2020-05-20 第201回国会 参議院 予算委員会 第20号
感染研におきましては、このエライザ法、それから抗原の、抗体、ああ、そうですね、感染した細胞を使ったエライザ法、それから抗原を使った方法、そして最終的には中和法で確認するということで、今、抗体の解析チームをつくって、なるべく早くその結果を出していくということで、少し大きめのコホートで我々も検証していきたいというふうに考えております。
感染研におきましては、このエライザ法、それから抗原の、抗体、ああ、そうですね、感染した細胞を使ったエライザ法、それから抗原を使った方法、そして最終的には中和法で確認するということで、今、抗体の解析チームをつくって、なるべく早くその結果を出していくということで、少し大きめのコホートで我々も検証していきたいというふうに考えております。
先ほど先生御指摘の、平成十二年から十五年までの間とおっしゃられた、その関係は、これは、中国における化学兵器処理のための技術、その確立のために、一々、中和法、燃焼法、そのほかすべて実証実験をやったときに必要としておった金目でございます。 ただいま御指摘の移動式処理施設に関しては、その範疇には含まれておらないかと思いますが、精査して、後刻、再度きちんとお答えさせていただきます。
その後、昭和十一年に独特のアンモニア中和法による処理技術の開発に至る間が煙害問題との戦いであったという歴史が示すように、公害によって生まれ、公害問題を背負いながら伸びてきたところであります。したがって、公害防止については特に意を用い、技術的に可能なものを工場建設時にまず取り入れ、効率が悪くなればこれを更新し、常に最新技術の採用につとめていると自負しております。
特に市街地その他郊外の煙害を起すような場所には、ただいま東北大学の教授の堀先生の考案されたアンモニアによるガス中和法があるわけであります。これに類するものを鉱山関係では住友の四阪島で一箇所やつております。そのほかではまだ全然やつてはおりませんが、そういう方法も今後の会社更正法に基く再建計画に取入れるようにという指示を与えております。
これは結局排水設備の中和法とか、設備が不適当なのか、これらも十分な施設をやらなければ排水に対するところの設備が不十分ではないか、河川漁業に対しても甚大な被害を与えるのではないか、こういうことは資金面としても排気の経費だけで三、四百万円もかかるということを橋爪さんに聞いたのです。