2017-02-22 第193回国会 衆議院 予算委員会第六分科会 第1号
専門外来の先駆けは、北里研究所病院に臨床環境医学センターが設置されたことから始まっているのかなと思っております。その後は、国立病院のアレルギー科を有する病院が数カ所、専門外来を設けられたと承知しています。 国立病院機構盛岡病院には、二〇〇二年十二月に化学物質過敏症外来が設置され、二〇一六年三月の時点で初診患者は五百名を超え、通院継続患者は約二百名といいます。
専門外来の先駆けは、北里研究所病院に臨床環境医学センターが設置されたことから始まっているのかなと思っております。その後は、国立病院のアレルギー科を有する病院が数カ所、専門外来を設けられたと承知しています。 国立病院機構盛岡病院には、二〇〇二年十二月に化学物質過敏症外来が設置され、二〇一六年三月の時点で初診患者は五百名を超え、通院継続患者は約二百名といいます。
一つは最先端の生物医学センターが参画をする統合的な国際共同体の設立、そして研究データと分析結果を世界に公開することを通じて、遺伝子及びたんぱく質の解析を含む国際的なプロテオゲノミクス研究への貢献、三番目に個々の患者の腫瘍特性に応じた治療効果、まさにプレシジョンメディスンですね、や副作用に関する臨床的検討、そして四番目にプロテオゲノミクスのデータ解析に深層学習アルゴリズム、いわゆる人工頭脳ですね、ＡＩ
私の相談相手にもなっていただいております慶應義塾大学病院漢方医学センター副センター長で慶應義塾大学医学部准教授の渡辺賢治先生が、本年二月に「日本人が知らない漢方の力」という本を上梓をされました。 川端大臣は、御実家が老舗の薬局であられた、またお身内に漢方に取り組んでいらっしゃる方がおられるということを伺いました。
昨日、古川大臣にもお渡しいただくようにお願いいたしましたのですが、この本なんですけれども、慶応大学病院漢方医学センター副センター長で慶応大学医学部准教授の渡辺賢治先生がこの度、「日本人が知らない漢方の力」という本を書かれました。この本の帯には、漢方は中国ではなく日本独自の伝統医学である。世界が注目しているのになぜ日本は見捨てようとするのか。裏には、日本の医師の九割は漢方薬を併用している。
事故当時のソ連邦ウクライナ共和国保健大臣であり、放射線医学センターの元所長であられるロマネンコ氏にお話を伺う機会をいただきました。そのお話の中で、心理的、精神的問題を強調したい、政府が国民の不信を払拭することによって精神疾患の発生比率を下げることができるのだというアドバイスもちょうだいしたところです。
そのときに何が問題になったかといいますと、パイロットの身体検査問題というのが非常に大きな社会的な問題になりまして、それまでは産業医が検査をしていたわけですけれども、航空身体検査のやり方を改めて、航空医学センターというのが結果としてはできたわけです。
また、歯科法医学センターといったような、講座とはちょっとまた別の学内組織を有している大学につきましても、明海大学、鶴見大学、日本歯科大学等々がございますが、先ほどの二十九大学ということから見ますと、これを専門とする講座等の設置については、法医学と比較いたしますと、必ずしも全体として設置されているわけではないという実情でございます。
今回は京大医学部の井村さんが会長になられたわけですが、この井村さんは神戸市に誘致されています再生医学センターの誘致の責任者を務められて、再生研究に国としてゴーサインを出してほしいということを主張していらっしゃる方です。
弱者ということを考えると、例えば、北里研究所病院の臨床環境医学センターの宮田幹夫教授という方が、こういうことを書かれておられます。残留農薬基準というのがあるけれども、「私の専門である化学物質過敏症の視点からすると、基準値は、ないよりもマシという程度のもの」だと。
○加藤修一君 陸軍の健康増進予防医学センターも再調査をやるというふうになっておりますけれども、これについては他日に議論させていただきたいと思います。 そこで、外務大臣にお伺いしたいんです。
このため、モスクワの南西約百キロのオブニンスクに国際放射線医学センターを設置する。」というようなことも伝えられているのであります。いろいろな動きがあるようであります。 申し入れがあればという点もわからないものではないが、しかし我が国として、そういう実態に対して進んでさまざまな支援、協力というものもあっていいのではないかというふうにも思うのですね。
例えば、一九八四年度は二十三億八千二百万交付されて、そしてそのお金が核医学センター建設とか女子宿舎などに十六億七千百万円を出して、残りの七億一千百万円が積立金となっている。 宝くじからの交付金の累積積立金が八四年度末でどのくらいになっておりますでしょうか、ちょっとお伺いをしたいと思います。
ニューヨーク大学のベルビュ医学センターの眼科教授Ｍ・Ｍ・ザレット氏は、この放射線は目に有害な影響を与えることがある。そしてまた、白内障の原因になる。また、連邦保健・人的サービス省食品・薬品局の生物研究官Ｒ・Ｌ・カーペンター氏もマイクロウエーブの放射線というのは累積的影響を与えることがあるというふうに「レファレンス」で報告されておるわけです。
私も先般ビルマに参りまして、ラングーンにある生物医学のセンターを日本が無償供与でつくっておりますが、この医学センターで、あるいはマラリアであるとかデング熱であるとか小児下痢の問題であるとか、ビルマの国が一番困っている問題について日本の援助によって研究が進められておって、それが成果が上がっておるということで、大変ビルマの人は喜んでおりました。
と申しますのは、この到達点を踏まえて今後発展をさせる方法としてはいろいろあると思いますが、現行の各大学にある医学部を充実させるということが当然基本になろうとは思いますけれども、各県の大学にある医学部をたとえばそれぞれの地方の医学センターとして位置づけていくという方法もあろうと思います。
もともと研究学園都市の医学センターという構想で発足をしたものでございます。でございますから、地域の他の研究機関との連携、あるいは筑波地区の地域におきます医療体制というものを考え合わせながら、今後の整備をいたしてまいりたい、このように考えております。
このように恵まれない沖繩の身体障害者のために、整肢療護園の拡充とおとなのリハビリテーション医学センターを早急に設置すべきではないかと思います。来年度予算においてはこれら施設関係予算が含まれていないことはまことに残念でございます。このかわいそうな人たちに一日も早くあたたかい手を差し伸べるためには、何とか予備費等の支出によってでも施設の早急な設置を強く要望いたしたいのでございます。
また、四月二十二日の読売新聞の夕刊を見ましたところが、アメリカのヒューストンのテキサス、医学センターにおきまして、六十五歳の患者さんが人工心臓挿入手術を行なった。
○岡委員 これは総合医学センター等もできて、そういうところで大いに一つはっきりしたものをつかんでいただきたいと私は思うわけです。 それから、これは労働基準の方に、田中さんがお尋ねになったことなんですが、重ねて承わっておきたいのですが、問題は、放射線による障害というものは、非常に微量でも継続的に照射された場合には、病状は非常に緩慢かつ慢性的である。従って、健康体との区別が非常に困難であるわけです。