2021-04-06 第204回国会 参議院 経済産業委員会 第2号
ＡＧＵ、アメリカ地球物理学連合という世界最高権威の国際学会でも、何度も口頭発表を重ねてきました。それは、私の利益を求める要素はかけらもなく、資源のない国と思い込まされてきた日本国民が自前の資源を持つことが目的です。日本が資源のない国から自前資源を持つ国になれば、どれほど発言力も増すでしょうか。それは、例えば拉致被害者の救出にも良い影響を及ぼすと信じております、あるいは考えております。
ＡＧＵ、アメリカ地球物理学連合という世界最高権威の国際学会でも、何度も口頭発表を重ねてきました。それは、私の利益を求める要素はかけらもなく、資源のない国と思い込まされてきた日本国民が自前の資源を持つことが目的です。日本が資源のない国から自前資源を持つ国になれば、どれほど発言力も増すでしょうか。それは、例えば拉致被害者の救出にも良い影響を及ぼすと信じております、あるいは考えております。
これを、先ほど言いました、一応話は全部つながっているんですけれども、ＡＧＵ、アメリカ地球物理学連合、これは世界最高権威の学会ですが、ここで発表し始めたときに、世界から集まられた学者がおおっと、これは日本語ですけど、原文は外国語でええっというような、そんな化石燃料があるのかという声が上がったわけです。
具体的には、今先生おっしゃった地球物理学的調査、それからマグマの移動、活動等に関する兆候等を確認し、巨大噴火の可能性は十分に小さいと判断をしたものであります。
その確認のために、地質学それから地球物理学的な手法が用いられるようになります。そうした技術の発展で、地下のより深部へ、それから陸上から海域へ、海域でも浅い海から深い海へと探査の領域が広がってまいりました。
その下にある「目的」のところですけれども、それを地質学的にも見ていくし、岩石学的にも見ていくし、地球物理及び地球化学的手法によっても見ていきましょうと。
出ますが、まずオイルより少ない上に、実は単純計算でいうと、その局面だけでいうと温暖化効果が二十五分の一ぐらいになるということですから、こういう資源があったのかというのは、不肖私も参加している国際学会、特にＡＧＵ、世界最高権威のアメリカ地球物理学連合で我々がこの発表をしたときもどよめきが起きたわけです、もう何年も前ですけれども。
御指摘の、火山の現在の活動状況は巨大噴火が差し迫った状態にあるかどうかについて、火山の現在の活動状況の評価は、地球物理学的及び地球化学的、物理学的及び化学的な調査によって行います。 具体的には、物理学的調査では、検討対象火山において、上部地殻内に巨大噴火が可能な量のマグマだまりが存在している可能性や大規模なマグマの移動、上昇等の活動を示す兆候の有無を把握してまいります。
資源の点も、それから地球物理学的な研究を進める上にも、この南極というものは大変重要な研究拠点になるだろうというふうに思いますんですが、今後我が国が主導的な立場で様々な研究を進めていくためには、やはり我が国の持っている強みというものを生かしていくことがキーワードになるのではないかと思いますが、果たして我が国が他国に比べて特に優れている点というものは、大臣の視点から見るとどういうものがあるでしょうか。
私自身も、一番最近ですと、去年の十二月に参加した世界最大の学会、ＡＧＵ、これニューオーリンズで開かれましたけれども、アメリカン・ジオフィジカル・ユニオン、アメリカ地球物理学連合においてもそのような研究結果が多数発表されたところです。 したがって、一つの学説あるいは見方では、このメタンプルームがないことにして、メタンプルームのある場所は探さなかったわけです、賦存調査で。
この観点から、火山地質学、地球物理学及び地球化学などの最新の知見を踏まえ、過去の噴火の動向や現在のマグマだまりの状況等を、状態等を検討し、これらを総合的に考慮することで破局的噴火の発生可能性に関する評価を行うことは可能であると考えており、火山評価ガイドを見直す必要はないものと考えております。
その評価におきましては、様々な科学的な知見、すなわち火山地質学でありますとか地球物理学、地球化学、こういったものから認められる最新の知見を踏まえた上で、過去の噴火の動向あるいは現在のマグマだまりの状況、こういったことを検討して、これらのことを総合的に評価することによって検討対象火山の噴火の可能性が十分小さいかどうかを評価する、こういう考え方になってございます。
そうすると、今地球が活動期に入っているんじゃないかと、これは地球物理学会、シスコで開かれている国際学会でもいつも話題になっていることであって、何を申したいのかもうお分かりのとおり、また同じような津波、また同じような地震が起きることをいつも想定していなきゃいけないんですよね。そうすると、今の仮設の防潮堤で一体耐えられるのか。
一つには、国会に出るまで、専門家の端くれとして、例えば地球物理学の国際学会でエネルギーに関して学会発表を行ってきた、そういう知見に基づく、あえて申せば客観的な支持であります。 もう一つには、昨日のアメリカ大統領選挙の結果は、さきの大戦後につくられてきた世界の終わりを意味するからです。大戦の真の勝者はアメリカのみであり、敗者は私たちでありました。
冒頭、河野大臣、ちょっとこれ通告していなかったんですけれども、日本列島の地学的といいますか、地球物理学的といいますか、地震とか火山とかいろいろ多発するわけですが、この特殊性ということについて、防災担当大臣としてどのように見解を持っておられますか。簡単で結構です。
現在、防災科学研究所におきまして、イタリア国立地球物理学火山研究所と協力協定を締結し、研究及び人材交流を推進しているほか、科学技術振興機構の国際協力プログラムの枠組みの中で、インドネシアやコロンビア等と火山噴火に係る災害の軽減のための国際共同研究を行っております。また、各大学におきましては、アメリカ等の優れた火山研究者や火山噴火が多発する国の研究者を招聘する取組を行っているところでございます。
地震とか地球物理学なんてなると、ちょっと時間の観念が我々の感覚と違っちゃうのでよくわからなくなるんですけれども、平安時代と同じだと。そういうことを言われてもぴんとこないわけです。
○安倍内閣総理大臣 破局的な噴火というのは、まさに九州全域にマグマが流れるという、まさに破局的な、九州全域が壊滅的な被害を受ける、そういう前提において話をする必要もあるんだろう、こう思うわけでございますが、九電は、過去の火山活動履歴やＧＰＳによる地殻変動観測といった地球物理学的調査等によって、川内原発の運用期間中に発電所に火砕流が到達するような巨大噴火が起こる可能性について十分小さいと評価。
また、地震については、理学部系統で地球物理学科というようなことの中でやっている方が多いんですが、それ自体もなかなか少なくて、地球物理といっても、素粒子をやったり宇宙論をやったり、いろいろな方もいらっしゃいますものですから、なかなか、裾野自体が少ないという形にもなっています。
この調査は、適合性審査に入る前に行う、敷地内に活断層がないことを示すためのものであり、敷地内及び敷地周辺の地質・地質構造調査に係る審査ガイドに従って、既存文献の調査、変動地質学的調査、地質調査、地球物理学的調査等を適切に組み合わせて総合的に検討することとなっている、このように理解をしております。 まず、活断層の活動性の判断についてお尋ねをします。
観測隊の活動は、南極における地球物理学的な現象の観測とその結果の分析等が中心だということで、学術分野を担当するということで文部科学省が今まで所管してきていた、こういうふうに承知しているところでございます。
国会事故調の第七回委員会で、ウクライナ非常事態省水文気象学局中央地球物理観測所副所長のタバチニー氏も同様なことを証言しておられました。
それは、単に地形、地質、地球物理学的なというようなことのみならず、例えば気候なんかでいっても、私は、日本の国は台風で雨が集中しているとかいいますけれども、とんでもない、雨季が三つか四つか五つぐらいあると、台風も雪も梅雨も菜種梅雨も秋雨もという、この水資源も十分に受けて。
昨日のたしか衆議院の災害対策特別委員会かどこかで火山学者のお話で、ああいうプレートが動いた非常に大きな地震の後には、これは多分、地球物理的な連動があるという趣旨でしょうか、火山爆発なんかも大いにこれから起こり得る時代に、時期に入るだろうというようなことまで言われているんですね。