2017-05-23 第193回国会 参議院 厚生労働委員会 第18号
これ実際の話で、担当者が評価してどんなセルフケアが必要かを決めるということで、自分で介護予防体操をしなさい、入浴は風呂場を改修して自宅でと、こういうプランになったんですよ。まさに筋力アップで、風呂には自分で入れるようにということを指導受けたんだけれども、できなかったんですよ、自分では。で、悪化して寝たきりということが起こっているということなんですね。
これ実際の話で、担当者が評価してどんなセルフケアが必要かを決めるということで、自分で介護予防体操をしなさい、入浴は風呂場を改修して自宅でと、こういうプランになったんですよ。まさに筋力アップで、風呂には自分で入れるようにということを指導受けたんだけれども、できなかったんですよ、自分では。で、悪化して寝たきりということが起こっているということなんですね。
それだけではなくて、ほかの機能がもしつけられるとすれば、ボタンを押すと、ここは介護予防体操ができるとか脳トレーニング、これは私も家でＤＳでやったりしているんですが、またお買い物サービス、買い物も大変だと。それぞれ音声ガイダンスなど、このようなものも設けていってはどうかという御提案をいただきました。
閉じこもり予防プログラムは、外出頻度が週一回未満の要介護高齢者の方を、歩行などの身体機能が閉じこもりの原因である方と、意欲、気力等の低下が原因と考える方とに分け、前者の方につきましては転倒予防体操などの運動器の機能向上サービスを、後者の方については農園づくりなどの生きがい支援事業を提供し、事業終了後の外出頻度を評価したものでございます。
そして、ここは松江地区の広域行政組合介護部というのが、元気に暮らそういつまでもという形で、介護予防体操とか筋力向上のそういうマニュアルを作っておられます。つまり、いすを使って座ったり立ったりというような、家でも簡単にできるような動作等々、こういうものが私はやっぱりきちんと、特に通所介護、通所リハビリのその施設、中で行われてきていれば、こういうふうな悪化の状態にはならなかったのではないか。
それで、私が理解するところでは、地域支援事業の中で行われる介護予防事業というのは、ある意味、集団に対していろんな介護予防体操であるとか転倒予防教室を開いていくというようなことをやるんであって、新予防給付の場合は、よりきめ細かく対象者お一人お一人の体の状況とかそういうものをしっかりチェックをした上で、そして、まあ要介護度、例えば一とか要支援二の人であれば、それを改善を図っていくことを具体的に目標を考えてやっていくことだと
特別養護老人ホーム、給食調理場など腰痛が発生しやすい職場におきましては、安全作業標準の徹底であるとか健康診断の実施、予防体操の実施などが重要であると考えております。
地方団体では、特別養護老人ホームあるいは学校給食の調理場など、またＶＤＴ作業の多い職場などで腰痛あるいは頸肩腕症候群が発生しやすいということで、そういうところでは特別な健康診断あるいは職場での予防体操の実施、安全作業標準の徹底など予防対策に取り組んでおります。 今お話しの指針につきましては、地方団体の方にお示しをしてその周知を図っておるところでございます。
たとえば腰痛予防体操の実施でありますとか、あるいはまた腰痛につきましての健康診断等々の問題につきまして指導をしたところでございます。 これらにつきましては、指導に沿って行うという会社側からの回答がございます。 なお一点。腰痛がなぜ起こるかということに関連をいたしまして、何しろ飛行機そのものが外国でできておる。
それから、予防体操の実施、これは簡単なようなことでございますが、やはりこういう仕事に携わっておられる方につきましては、やはり毎日毎日欠かさずやっていただくということが大切だということから、いわば調整体操と申しますか、柔軟体操と申しますか、そういうことをぜひ毎日やってほしいと。それからさらに、健康診断につきましても、よりていねいに、採用時はもちろん、六ヵ月あるいは一年の頻度をもってやってほしい。
で、重量物の取り扱いに起因しますこの問題につきましては、労働省といたしましては従来から重量物取り扱い作業における腰痛の予防についてというような関係の通達を四十五年、五十年と出しておりまして、作業姿勢、作業方法の適正化あるいは作業時間、休憩時間の適正配分、予防体操の実施、健康診断の実施というようなことを指導をいたしておるわけでございます。
その内容は、作業方法の改善、つまり、なかなか重い物を持ち上げるような関係もございますし、そういう関係で作業方法を何とか改善すべきじゃないか、それから、いま申し上げました健康診断を励行すべきではないか、さらには、予防体操をやったらどうか等々の内容を盛りました通達を出しまして、これに従いまして、先ほど申し上げましたいろいろの労働基準法上の問題と同時に、監督といいますか、指導といいますか、そういうものを強化
○渡邊（健）政府委員 腰痛症につきましては、現在、重量物取り扱い作業におきます腰痛の予防につきまして通達を、これは四十五年の七月でございますが、出しておりまして、それによりまして、省力化あるいは作業姿勢、取り扱い時間等の作業管理及び健康診断あるいは予防体操の実施などの健康管理の実施を指導いたしておるところでございます。