2021-06-11 第204回国会 衆議院 厚生労働委員会 第27号
そのことによって、イスラエルは心筋炎という副反応の一つが見えてきたということがあるんですけれども、ワクチンがどういう副反応を起こす可能性があるのかというのが見えてくると思うんですね。是非そうしていただけませんか。
そのことによって、イスラエルは心筋炎という副反応の一つが見えてきたということがあるんですけれども、ワクチンがどういう副反応を起こす可能性があるのかというのが見えてくると思うんですね。是非そうしていただけませんか。
また、前回申し上げたとおり、イスラエル保健省が十六から十九歳男性に特に関連性を指摘しました心筋炎の問題もあります。これは副反応部会でも心筋炎を取り上げてページを割いていますので、恐らく副反応部会も大変注目しているところだと思うんですね。
この間、ファイザーのワクチンの副反応の一つの可能性として、イスラエルの保健省から心筋炎というのが報告されているわけでございます。二〇二〇年十二月から今年五月までに二百七十五件の心筋炎が報告され、そのうち百四十八件がワクチン接種の後だった、初回投与時が二十七件、二回目接種の前後は百二十一件で、十六歳から十九歳が多いと。
そうしたら、五百万人のうち二百七十五人に心筋炎が発症したと。幸いなのは、九五％が軽症だったということなんですけれども。そして、十六歳から十九歳で特にそうした関連性が見られた、こういうことになっているわけです。 もしこれが、アストラゼネカのように、血栓症で正式に因果関係が認められましたけれども、ヨーロッパで、ＥＭＡで。
それから、更に懸念されるのは、ロイターが伝えるところによれば、イスラエル保健省は六月一日、ファイザー製コロナワクチンで若い男性を中心に心筋炎を発症したとの報告があったことを受け、ワクチンとの因果関係がある可能性が高いとする調査結果を公表しております。五百万人のうち二百七十五人が心筋炎を発症し、十六歳から十九歳の男性で特にそうした関連性が見られるとしております。
その意味で、足下でございますけれども、ただいま都道府県に、一般医療と、それからコロナの医療を両立するような、病床確保計画の見直しをお願いしてございまして、ただいま、ちょうど集まってきているところでございまして、その新たなものの公表に向けて、要するに、必要な医療、病床を確保しつつ、しかし一方で、例えば脳梗塞とか心筋梗塞の患者さんもいらっしゃいますから、そういった治療も両立できるような体制というものを今都道府県
さっきも言いましたように、老衰とかがんは前の年と同じように増えているということですから、そこが変わっているわけじゃないんだけれども、なぜかそういうところが、今言った肺炎、脳梗塞、心筋梗塞が物すごく減っているという、これは何か逆にヒントになるんじゃないかなと思いますので、是非検討と検証をお願いしたいと思っております。
肺炎だけが減っているならまだ、まだ分かるというか、手洗いをしたり感染防止したりするから分かるんですけれども、何と心筋梗塞、脳梗塞で亡くなった方も前年比に比べて五千人減っているんですね。これは何でか。ちょっと肺炎が分からなかったらこれも分からないのかと思うんですけど、ちょっと念のためにお聞きしたいと思うんですが、いかがでしょうか。
ただいま委員もお話がありましたとおり、急性心筋梗塞や脳梗塞などの循環器系の疾患による死亡数も対前年でマイナス五千百四十九人、率にしてこれはマイナス一・五％でございますが、減少してございます。 これにつきましても、先ほど申し上げたように、人口動態統計の中ではどのような理由で減少しているか申し上げることは困難でございます。
このほかにも実は、次の資料見ていただきたいんですが、資料四にも、これニューイングランド・ジャーナル・メディスンの有名なケーススタディーでありまして、心筋梗塞後に退院した患者について、スタチン、これは高脂血症剤ですよね、脂質が高い人の。
俺もそれぐらいだとかいって、しばらく様子見ようといって薬も何も出さずに帰って、何年かしたら心筋梗塞で倒れるということで、同じデータであっても、医療者によって対応がばらばらだったんです。 そのときに、ばらばらじゃなくて、どういう人には薬を出して、どういう人にはあなたは痩せたりとか運動したりとか生活習慣の改善をすべきかという、この分け方がみんなばらばらだったんです。
これは、具体的には、特定健診、保健指導を効果的、効率的に実施することによりまして糖尿病と高血圧症などの発症を予防する、それからさらには脳卒中や心筋梗塞などへの重症化も予防すると、その結果として医療費の適正化が図られるという考え方の下に行っております。
こういうものをやっぱり私は診療報酬の中でもしっかりつくっていくことによって、生活習慣病が減っていく、そして重症化する脳卒中や心筋梗塞が減っていく、だから特定保健指導、もっと言えば特定健診、それから医療の現場、これをやっぱりラインで捉えていくような政策を私はやっていただきたいなと思いますが、この点に関してはいかがでしょうか。
例えば、がん医療の実績がどうか、救急の実績がどうか、脳梗塞や心筋梗塞どうかと。いろんな実績があって、そこに残念ながらその地域で基準に満たないところを発表されたということですから、基準は当然あったんだと思うんですけれども。じゃ、逆に、これを今度は地域で話し合ってもらうんだと、地域で御協議をしてもらうんだというんですけれども、どう協議をしたらいいか分からないというのも、これも事実だと思うんですね。
あと、お手元に一の資料をおつけしましたが、先ほど大臣の方からもがんという話もありましたが、これは、メッセンジャーＲＮＡタイプの医薬品は、コロナウイルスワクチンだけに開発がされているわけではなくて、例えば、ここに書いてあるように、心筋梗塞だとか骨欠損だとか、下の方では臨床試験が入っている状況ですけれども、がんの臨床試験だとかいろいろなものに対応されているわけであります。
合併症の内容としては、糖尿病網膜症とか、それから、腎不全となり血液透析の導入の原因にもなる糖尿病腎症、それから、感覚障害による下肢の壊死や壊疽の原因にもなる糖尿病神経障害、そして、動脈硬化及びその結果としての心筋梗塞、脳卒中、下肢の末梢動脈疾患などが考えられます。
早期死亡というのは、がん、脳梗塞、心筋梗塞なんですけれど、九・七四人死んでいるという数字があります。これ、世界全体でもそうなんですけれど。なので、実は大気汚染で死んでいる人というのは日本では非常に多いということは頭に入れていただければと思います。 これが、面積が一応投資額になっています。
○田村国務大臣 これは、平成十八年の推計で、メタボリックシンドロームというのがはやりの言葉になりましたけれども、こういうものに着目して、糖尿病や高血圧症等々、こういうものの発症を予防できれば、これだけじゃなくて脳卒中や心筋梗塞もそうなんでしょうけれども、一定程度の医療費が適正にされるということで、制度導入時においては、内臓脂肪症候群の有病者、予備群が、二〇一五年には二五％、二〇二五年には五〇％減らすということを
他のものに関しては、例えば五疾病と言われるもの、これ、がんでありますとか脳卒中でありますとか心筋梗塞でありますとか、あと糖尿病や、精神疾患も五疾病の中に入りましたけれども、こういうものに関しては、医療法にのっとって広範かつ継続的に医療の提供が必要なそういう疾病という形で定義をさせていただいて、その上で、都道府県が地域医療計画にのっとって医療提供を、体制を整えていただくと、こういうことになっております
よく急性期の病気、感染症や、例えば心筋梗塞や脳卒中などは、致死率という数字、陽性者、発生した患者さんから亡くなった方を割り算をして、致死率ということで、その病気のいわゆる危険度ややばさを判断します。 ＭＥＲＳやＳＡＲＳは、ＭＥＲＳは三〇％、ＳＡＲＳが一〇％の致死率です。それよりは、ＳＡＲＳに比べると一〇％の十分の一、コロナの平均的な致死率は一％強。ちょうど今一・三％ぐらいだと思います。
これだけ医療資源を必要とする新型コロナの医療でありますから、がん、脳卒中、心筋梗塞、交通外傷や出産などの待ったなしの一般の医療とどう両立させるのかが極めて重要でございます。 そこで、お尋ねいたします。
そのときに、例えば、これも十一月の二十六日、きのう、東京都の医師会の猪口副会長が、例年、冬は脳卒中や心筋梗塞など入院患者が増加する時期だと、冬は。入院が必要な中等症以上の患者のさらなる増加に対応できる病床確保が急務と。病床確保はそんな簡単なものじゃないですよ、私も聞きましたけれども。そして、全国の重症者は、過去最多の四百十人。東京が一番重症者ベッドの充足率が高いんですよ。
また、がん、脳卒中、心筋梗塞等の心血管疾患、糖尿病及び精神疾患については、これは医療法において特に広範かつ継続的な医療の提供が必要と認められる疾病として位置付けられておりまして、都道府県が医療計画を通じて、地域の実情を踏まえてその医療提供体制の確保を図るとされているところであります。
今回の新型コロナウイルス感染症の重症呼吸不全患者、また劇症型の心筋炎など、循環不全患者が国内で公平に医療を受けるために、ドクターヘリ、またメディカルウイング、これは航空機を利用して患者を搬送するものでありますけれども、こういうものを活用して、地域から高度医療施設へ患者を広域搬送していく、若しくは、医師と機材を地域に搬送して、ＥＣＭＯを現地で装着して、地域から高度医療施設に患者を搬送するシステムが必要
まさに感染疑いの患者の方が救命救急センターに集中をする、そしてその結果として通常の心筋梗塞等の救急患者の受入れが困難になるおそれがある、こういった声もそこに反映をされていたところでございます。
急性心筋梗塞で死亡したのは、連日の夜勤や二十四時間勤務など、過酷な労働が常態化していたことが原因ということで労災申請が行われ、この方は、例えば三日間連続での勤務、残業が月約百三十時間に上ったりということで、高齢者には到底考えられない過酷さがあった。