例えば、立地制約を克服していくために、次世代の薄膜の太陽光電池の開発、こうしたイノベーションも進めながら、かつ、揚水発電の活用とか蓄電池の導入、さらには水素の活用といった、調整力の脱炭素化といった取組も進めていくことで、再エネの導入に徹底的に取り組んでまいりたいと考えています。
具体的に申し上げますと、軽くて曲げることのできる、こういったペロブスカイト系太陽電池というものの開発、さらには、変換効率を一〇%以上向上する高効率化を実現できまして、狭小地域や自動車への設置が可能となりますタンデム型の太陽光電池、こういったものの技術開発をしっかりと進めていきたいと考えております。 また、これを実現するためには、ビジネス、サービスを具体的に提供することが重要だと思ってございます。
○国務大臣(宮沢洋一君) 国の責務というものが書かれておりまして、その関係から申し上げますと、太陽光電池の実証とか、また北海道、東北における域内の送電網、系統の整備というようなことをいろいろ予算的にやってきております。
この活用分野は幅広く、医療技術や新薬の開発、太陽光電池の新素材開発、気候や地震、津波の予測、物づくりの技術革新など、医療技術や新薬開発の分野で、スパコン、京によって、人体で起きる現象を、全身、臓器、細胞、分子レベルで丸ごと再現することもできる、極めて重要なものなのです。ですから、私は、これからの日本が世界に伍していくためには、一番でなければいけないのよと申し上げたいのです。
私の家は平成十二年に太陽光電池パネルを三十六枚取り付けたんです。先進的なんですよ。
自分も経験者として私の感想を申し上げましたら、太陽光電池パネルを設置するに当たりまして、当然のことながら、仕組みに不安があれば国民の皆さんはやっぱりなかなか設置をしないということは今申し上げましたね、このことについては。
その後ドイツに移動し、十九日火曜日には、再生可能エネルギー出版関係者やドイツの太陽光電池メーカーであるQセルズ、ドイツ環境省担当局長、ドイツ経済振興公社、ドイツ電事連など、ドイツにおける再生可能エネルギー関係者と面談し、制度導入の経緯や課題などについて意見交換しました。
○弘友和夫君 それで、その地球温暖化対策の大きな柱であります電気自動車とか太陽光電池パネル、そういう低炭素産業におきまして、これは投資規模が非常に数十億とか数百億だとか、また回収期間も五年から十年とかそういう長期になると。そういう意味で、事業会社の資金調達が十分でないためにこの本法案になっていると思うんですけれども。
この分野というのは、太陽光発電あるいは太陽光電池というのは非常に日本の得意分野で、現在世界シェアの四分の一程度を獲得している分野、得意分野でありますので、先ほども各委員から御質問ありましたけれども、やはりこれは日本の経済の底上げにつながっていくものですし、また雇用の創出にも直結をしていくものだと思いますので、是非とも力強い推進を期待をしたいと思っております。
この中期の見通しでも、将来は新設の住宅の南向きという住宅にはほとんど入れていくくらいの加速をしていかないとなかなか大変だということでありますし、私の方から、まず住宅メーカーと太陽光電池のパネルメーカーとが話し合う場を持った方がいいということで指示をしまして、これがスタートすることになりました。
これ、新エネ化でも今経済産業省でも、太陽光発電に関しては大々的にこれから政策として強めようというお考えあるやに聞いておりまして、太陽光電池が入ってくる。そうなると、いろんなところに、屋根という屋根に例えば太陽電池が入ってきますと、中にバッテリーが必要になるんですよ、これふらふらしますから。
例えば太陽光電池が入ったと、それによって十年間ちゃんとその性能が出てくれるか否か。粗悪なものをやりますと、例えば発展途上国で作ってくると材質は悪い。最初は性能が出るんですよ。それで、ああ大丈夫だと思っているうちに、二年したらどんと下がっているという。
いろいろ調べますと、日本はそれでも世界で一番太陽光電池が進んでいるということなんですけれども、現状、どれぐらいの家庭に普及しているのか、まずそこからお伺いしたいと思います。
きのうもちょっと業界の方からお話を聞いたら、太陽光電池を入れている家庭は、やはり小まめに電気を切るらしいんですね。主婦感覚でいうと、幾らで売れるというのがやはり非常にうれしいというのです。だから、もう一方の省エネ法案の普及にもこれは利すると思いますので、ぜひとも、補助金の問題も含めて援助をまたしていっていただきたい。
このうち電力用太陽電池は〇・六八万キロワットの生産量の結晶系シリコン太陽電池が中心でございまして、そのうちの三分の二以上が先進国への輸出用に回っておりまして、この二十年間の太陽光電池の発電の国内の累積設置量は一万キロワットにも満たない微々たる状況でございます。 このように、我が国において太陽光発電が普及しない最大の原因は、そのコスト高にございます。
また、我が国においても太陽光電池等をインドネシア等の開発途上国へODA等によって供与していくことが有効ではないだろうかというふうに考えますが、こういった施策を拡充していく必要性についてどのように思われるか。さらに、これを国際的協調をもって強力に進めるに当たって、現在の国際的制度、組織等は果たして十分なものと言えるかどうか。我が国として国際的に提唱していくべきことがあるかどうか。
シルバー関係なんかもそうかもしれませんし、映像でありますとかあるいは太陽光電池でありますとか、具体的にはそういうことも指摘がされているわけでありますが、通産省とされましては、今後、将来にわたって伸びる産業分野、どういうところに目を当てておられるのか、そしてそれはまだまだマーケットは小さいけれども、どういう手だて、手法でそこを、まあやるのは実際の企業家であり、各企業でありますけれども、環境づくりその他
それは、各住宅の中にこのような太陽光電池を持ってくることによって——今、総理、地球温暖化、CO2初め、オゾン層というのは非常に破壊されてきておるんです。いろいろと環境が悪くなっていることは御存じだと思います。この環境をよくすると同時に、また生活に潤いと非常にいい形をつけていく。 太陽光のパネルをいたすことによりまして、資源が——資源が決まっておるんですよ。
そこで、新エネルギーに私も大変関心を持つ一人でありますが、仮に太陽光電池を日本じゅうの家庭全部が二〇二〇年に設備したとして何千万キロワットになるんだということを三洋電機の専門家に聞いてみましたら、幾らやっても二千万キロワットだというのですね、太陽光発電が全国に普及しても二千万キロワットぐらい。
まず太陽光発電に関してでございますが、先ほど木田橋理事の話にもありましたけれども、若干ダブるのですが、太陽光電池のコストが現在約三十分の一になっております。
これは、太陽光電池、燃料電池、原子力などを挙げております。 四つ、革新的な環境技術の開発。これはCO2の固定化、第三世代フロン、生分解性プラスチックの開発、環境調和型生産プロセス技術、抜本的エネルギー利用効率向上技術などを挙げております。 五つ目は、CO2吸収源の拡大。植林、森林保全、海洋のCO2固定能力の強化、砂漠緑化。 六つ目、次世代を担う革新的エネルギー技術の開発。