2013-05-29 第183回国会 衆議院 経済産業委員会 第15号
そこで、あるアメリカの会社から、OEMでどうだ、こういう話があって、本社にいた井深大さんとか皆さんは、OEMでもいいから商売をとれという話だったんですけれども、頑として盛田さんは受け付けない。やはり自社製品を売る、そういったところからソニーのすぐれた製品というのが世界を席巻するようになった、こんなお話も伺っております。
そこで、あるアメリカの会社から、OEMでどうだ、こういう話があって、本社にいた井深大さんとか皆さんは、OEMでもいいから商売をとれという話だったんですけれども、頑として盛田さんは受け付けない。やはり自社製品を売る、そういったところからソニーのすぐれた製品というのが世界を席巻するようになった、こんなお話も伺っております。
かつてソニーの井深大氏が、企業にとって重要なのは発明より革新なのだと語ったように、イノベーションは単なる新製品、新技術の開発にとどまらず、これまでの延長線上や従来の枠にとらわれない自由で新しい発想や創意工夫により、非連続な発展を実現することです。 こうしたイノベーションは、しばしば異なる考え方や文化が出会い、融合し、あるいは相克するプロセスの中で生まれてきます。
かつて、ソニーの井深大氏が、企業にとって重要なのは発明より革新なのだと語ったように、イノベーションは、単なる新製品、新技術の開発にとどまらず、これまでの延長線上や従来の枠にとらわれない、自由で新しい発想や創意工夫により、非連続な発展を実現することです。 こうしたイノベーションは、しばしば、異なる考え方や文化が出会い、融合し、あるいは相克するプロセスの中で生まれてきます。
少し歴史をひもといてみますと、そもそもソニーは一九四六年にこの写真にあります井深大によって創業された会社でございますが、創業当時から自由闊達にして愉快なる理想工場の建設というのを目標に掲げまして、単に利益の追求という以上に、技術を通じて日本の文化に貢献する、さらには国民の科学知識の啓発をしていくと、こういったところを企業理念として掲げて始まった会社であります。
かつての経済界を支えた土光敏夫さん、本田宗一郎さん、井深大さんたちは、リストラというのは最後の最後にしかやってはいけないことだと言われたと聞いております。 総理は、私は経営者だと衆議院の予算委員会で我が党の菅直人さんにたんかを切られましたけれども、この国の総理は最高責任経営者です。企業経営者と違って、この国の経営者である総理は国民をリストラすることはできません。
もう御存じのとおり、ソニーをつくりました井深大さんは「幼稚園では遅すぎる」という本を書かれましたし、母親はこの世に生まれて初めて出会う教師であるという言葉もございまして、結局、我々が教育問題を語りますときに、最後に行き着くのは家庭の問題だろう。子供の親殺し、親の子殺しを初めとして、一種のまさに危機的社会状況、すばらしい面もありますけれども、劣化社会のすさまじさを感じます。
それは、私が大変敬愛する井深大さん、ソニーの当時の会長でした。ソニーの当時の会長はパイオニアとしての生き方を私に示したかったんだと思うんですね。パイオニアというのは大変だ、大変だけれども、やることがあったら徹底してやり続けなさいというふうにして私を激励してくれたので、現在の私があるということになると思うんです。
その限りで、私は、何というのかな、むしろ経済界は気ままにやってきたし、松下幸之助とか、本田宗一郎とか、盛田昭夫とか、井深大とか、あるいは今も現役でやっている京セラの稲盛君とかそんな連中が、国家の指導、役人の指導であの企業を育てたかといったら、全部彼らの創意ですよね。それに国が引きずられてきただけで、日本の経済も引きずられてきた。
それならあなたに聞きますが、一九八三年、中曽根元首相のもとで、文化と教育に関する懇談会、座長は井深大ソニー会長です、これが発足した。あなたも御存じだろう。この懇談会は、翌年三月二十二日に教育改革の方向と課題に関する報告を中曽根首相に提出した。まさに総理大臣のもとでの懇談会が報告を首相に提出した。
さて、戦後五十数年たちまして、昨年、ソニーの井深大さんがお亡くなりになりました。本田宗一郎氏と同じように、戦後日本経済を誘導してきたというか、敗戦後の焼け跡で小さな町工場から世界的な企業にまで成長発展させてきた、物づくりの先達といたしましての方々がお亡くなりになったわけであります。
一つは森信三という人の小さな本ですし、片方はあの有名な井深大さんの本なんですけれども、それに共通したところがあるのは、おもしろいと思いましたのは、例えば母親というのは子供の教育にとって非常に重要であるということは、私これは両方ともに共通したことであると思います。またそのほかの本でもそういうことが書いてある。
ソニーの名誉会長である井深大氏、上智大学の渡部昇一教授、東海大の林三郎教授らは、指紋の効用を、積極利用を説いておられます。国民総指紋登録制を提唱してもおられます。国民総指紋登録制は外国人登録における指紋押捺の問題を一気に解消する方法であります。私も個人としては支持したい制度ではございます。しかし、残念ながら、私の所属しておりますサンケイ新聞論説委員室の総意というふうにはまだ統一されておりません。
のおも立った方々にお願いをして、あの土地が、民間団体としての財界を中心とした会社ができ上がりまして、もしそれにお譲り願えるということになるならばたいへんけっこうではなかろうかというような話し合いが二、三の有力な方々から出まして、それならばまずそういう方々を中心にひとつあそこを開発する発起人会のようなものをつくりまして、そこで検討してみたらばどうであろうかというようなことで、当初五、六人の名前が——井深大
○大池参考人 それは水野成夫さん、小林中さん、安西正夫さん、井深大さん、清水雅さん、石川六郎さん、今里広記さん、永野重雄さん、堤清二さん、以上でございます。
発起人の代表者が井深大、職業がソニー株式会社の社長、以下発起人とされまして安西正夫、昭和電工株式会社社長。石川六郎、鹿島建設株式会社副社長。今里広記、日本精工株式会社社長。大池真、池袋駐車場。小林中、アラビア石油株式会社社長。今日出海、現在文化庁長官をしておられます。清水雅、株式会社東宝社長。堤清二、株式会社西武百貨店社長。永野重雄、富士製鉄株式会社社長。中村梅吉、衆議院議員。
最初は、発起人代表といたしまして、ソニーの井深大さんがお見えになっておられたわけでございます。現在の重役とほとんど氏名には異動ございません。 まず現在の重役を申し上げます。
本日は、民間研究機関の現況及び科学技術行政に対する御要望等について御意見を聴取するため、ソニー株式会社社長井深大君、株式会社日立製作所会長倉田主税君、東洋レーヨン株式会社会長田代茂樹君及び東亜燃料工業株式会社社長南部政二君、以上四名の方々に御出席を願っております。 この際、参考人各位に一言ごあいさつを申し上げます。