2014-11-13 第187回国会 参議院 環境委員会 第5号
それから二つ目に、土壌自身が大変今回の問題になっている放射性セシウムという放射性物質に対して極めて強い固定化能力を持っていますので、それを生かしたコスト合理性のある再生利用方法を選択していくべきであるということ。それから三つ目に、そのような再生利用方法も含めて、放射性セシウム分離のための減容化技術の研究開発を急ぐ必要がある。この三つの点についてお話しさせていただきます。
それから二つ目に、土壌自身が大変今回の問題になっている放射性セシウムという放射性物質に対して極めて強い固定化能力を持っていますので、それを生かしたコスト合理性のある再生利用方法を選択していくべきであるということ。それから三つ目に、そのような再生利用方法も含めて、放射性セシウム分離のための減容化技術の研究開発を急ぐ必要がある。この三つの点についてお話しさせていただきます。
一つは、汚染された土壌自身を除去してしまう方法、それから二番目に、汚染されました土壌から汚染物質を抜き取ります方法、それから三番目に、汚染された地下水自体をどんどんくみ上げてしまいまして汚染物質を除去するといったような方法が考えられるわけでございます。 しかしながら、地下水の汚染源の特定ということは、地下でございますのでなかなか難しい面がございます。
土壌は、そのほかに土壌自身が生態系を形づくっているとともに、大きく見ると植物、動物、人類を含めた大きな生態系を支える基盤であるということはもう既に多くの方がおっしゃっておられたことでございますが、そういった観点で、まず気候因子について簡単な着眼点を御紹介いたします。
また同時に、土壌自身が火山灰土壌あるいは重粘土とか、そういった特殊土壌のところをかなりのものが占めているということで、地力の問題もある。
特に土壌の中の微生物が死ねば、土壌自身の循環がなくなってしまう。いわば土が死んでしまうのですね。植物発育の最も重大な条件である土が死ぬというようなことにもなりかねないと思うのです。したがって、私は、この点を農林省、特に林野庁が十分に認識された上で、またしたがって、十分な防除体制をとった上で山林に農薬をやっているのか、その点をまず伺いたいと思います。
そういう場合に一番根本になりますのが、その土地自身、土壌自身、これを耕作に適するようにすることが必要でありますが、さらに農道あるいはかんがい用水の確保、ことに飲料水等のない地帯もございますので、そういうことについて、特別に国が指導なり、あるいはものによりましては補助なりすることによって、初めて条件が整うのだろう、こういうことに特に力を入れてまいりたい、かように考えております。
従つて大量な土壌を埋め立てまするには、土壌自身がないところもあるのであります。結局は今やつておりまする方法が一番最善を盡した方法でないかと思われる節が非常に多い。こういうことになりますと、私のお伺いしたいことは、そういう状態であるとするならば、到底二年や三年で効用回復という主点に立つて水田を仮に考えて見ましても、水田にいたしますにも、先ず土壌を作つてから、その土壌が三年目ぐらいでなければできない。