2009-04-01 第171回国会 参議院 国際・地球温暖化問題に関する調査会 第4号
二〇〇三年にＳＡＲＳという新しい感染症が全世界的に流行したものですから、省庁が連携してプロジェクトをつくっていただいたというふうに伺っておりますけれども、最終的には、文部科学省から新興・再興感染症研究拠点形成プログラムというものが二〇〇五年に発されまして、当初は、東京大学の医科学研究所が中国、それから長崎大学熱帯医学研究所がベトナムのハノイ、それから大阪大学の微生物病研究所がタイの私が前におりました
二〇〇三年にＳＡＲＳという新しい感染症が全世界的に流行したものですから、省庁が連携してプロジェクトをつくっていただいたというふうに伺っておりますけれども、最終的には、文部科学省から新興・再興感染症研究拠点形成プログラムというものが二〇〇五年に発されまして、当初は、東京大学の医科学研究所が中国、それから長崎大学熱帯医学研究所がベトナムのハノイ、それから大阪大学の微生物病研究所がタイの私が前におりました
まず、先般、専門家会議がございまして、プレパンデミックワクチン、どういう方針でやるかということなんですが、平成十九年度、つまり、もう二十年度に入りましたから、昨年度に、北里研究所、阪大の微生物病研究所のワクチン原液から合計七十万人分弱は製剤化しております。
文部科学省関係といたしましては、予算といたしまして、新興・再興感染症研究拠点形成プログラムあるいは特別教育研究経費あるいは科学技術振興調整費、このような枠組みの中で、大阪大学、長崎大学、東京大学、北海道大学等のそれぞれの微生物病研究所、これはタイにございますが、こういった海外の施設あるいは国内の施設を利用しながら研究をいたしております。
それからまた、最近、大学発ベンチャーというようなことが事新しく言い始めておられますけれども、それで阪大でももちろん若い先生がナノテクとかバイオの分野で新しい試みをやり始めつつありますけれども、もう阪大の場合は既に戦前、昭和九年でございますが、昭和六年に大阪帝国大学ができておりますけれども、昭和九年に微生物病研究所という附置研ができまして、そこに財団法人の阪大の微生物病研究会ですね、財団法人阪大微生物病研究会
私は、ここに持ってまいりましたけれども、堺市での調査班の責任者を務めた大阪大学微生物病研究所教授の本田武司さんが、これは堺市の取りまとめた「セラチアによる院内感染事例報告書」という報告書の中で、この事件を振り返って次のように述べております。（発言する者あり）よくお聞きください。
そういう意味で、今回の事件後、例えば、大阪大学の微生物病研究所の教授である本田さんが、細菌の種類によっては投与すべき抗生物質の種類も決まる、細菌検査の判定は正確な治療には不可欠だ、陽性と判明した場合は治療方針が変わった可能性があると。
そのほか国立大学の附置研究所で、例えば今の東京大学医科学研究所も含まれますけれども、その他京都大学のウイルス研究所でございますとか大阪大学微生物病研究所というようなところもあるわけでございますけれども、これら合わせまして国立大学の附置研究所が、現在関係研究所が七研究所ございますけれども、これらに合わせて一億二千百万円というような金額を来年度要求いたしておるわけでございます。
調査団のメンバーといたしましては、団長に大阪大学の学長の山村雄一さん、そのほか研究者といたしまして、大阪大学の微生物病研究所の教授であります加藤四郎さん初め池上信子さん、螺良英郎さん、花岡正男さん、岸本忠三さん、六名の皆さん方が行っておみえになる。
なお、設立の経緯から、役員の多くは大阪大学の微生物病研究所とかあるいは医学部出身の名誉教授が兼任しておるということだそうでございます。 薬事法上の位置づけでございますが、昭和二十六年六月に医薬品の製造業の認可を得ているわけでございます。
そして阪大微生物病研究所というのは、これは大阪大学医学部と非常に紛らわしい呼称でありますね。これはどういう組織であるかということ、そしてもう一つは、日ごろからこの阪大微研に対して厚生省がどのような指導監督をしてこられたのかということをお聞きしたい。
あるいは国立がんセンターの研究所長だとか、大阪大学微生物病研究所の所長あるいは札幌医科大学の学長などが名前を連ねていらっしゃいますが、これはこれでいいとお考えでしょうか。
大学ではこれらの注意喚起を受けた後に、順次検査を行う施設を持っております大阪大学の微生物病研究所あるいは実験動物中央研究所、札幌医科大学等々に検査の依頼を行っているわけでございますが、検査の結果、現在までに大阪大学の微生物病研究所の検査分の中で数大学で抗体価の比較的高いラット、陽性と断定しているわけではございませんが、疑陽性のラットが発見されたものと承知いたしております。
こうした問題の斯界の権威であります元の国立予防衛生研究所所長の福見秀雄先生を座長にして、田中寛東大教授、深井孝之助前の大阪大学微生物病研究所教授、蟻田功前のＷＨＯ天然痘根絶対策本部長、大谷明国立予防衛生研究所ウイルスリケッチア部長、さらに島尾忠男結核予防会常任理事、有本亨細菌製剤協会常務理事、さらに外務省、文部省、厚生省、国際協力事業団、こうした分野の十二名の方々の御努力にも深く敬意を表する次第であります
メンバーとしては、法学部長、経済学部長、医学部長、工学部長、基礎工学部長、それに微生物病研究所長、産業科学研究所長を加え、事務局長も事務方として入れておるということでございます。
○西崎政府委員 先生御指摘のパシフィック科学貿易からの医療機器購入につきましては、私どもも詳細はまだつかみがたいわけでございますし、捜査当局からのお話もいただけていない現状でございますが、私どもが承知しております範囲で申し上げますならば、昭和五十七年度に医学部附属病院に一件約一千百万程度の生化学自動分析装置の納入があるとか、微生物病研究所附属病院で一件契約が行われておるというふうな実情は把握しておるわけでございます
それから、パシフィック科学貿易からの医療機器購入につきましても調査をいたしましたが、この点につきましては、昭和五十七年度に医学部附属病院で一件ございまして、それから微生物病研究所附属病院で一件ございました事実が判明いたしております。
それから、現在、ソークワクチンを作っております六社といいますのは、これは財団法人でございますが、千葉県血清研究所と、それから東芝とそれから熊本の化血研、それから阪大の微生物病研究所、それから武田、それと北里研究所、この六つがソークワクチンを作っておるわけでございますが、これはまあ利益があったら吐き出せというような話もございましたけれども、まだ製造をやって第一回の製品が検定をされていないような段階でございまして
ウイルス関係の研究といたしましては、今御審議いただいておりまする予算におきましても、大阪大学の微生物病研究所に麻疹部門を新設いたしております。
それから研究所の新設は、京都大学だけでありますが、研究所の部門を増設いたしましたのが、東京大学において理工学研究所の航空部門を二部門ふやしましたのと、応用微生物研究所の生物物理部門を新設いたしましたのと、それから先ほど申しました、阪大の微生物病研究所の麻疹部門を創設いたしましたのと、千葉大学の腐敗研究所に食中毒の部門を置きましたこと、それから東京工業大学の自然科学研究所に化学工場自動化の部門を置きましたこと
それから阪大の微生物病研究所におきましてはウイルスの関連のうちに特に麻疹、はしかでございますが、はしかについての研究が相当進んでおりますので、今御審議いただきます予算につきましてはこの微生物病研究所には麻疹部門を特に増設する予算をお願いしておるような次第でございます。
そのうち特色のありますものは、伝染病研究所あるいは大阪大学の微生物病研究所、それから京都大学の医学部を中心とする研究、これがヴィールス学界における中心勢力だと思います。今御審議いただきます予算におきましては、阪大におきましては痲疹について特色がありますので微生物病研究所に痲疹部門の増設をいたしております。
現に今御審議いただいております予算におきましては、阪大の微生物病研究所におきましては、はしかの部門を新設いたしまして、そちらの研究はそれとして伸ばすつもりでございます。
○稻田政府委員 これは国公私立の医学を研究いたします大学におきましては、御承知のように多かれ少なかれ研究いたしますけれども、特に目立っておりますのは、東京大学に付置せられました伝染病研究所、それから大阪大学に付置せられました微生物病研究所、それから京都大学の医学部、これらがこの関係におきましては一番顕著な研究業績をあげているように聞いております。
そのほかいろいろな抗菌性の、殊に微生物なんかに関します治療の問題でありますが、こういつたものは私どものほうに微生物病研究所というものがありまして、そこでやはり医学者が主となつてやつております。そうして、だから医者が何でもかんでも自分一人でやるというわけではありませんが、その研究を進めて行く上において、いろいろ必要があれば専門のかたの知識を拝借し、又技術を拝借しておるのであります。