2015-04-15 第189回国会 参議院 国際経済・外交に関する調査会 第3号
私も、子供の頃、兄貴たちがリーダーズ・ダイジェストという本をよく読んでいまして、その頃に人口問題、あるいはエネルギー問題、あるいは森林破壊問題、あの当時、五十年前にそんなことが書かれていて、私は子供心に興味があって、その後ずっといろいろ、プロレスラーという傍ら、そういう自然環境の問題とかに興味がありまして。
私も、子供の頃、兄貴たちがリーダーズ・ダイジェストという本をよく読んでいまして、その頃に人口問題、あるいはエネルギー問題、あるいは森林破壊問題、あの当時、五十年前にそんなことが書かれていて、私は子供心に興味があって、その後ずっといろいろ、プロレスラーという傍ら、そういう自然環境の問題とかに興味がありまして。
また、八三年四月には「リーダーズ・ダイジェスト」に新たな単独インタビューが載って、実に日本人八名という名前入りで、コードネームもつけて載ったそうでございますが、これは私はまだ見ておりません。
さて、私、もう少し別のアングルから質問させていただきたいと思いますが、私は、これまで十数年間、ミシガン大学の最も権威があると言われているスティーブンソン教授と共同研究を続けてまいりまして、ニューヨーク・タイムズやリーダーズ・ダイジェストにも紹介されておりますが、特に日本のいじめ等につきましては非常に外国でも関心を持たれておるわけです。
○政府委員（清水傳雄君） ただいまのリーダーズ・ダイジェストのケースもございましたし、その他比較的多いのは外国系の銀行のケースが解雇あるいは賃金問題等を含めてございまして、特別に調査等を行っているわけじゃなくて、いろんなケースの陳情その他を把握している、こういうふうな形で承知をしているものばかりでございますが、具体的な名前を挙げた方がよろしゅうございますか。
リーダーズ・ダイジェスト等の会社の労働争議等も含めて、外資系企業でトラブルがあった主な案件について、これは労働省の方で把握してみえると思いますから、若干御報告願いたいと思います。
○政府委員（清水傳雄君） 外資系企業におきます労使関係の紛争、これは特別の調査とか集計等を行っているわけではございませんが、御指摘のようなリーダーズ・ダイジェストのケース、それからまた一部の金融機関等におきまして従業員の解雇等をめぐって裁判所なりあるいは労働委員会で争われている、こういう例は承知をいたしておるところでございます。
私、今、たくさん例がありますが、リーダーズ・ダイジェストの例だけを挙げたわけです。
なお、その中で、係争中の争議件数等につきましては、裁判所の問題その他を含めまして十分に把握ができてはおりませんが、具体的にはリーダーズ・ダイジェストの企業閉鎖の問題、それから外銀労Ｐ・Ｆカリヤーの支店閉鎖、解雇の問題、それからチェース・マンハッタン銀行基地内支店での慰謝料請求の問題等を含めまして大体十数件の件数が係争中だということで把握いたしております。
私、こういうものを見まして、例えば、今冒頭に言われましたリーダーズ・ダイジェスト、これは本社がアメリカ合衆国のニューヨークにあって二十七カ国に子会社があります。一九四六年に日本支社ができて、一九六一年に日本リーダーズ・ダイジェスト社が設立された。アメリカが一〇〇％出資で、社長はアメリカから来る。編集内容、会社業務、人事一切米本社の決定に従うと。
これはリーダーズ・ダイジェストの三十八巻五号に出ているんですね。これはあなた方から私も大体お聞き し、資料も収集したわけだ。 安倍外務大臣がことしの四月十三日衆院外務委員会での答弁で、私も警察当局から四月の初めに聞いて、外務省当局に調査を命じ、目下調査を進めていると言って答弁していらっしゃるわけですね。
○説明員（藤田公郎君） 外務省員ナザールに関連する部分でございますけれども、これは先生御指摘のリーダーズ・ダイジェストの記事にも明らかでございますように、レフチェンコ自身が扱っていたケースということではむしろなくて、レフチェンコが前にこういうことがあったんだと、ないしはほかの人がやっていたということで記述をしているものでございます。
それからその他はもう委員も御承知かと思いますが、レフチェンコ自身が語ったところに基づきまして、リーダーズ・ダイジェストの編集委員でございますバロンという人が著書をつくりまして、これがつい数日前九日でございましたか、五月の九日にアメリカの国内で発売されております。
第二には、総選挙も予想される、参議院選挙あるいはいまの選挙、いわゆる八三年政治決戦というこの時期、わが党への集中的な攻撃、参議院選挙あるいは総選挙に向けたわが党への意図的な悪質な攻撃というふうにとらえられる、こういう時期に四月二十三日号、五月二十三日号と言われるリーダーズ・ダイジェストの動きがあると。第三には、日本の良心的なジャーナリズムへの攻撃がどうもある。
○和田静夫君 私の調査では、渋谷区の松濤ということになっていまして、これは後ほどの私の質問と関連をしてくるのでありますが、内閣に伺いますが、四月十三日に毎日新聞がリーダーズ・ダイジェストについてスクープをしたわけですね。それ以前にこのリーダイの話を載せた新聞というのはございましょうか。
また、海外に参りますと、日本はそういう難民の問題についての理解が薄いという国際的な批判もしばしば耳にするわけでございまして、先ほど御指摘の「リーダーズ ダイジェスト」の記事などもその一つだと思いますが、日本の国際化ということを考え、海外とのつき合いがますます大事になってまいります際に、こういう日本のイメージが国際的に広がるということは大変私どもとしては残念だというふうに思っておるわけでございます。
それで、きょうはそのことと、それからこれは申し上げておいたんだからお読みいただいたと思うんだけれども、「リーダーズ ダイジェスト」の三月号、とうとう書かれたですよね、こういうところに。「これでよいのか 日本のインドシナ難民対策」、何と言っているかというと「日本政府の対策は、スキャンダルと言ってよいほどお粗末です。」と言われているんです。
御指摘のように、リーダーズ・ダイジェストの調査を初めとしまして、国際的にもこういった一酸化炭素等に対する関心が出てきておりますので、公社の方でもこういったことに取り組みまして、このたばこの煙の中の一酸化炭素の測定法の検討ということを、現在行っているわけでございます。
○多田省吾君 次に、アメリカのリーダーズ・ダイジェストという雑誌の米国版の一九七七年の十月号、十二月号に、たばこの毒ガスという、独自に依頼した分析調査の報告がございます。
○小宮山国務大臣 過日、アメリカの郵便の七人委員会の一人でありますリーダーズ・ダイジェストの社長ともお会いしましたが、アメリカは逐次細かく郵便料金を上げているというようなことをやっておりますけれども、それ自体でも労働賃金の相当の上昇がある。
で、この前、私、委員会で御質問をしたわけですけれども、このことについてもう一回確認をとってみたいと思うのですが、この委員会で私が質問をしました、昨年アメリカ合衆国の下院で郵政公共事業委員会・郵政小委員会においてリーダーズ・ダイジェスト・アソシエーション第一副社長のケント・ローズさんの証言でございましたが、私はそれを読みながら、本当にこれはやっぱり当局ももう少し考えていただかなくてはいけないんじゃないかなと
先般、昨年でございますが、アメリカ合衆国の下院で郵政公共事業委員会・郵政小委員会においてリーダーズ・ダイジェスト・アソシエーション第一副社長のケント・ローズの証言がございます。その比較をしながら質問したいと思いますが、この副社長は郵便局が――これはアメリカですが、国民の利益のための事業として運用されるべき考え方が第一。
○政府委員（石井多加三君） ただいまのリーダーズ・ダイジェストのケント・ローズという人がアメリカの下院で証言を行った内容を私も先ほど入手いたしたばかりでございますが、これは私も日本のリーダーズ・ダイジェストのこちらの支配人から、まあ特にいわゆるダイレクトメール等の料金値上げが非常に大幅であるということについての反対論を前々から伺っておったわけでございますが、それに関連してアメリカでこういう意見があると
そういった面についての、少なくともアンバランス、というか、片手落ちになっておる面でも、せめて片手落ちにならぬように一つのバランスをとっていくというような問題もありましょうし、それからいま言われたようなことは、オンラインシステムを通じて、データそのものが交換をせられるということになってくると、自分の社内でのバッチシステムでやっている分には、自分が気をつければいいし、それからかねて新聞に報道になったリーダーズ・ダイジェスト
これは例のアテナ社という会社が、日経マグロウヒルという会社から受け取った発送アドレステープがいつの間にか複写され、リーダーズ・ダイジェスト社に渡っていたという、こういう事件が起きております。私は告訴状を関係の筋から拝見させていただきましたが、それを見ますと、昨年の十月二十七日、アテナ社が日経マグロウヒル社から「日経ビジネス」誌の発送を依頼され、アドレステープを受け取った。
このプライバシーの問題は、先般あのリーダーズ・ダイジェストとそれから日経マグロウヒルとの間に問題が起きました電磁テープの写し取り問題、こういう問題がすでに発生をいたしておりますし、今後もこの種の問題が起きる可能性は当然予想されるところであります。
いまソフトウエアの問題がある、あるいはこの前リーダーズ・ダイジェストの例の電磁テープに写し取った問題があります。実際、それじゃこれを抜き取った者はどういう現在の刑罰になるのか。いまデータ通信そのものの端末である情報を握る、それを写し取る。そのものを取るんじゃない、それをある形で写し取る、こういった者がそれではいまの法律の中でどういう処罰になるのか。
先ほど来プライバシーの問題、その他出ておりますが、まあ事今回の法律に関する限りは、いわばオンラインという問題でございますから、オフラインの場合とは違いまして、さっきのリーダーズ・ダイジェストの名簿が盗用されたというふうなのとは違いまして、コントロールの余地はあるのだ、これはいま柏木監理官の御説明を申し上げたとおりでございます。
それで、一九三五年の十月、リーダーズ・ダイジェスト誌のＴ・Ｃファースナ記者が同誌に、「そして突然の死」と題して交通事情を発表し、全米の世論がわき立ちまして、マスコミが論陣を張り、一般民衆は、人間のつくった自動車で人間が殺傷されるという、こんなばかな話はないじゃないかということで、この際自動車の製造を禁止せよ、こんな極論まで出たという話を私は聞きました。
日本商品の品質向上の点につきましては、たとえば「リーダーズ・ダイジェスト」の本年の二月号に、「メード・イン・ジャパン」という題目のもとに、いかに最近の日本品のすぐれておるかということにつきまして、べたほめと申してよいほどのほめ方の記事が載っております。
マッカーサー元帥自身がリーダーズ・ダイジェストにそのことはたびたび繰り返して書いて、日本はたとえアメリカにたよろうとも緊張の中に入り火中のクリを拾ったならば焼き滅ぼされるにきまっている、できることならば日本よアジアのスイスたれ、それはもう彼が繰り返し繰り返し語った言葉です。そういう状況であるときになぜしいて今立ち寄らねばならぬのか。
これを台所で言ったか、サロンで言ったか存じませんけれども、マッカーサーが「日本国民に与える」という論文をその次の年のリーダーズ・ダイジェストの六月号に書きました。それには、今や原爆の時代である、日本はソ連につこうとアメリカにつこうと、火中のクリを拾うならば焼き滅ぼされるに違いない。