2003-05-08 第156回国会 衆議院 農林水産委員会 第7号
特に、繁殖経営については、放牧の積極的な推進や分娩間隔の短縮、あるいは、肥育経営については、増体量の向上、飼料給与方法の改善、個体能力の的確な把握及び肥育期間の適正化など、コスト低減のための対策を実施してまいりたい、こう思っております。
特に、繁殖経営については、放牧の積極的な推進や分娩間隔の短縮、あるいは、肥育経営については、増体量の向上、飼料給与方法の改善、個体能力の的確な把握及び肥育期間の適正化など、コスト低減のための対策を実施してまいりたい、こう思っております。
特に、繁殖経営については、放牧の積極的な推進や分娩間隔の短縮、肥育経営については、増体量の向上、飼料給与方法の改善、個体能力の的確な把握及び肥育期間の適正化等、コスト低減のための対策を実施してまいりたい、このように考えております。
○石川（弘）政府委員 三十九年以来育種牧場の再編整備をいたしまして、それまでのどちらかというと一つ一つの個体能力を中心にしました育種理論から、現在は集団飼育理論を採用することによりまして本格的な大規模育種を開始いたしております。 現在は、育種の技術水準自身は外国にも十分匹敵できるものになっていると思っております。
それから初生びなの問題でございますが、先生も十分御承知のとおりでございますが、従来わが国の種畜牧場のあり方というものは、日本の養鶏界がそれまでどちらかといえば副業的な飼い方であった、飼い方も五十羽、百羽、二百羽というような零細な規模で飼われていたという事実も反映いたしまして個体の改良、個体能力の改善ということに最大の力点を置いておったわけでございまして、そういう意味ではもう世界的水準に達しておったわけでございます