういう形で自分たちの指導能力を上げていくために、それか若しくは時代に対応できるためにこうしますと書かれるのが筋だと思うんですね。
○大口委員 また有識者会議は、保護観察所が保護司に依存していることから生ずる保護司の負担を軽減するために、保護観察官による保護司への保護観察処遇に関する指導助言の充実、保護観察官の指導能力の向上、一人の保護観察官が平均七十五人の保護司を担当することになっている現在の地区担当官制度に対するよりきめ細かな指導助言を可能にする観点からの検討の必要性、休日、夜間等勤務時間外における保護司からの緊急連絡に対応
今おっしゃったのはいろんな講習、研修を受けられて、その日本体育協会ですか、またレクリエーション協会なども、私もこれは前にお付き合いあったんですが、こういうところで、言わば指導者養成ですとか、またその方に合ったプログラムを組んでいくようなことの指導能力を高めていただいている方が十二万弱ですか、そんなにおいでになると、こういうことなんですね。
今、近藤委員が、お話ありました地元の新潟大学、これはベンチマークシステムの導入ということで、本当に学生が勉強しなければいけないということを改めて思い出させたんじゃないかと思うんですけれども、これも一つの方向だと思いますし、また上越教育大学、これは現職の教諭を助教授に採用、これは、私どもが今考えています専門職の大学院、本当にすぐれた指導能力を持った教員を養成するためにそんなことを考えているんですけれども
それから、やはり現場での指導能力というんでしょうか現場経験というものを非常に大事にしてほしい。この二点を通じまして、普及員の現場での技術指導能力の向上というものを図るべく支援をしていきたいと思っております。
だから、そういう点でまた、養護学校における教師というのは、特別な指導能力とか経験とかいろんな面が要求されるわけで、非常に重要な子供たちの指導に当たっている。その定数の中で看護師さんを採用したからそういう形になっていて、現場からはまたそれは大変困ったことだと。困ったことというのは、教員の定数が減っているわけですからね。
御承知のとおり、この二つを一元化しまして、新たな普及指導員というものを設けまして、特に、高度専門的な技術指導能力あるいは地域農業のコーディネートの能力を大きく担っていただきたい、それがまた今求められていることにこたえていくことになると私も思っております。
具体的には、詳細ございますけれども、大事なところは、経営指導員研修生としての研修課程を修了した者、商工鉱業の指導や経営実務に一定期間以上従事した者、あるいは公認会計士等の資格を有するなどの経営指導を行うに当たって必要となる指導能力を有する者であることなどが要件となってございます。
今、余り変わらないじゃないかという御指摘もございましたけれども、教員等につきましても、研究指導能力という人たちをずらっと並べるだけではなくて、実務者ということで、そういうことも一定割合必要だと。今、東大、東北大の公共政策大学院、どうもそうじゃないんじゃないかということでございます。
第四に、環境保全に関する知識及び指導能力を有する者を育成し、又は認定する事業を行う国民、民間団体等は、当該人材認定等事業について、主務大臣の登録を受けることができるものとしております。
この法案ですけれども、環境の保全に関する知識あるいは指導能力を有する者を育成をする、認定する事業についての登録制度を新設をする、必要とされる人材の養成、活用を促進する、これが非常に中心的な施策となっております。
第四に、環境保全に関する知識及び指導能力を有する者を育成し、または認定する事業を行う国民、民間団体等は、当該人材認定等事業について、主務大臣の登録を受けることができるものとしております。
第四に、環境保全に関する知識及び指導能力を有する者を育成し、または認定する事業を行う国民、民間団体等は、当該人材認定等事業について、主務大臣の登録を受けることができるものとしております。
そこで、以上の実態を踏まえまして、教職員の指導能力の向上に時間がかかっているのは、その原因は何でしょうか。そしてまた、今後どのように改善していこうとなさっておるのか、文部科学大臣はＩＴ戦略本部のメンバーでもありますので、担当政務官の御見解をお尋ねいたします。
○工藤政府参考人 御指摘のように、学校現場での実際的な指導能力のある教員は、大変大事な部分でございまして、御指摘のような可能性も十分あると思ってございます。
があったわけでありますが、もちろんそういうことも大事でありましょうけれども、それをさらに実務と申しますか、それにもうちょっとウエートを置いた形での設計をして専門職大学院を認めるということになっていくわけでございまして、いわゆる研究指導教員というものを、これまで必置条件があったわけでありますが、そういう形のものは必置条件とせずに、むしろ専門大学院の専攻分野を教育するにふさわしい人たちをもっと集めて、そして高度の教育上の指導能力
もとより私は、教員というのは、生徒たちを指導するにふさわしい、指導能力の中には心の教育というか、その人間のすばらしさが入っておりますから、採用するときにもそのようなところの観点から採用していくことが必要だと考えております。
しかし、今回は、その指導能力等におきまして、研修等を通じても改善の見込みがない場合、こうした場合を想定してこの手続を決めているわけであります。どこが判断するかという御質問もございましたが、任命権者である都道府県教育委員会が教育委員会規則で定めた手続に従い判断する、都道府県教育委員会が判断することとなっております。