2019-02-04 第198回国会 衆議院 予算委員会 第2号
あるいは、このひずみによって変化する地磁気の変化とか、そういったいろいろなデータをつかむことができる。あるいは、これは昔から言われていることでありますが、やはり地震が起きるときには、生物が、生き物が反応するということもあるわけでございます。そういったことをぜひ、いろいろな意味でやはり軽んじないで、総合的に取り組んでいく体制が必要じゃないか。
あるいは、このひずみによって変化する地磁気の変化とか、そういったいろいろなデータをつかむことができる。あるいは、これは昔から言われていることでありますが、やはり地震が起きるときには、生物が、生き物が反応するということもあるわけでございます。そういったことをぜひ、いろいろな意味でやはり軽んじないで、総合的に取り組んでいく体制が必要じゃないか。
このＥＭＰというのは、核爆発によって生じる強力な電磁波のことで、高度数十から数百キロの高層大気圏内で核兵器を爆発させた後、地表には爆風や放射能による直接の影響はないとされるものの、ＥＭＰが地磁気に引き寄せられて地上へ向かう際に大電流になり、送電線や電話、インターネット回線、航空機関の管制システムからパソコンなどの電子機器まで破壊し、幅広い分野を長期にわたり機能不全に陥らせるおそれがあるというふうに解説
一つは、二十二ページ、地磁気が今消滅しようとしています。千年後にゼロになります。そうしますと、生命体の危機が訪れる可能性がありますので、核融合の技術を使って、十二本の鉢巻きを巻いて、今の約十分の一の地磁気を発生させると、飛行機にも乗れるし、地上の水とか空気が太陽風、太陽からの放射線ではじき飛ばされて火星とか月のようになることを防ぐことができるという構想です。火星と月は地磁気がないんですね。
どうも霞が関だけがちょっと地磁気が狂っているのではないかというふうに思いますけれども、本当に、与野党ともに、やはり地域の問題を皆さん方真剣に解決していただいていることに感謝を申し上げたいと思います。 最後に、結論として、公共交通は、交通弱者の移動を保障するだけではなくて、これからの老人社会に、健康に、また歩行困難に、老人性痴呆症に対して非常に有効な手段だということでございます。
常磐線は、沿線に国の地磁気観測所というのがあります。その影響で、直流の通勤電車は取手までしか行きません。あとは、直流そして交流の両方のモーターが使える交直流電車となります。最近開通したつくばエクスプレスも交直流電車ですし、茨城県内の私鉄がいまだディーゼルであるということもこの影響です。
というのは、このときの理学部の、先生の御質問の最後のところともかかわり合いがありますが、一番重要課題というのは、例えば、一つは日本の緯度、経度をきちんと決めて世界地図の中の位置関係を正確に定めること、あるいはそこで地磁気を測定すること。つまり、今の物理学からいえば、もう物理学とは言えないような世界であります。
海上保安庁におきましては、先生御指摘いただきました国連海洋法条約に対応いたしまして、大陸棚の限界及び境界の画定に必要な基礎資料を得るために、条約採択の翌年、昭和五十八年度以降我が国の周辺海域におきまして、海上保安庁所属の専用の測量船がございますが、この測量船によりまして必要な海底地形、地質構造、地磁気、重力等の大陸棚調査を計画的にこれまで実施してきているところでございます。 以上でございます。
○政務次官（中馬弘毅君） 運輸省の方には研究所と名前がついたものがほかにありますが、これは気象研究所とか気象台とか地磁気観測所といったような観測業務をやっていますので、いわゆる研究所とちょっと違うんじゃないかと思います。
地震予知の研究一般でございますけれども、気象庁におきましては、いわゆる地震の空白域における地殻変動の観測研究あるいは南関東におきます応力場と地震活動予測に関する研究、地震に伴う地磁気、地電流の変化に関する観測研究等を実施しておりまして、理論それから観測の両面から地震予知研究を推進しているところでございます。
一つ、今の点に絡めてですけれども、今回の地震関連の予算を見ましても、例えば工業技術院の電子技術総合研究所が、電磁界の計測技術、いわゆる地殻変動に伴って電磁波が出される、これをもっと感知できる質の高いセンサーを開発しようということで研究費が二億五千七百万円計上、そしてまた郵政省の通信総合研究所というところでは海底電磁界観測システムの研究開発というようなこと、また気象庁では地磁気あるいは地電流の観測業務
今一番地震予知研究のメーンは、いろんな微小地震のデータを重ねて地殻の研究等からこの問題に取り組むというところがメーンでございますけれども、そのほかに、今先生御指摘いただきました地電流の研究とか地磁気の研究とかいろんな方法があると思うのでございますが、これにつきまして一回検討会を設けまして、その全体を先生方と御相談いたしまして、どういう方法、研究が有効かということも議論を進めさせていただく準備を今いたしております
ですから、地電位でも電波でも地下水、そういった地震観測、地殻変動だけじゃなくて、実際そういう電気、地電位とか地磁気、そういったグループもございますのでやっておりますが、確かに力の入れようが必ずしも十分ではなかったと思いますので、もっとそういう方面を強化したいと思うのです。 それで、ギリシャの話でございますが、成功したと申しますが、実は精度が、一つギリシャでは電気のノイズが非常に少ないのですね。
この地域については、関係機関がそれぞれ観測研究をかなり密にやっておるわけでございまして、大学について申し上げますと、名古屋地区については名古屋大学、それから紀伊半島の中部地域については東大地震研、それから京阪神地区につきましては京都大学防災研が、地震や地殻の変動あるいは地磁気等の観測点を設けまして観測研究を行っているところでございます。
これは私も見させていただいたわけでございますが、地磁気の方位センサーを利用いたしましてプログラムに従って無人耕うん作業ができる段階でございますが、なかなか圃場が常に均平であるというふうな状態でもございませんので、どうしても未耕起の部分が残ってしまうとかそんなようなことで、まだほんの実験段階ということでございます。
その後、光波測量とか地磁気のデータとかそういう専門的なことが書いてございますが、一時的に活動状況がちょっと低下したかというような現象がございましたが、それも現在はまた再びもとの状況に戻っているというのが多いわけでございます。
まず、線路のサイドといいましょうか、いわゆる隣にいる人、これについては自然界に存在する磁力、私専門家でございませんが、地磁気で〇・五ガウスという――ガウスの単位ではかるんだそうでございますが、これとほぼ同じ程度になるだろう。それから、車内に乗っていらっしゃる方がどうなるかというと、山梨型車両で考えれば床面で十ガウスだと。
その後、一たん静かにといいますか、小康状態になりましたけれども、五月に入りまして、実際には五月の十三日ころからでございますけれども、山頂付近で地震が発生するようになりますとともに、地殻変動、地磁気の急変などが観測されるようになりました。これに対しまして、噴火予知連絡会では会長コメントを発表しました。
大体、常磐線は二百七十車両ぐらいあるそうでありますけれども、今すぐにできるのは、地磁気研究所を向こうへ持っていくのは容易じゃないけれども、要するに直流、交流、両方走る車両をつくれば簡単なことでありまして、今ＪＲ東日本は五百億円も年間利益を上げているわけですから、古い車両の交流だけのやつをなるべく早く直流と交流と両方の機能を持った電車に切りかえてほしい。
それについて何回かの折衝の中で、地磁気研究所の問題とか直流を交流にかえる問題とかいろいろお話を聞いたわけでありますけれども、この点、この問題を解決するためには、土浦までの快速電車、俗に言う青電延伸についてどのような方針を持っておられるか。また、できるだけ早くこの対策を講じてほしいと思っているものですから、その辺のところを要領よく御回答願いたいと思います。
ただ、最初の直流、交流の問題につきましては、これは地磁気観測所の問題等もございますので、いま少し時間が必要かと思います。
それと同時に、地殻変動を示すデータやそれから地磁気変化から火山活動に変化がありまして、溶岩ドームといいますか、そういうものが出現する可能性があるというようなことで注意を喚起してまいったところでございます。
さらに五月十三日ごろからは、これまで観測されていなかった火口直下の浅い地震及び微動が頻発するようになり、地殻変動それから地磁気の異常等もあらわれたために、五月十七日に火山噴火予知連絡会の幹事会を開きまして、会長コメントを発表し、溶岩流出等に触れた警戒を呼びかけたところであります。 その後二十日には地獄跡火口の中にいわゆる溶岩ドームがあらわれ、二十一日にはそれが分離しているのが確認されました。