2016-11-16 第192回国会 衆議院 文部科学委員会 第6号
日本では、ややもすると、メダリストを育成するのはスイミングスクールであって、それは、地域のいわゆるスポーツ少年団等あるいは部活ではない。
日本では、ややもすると、メダリストを育成するのはスイミングスクールであって、それは、地域のいわゆるスポーツ少年団等あるいは部活ではない。
（塩谷立君） 総合型スポーツクラブと、チームというのはあるのかどうかちょっと分かりませんが、総合型スポーツクラブというのは、地域の人たちあるいは青少年が地域でいろんなスポーツを楽しむ機会を提供するということで、生涯スポーツの実現にとって大変大事だということで私どもも推進しているところでございまして、この点につきましては地域によって大分状況が違っていると思いますが、学校での部活があり、またスポーツ少年団等
そして、スポーツでありますが、先ほど申し上げましたように、朝礼で子供がばたばた倒れるなんということはかつて想像もできなかったわけでありますし、あれだけスポーツ少年団等が振興されている中で、何かやはり問題があるんだろう。そういう意味でも、子供の体力向上、そして私たち国民に夢と感動を与えてくれる源でもありますこのスポーツの振興に、積極的に取り組んでいきたいと思っております。
今現状の中で、トップアスリートの選手の中には中学生や高校生もいるスポーツ競技団体があるんですが、学校教育の中でのスポーツ教育とスポーツ少年団等学校教育以外のところで行われているスポーツ団体があるんですけれども、そこら辺の関係といいますか関連をどのようにお考えになっているかお聞かせいただきたいと思います。
この運動の中で、従来からやっております緑の少年団等の青少年の教育あるいは緑化活動の促進等につきましても、従来からやっている以上に力を込めていきたいと思っております。 さらに、各地域によりましては、住民こぞって参加した森づくりということが行われております。
そういう形になって、その人を中心にしていわゆる海洋少年団等の特定のいわばグループの組織化、あるいはそういうものにかかわるという仕組みになっておるのも、それはその自治体の要請である体育館の施設であるとか、あるいは若者の教育であるとか鍛練であるとかというものが自発的に行われることについて私はとやかく言うものじゃありませんけれども、これは委託契約の条件としてそのようなことがなされ、その条件に違背をすれば直
それから海洋少年団等もございますし、また、いま大臣が非常に骨を折られました日本丸の代船もできまして、日本丸の廃船になる分を各市が誘致をして誘致合戦が行われておる。これは帆船ブームでいいことだと思うのですけれども、こういったいろいろなことを通じまして海洋思想といいますか、そういったものの高揚を図る必要があると思います。こういったことにつきまして、最後に大臣から聞かせていただきたいと思います。
こうした方針に沿いまして、幼児、子供につきましては、幼稚園、保育所、小学校等における交通安全教育を充実する、それから幼児交通安全クラブ、交通少年団等の民間の交通安全活動の育成を図る、また、老人につきましては、老人クラブ、老人ホーム、高齢者教室等における交通安全指導の充実を図ることとしております。
また幼児等につきましては、母親ぐるみの幼児交通安全クラブ、たとえば、小中学生につきましては交通少年団等の組織をさらに積極化する。それから警察官とか交通巡視員等によりまして子供のいる家庭訪問、家庭の訪問を行いまして、保護者、特に母親に対してどういう事故がこの近辺で多いのかというふうなことをお話を申し上げて、交通安全のしつけを徹底をしていただく。
なお、受け入れ態勢として、少年団等の外国からくる者に対していかなる設営をするかという問題が検討の一項目になっております。 しかしながら、一番関心を持っているのは、戸田コースとともに交通の問題でございますが、御指摘の、羽田から都心へくる高速一号のハイ・ウェイでございます。
教育を受けている者の中にも出てきている現状でございまして、その点につきましては、少年団等の活動、あるいは内部で行なわれておりますいろいろなこども会あるいは育友会というような、そういうものの世話をする指導層に対する教育、研修というようなものもやっておりますし、また全国にありますＰＴＡ活動の中で、特に児童の愛護という観点から、それだけを目的にした研修会等もいろいろ昨年行なっております。
さしあたり、それでは十三条が取りはずされた場合に、具体的に何に出すかとおっしゃられましても、ちょっと困りますけれども、具体的に私どもまあさしあたり考えられますものは、一応のところ、たとえば、青年大会等に要する経費の補助金を出すとか、あるいはまた少年団等の国際的な大会等がありました場合に、そういった大会に必要な経費を出す、あるいはまた海外に視察に参ります場合に、そういった青少年に対して援助するとか、そういったものがさしあたりの
これが、軍国的な、封建的な古い日赤精神と結びついて、全国千三百万人と誇る社員組織、四百万人と称する日赤奉仕団という婦人組織、学校へだんだんと食い入つている日赤少年団等の組織を通じて、国民生活の中に戰時態勢をつくり上げて行くことを考えると、真にはだえにあわを生ずる思いがするのであります。