2017-06-07 第193回国会 参議院 政府開発援助等に関する特別委員会 第4号
ここの一番左側に二つグラフが載っているところの上側ですけれども、このＳＤＧｓの認知度を組織内で浸透する上でどの程度になっているかというときに、経営陣に定着しているというのが二八％、二〇一六年度にございました。
ここの一番左側に二つグラフが載っているところの上側ですけれども、このＳＤＧｓの認知度を組織内で浸透する上でどの程度になっているかというときに、経営陣に定着しているというのが二八％、二〇一六年度にございました。
これ、二つグラフがありますけれども、同じものなんですが、一つは少し期間が長いところを取っている、下の方は二〇一一年から、直近のところを取っているということなんですが、この青い線が売上高、そして赤い線がこれが営業利益ということなんですが、これ見てお分かりのとおり、というか、これはかなり一目瞭然なんですけれども、二〇〇八年三月ぐらいから非常に利益の振れが激しくなっているんです。
これを端的に表しておりますのが、二つグラフ載せさせていただきましたが、左側の部分は制度部門別の貯蓄投資バランスというものでありまして、特にこの赤で表しています企業部門の貯蓄投資バランスが上の方に、プラスに出ております。これは、企業が投資よりも貯蓄の方が多いという状況で、通常の経済状態ですとこれはマイナスに出るのが普通なんですが、ちょうど一九九八年以降プラスが続いているということであります。
その後、五万人まで旧司法試験はふえ、また、それとともに法科大学院制度が始まりまして、当初は、ここに何か下の方に二つグラフがありますが、これは大学入試センターと日弁連法務研究財団という二つのところで法科大学院適性試験を実施しているということで、大体両方同じ人が受けるということなので、これは単純に足し算するわけにもいかないということで、上の方の三万九千三百五十という方が大体みんなが受ける試験なので、この
だから、多分そのことを気づかれて、皆さんこうやって二つグラフを書かれていると思うんですね。上段というのは余りもう意味がないような気がしております。プライマリーバランスの意味が余りないんじゃないかと私は思っておりますけれども、ちょっとその辺についてお考えをいただけますでしょうか。
同時に、京都議定書の目標達成でいいますと、これもまた添付の資料で、二つグラフが、上に文章が書いてある表がありますが、上の表は日本経団連の資料で、いわゆる産業部門と民生部門と運輸部門の、よくある仕分けでありますが、基準年の一九九〇年から見たときの、これは二〇〇一年、ちょっと古いデータですが、それぞれの部門がＣＯ2削減に対してどういうトレンドを持っているのか、目標に対してどういうふうになるのかというもの
まず一枚目でございますが、左側に二つグラフがかいてございます。これはいずれも事故率が経年的にどのように変化してきたかということを示しております。上の方は自動車でございますが、下の方は航空機でございます。
それから、次の六ページでございますが、簡単に二つグラフがございまして、一つは高齢者親族のいる一般世帯の家族類型別割合の推移ということで、昭和五十五年それから平成二年、これを比べてみまして、三世代同居が約一〇％減っておる、逆に夫婦それから単独世帯というものがふえている、こういう状況でございます。下は、これは平均寿命の推移。女性が八十一・九〇歳、男性が七十五・九二歳、こういうことになっております。