2013-04-15 第183回国会 衆議院 予算委員会第五分科会 第2号
毎年欧米で開催されている国際シーティング・シンポジウムには、世界三十カ国以上から二千人近くの医療、リハビリ関係者が参加しているそうです。 シーティングは、車椅子の快適性の提供と安定性の提供、離床時間の延長や褥瘡の予防、その再発の防止、個人の機能性の向上に不可欠と考えられている技術です。
毎年欧米で開催されている国際シーティング・シンポジウムには、世界三十カ国以上から二千人近くの医療、リハビリ関係者が参加しているそうです。 シーティングは、車椅子の快適性の提供と安定性の提供、離床時間の延長や褥瘡の予防、その再発の防止、個人の機能性の向上に不可欠と考えられている技術です。
○国務大臣（小宮山洋子君） 御指摘の職種のほかに、医療機関で主に医療提供に携わる職種としましては、今御指摘の臨床検査技師、診療放射線技師といった検査関係の職種、また理学療法士、作業療法士などのリハビリ関係職種など、十種類以上の職種がありまして、三十三万人以上の人たちが医療機関で働いています。
このため、例えば、昨年四月には、薬剤師、リハビリ関係職種、管理栄養士等、医療関係職種の役割や業務範囲を拡大しようというような通知を発出したりしております。
○政府参考人（篠田幸昌君） リハビリに関しましては、実は先ほどの御答弁あるいは御質問でございましたけれども、お医者さんが不足しているという、診療科によりましては不足しているのが実情でございますけれども、そのうちの一つはリハビリ関係だというふうに認識をいたしております。
これは、チーム医療の検討会の方は、何も看護師だけではなくて、薬剤師さん、あるいはリハビリ関係の方、それから理学療法士さん、あるいは介護職員の方々、この方々の行うべき業務という内容について全般的に見直しをしているということは、今までにない、かなり画期的な取り組みではないか、そのように私は思っております。
これは、今のはちょっと給料だけに関して言った、ちょっと極端な言い方ですけれども、しかし社会福祉士というこのソーシャルケースワークという仕事の今この現代社会における意義ということを考えたら、この社会福祉士資格というのを、今申し上げた教育関係者、医療関係者、その中でも特に例えばまた心理関係のスクールカウンセラーとかリハビリ関係の方とか、こういう今まで福祉という狭い目でしか考えていなかったものでない方の中
ただ、現に、全国の、あるリハビリ関係の専門職を配置している、それが手厚い配置をしている医療関係に調査をした結果を私も拝見いたしました。六千人を超える患者さんが既に治療を打ち切られてしまったという結果が出ておりました。逆に、患者さんの回復を信じて、医療報酬を算定せずにサービスでこれを継続しているといったことも現場では行われているそうであります。
この中では、リハビリ関係の職種が細かく分かれてございます。
これは、リハビリ関係者、かなりの方が今日ごらんになっていますから、そのように今お答えだったと思います。 確認ですが、この多田先生の投稿の中にも、口唇裂や口蓋裂、特に口蓋裂、この子たちは相当長い年月を掛けて、あるいはずっとリハビリを受けなきゃいけない、こういう事態、これに対して打ち切られるのかということをおっしゃっています。
また、今回の改定によって、当初は七割から八割の患者がリハビリを受けられなくなるという実態に、リハビリ関係者からも、どうしてこういう事態になったのか、まさにサドンデス改定ではないか、あるいはギロチン改定だという声まで寄せられているわけです。
そこで、さらに、今回、高齢者のリハビリテーション研究会の中間報告を聞いておるわけでございますけれども、この報告をベースにしただけで全く不十分というリハビリ関係者からの批判もあるわけです。
○井上（義）分科員 それから、これも質問主意書で取り上げたんですけれども、そういうリハビリなんかを実際にやっているところに対する助成というものをぜひ実現していただきたいということで、質問主意書の回答では、検討する、こういうふうにお答えいただいたんですけれども、これは、医療、リハビリ関係者のいわゆるボランティア活動でほとんど支えられているんですね。
また、看護婦以外で特に介護との関係では、やはり理学療法士、作業療法士といったようなリハビリ関係の職種が大切だというふうに思っておりますけれども、理学療法士、作業療法士につきましても、既に作成をされておりますこの需給計画に沿って、一応ややそれを上回る形で現在養成力の確保が行われてきているというふうに考えております。
次は、ＰＴ、ＯＴ、ＳＴのリハビリ関係の技術料の問題でありますが、寝たきりを予防して、早期退院、社会復帰を促すためには積極的にリハビリテーションをする、リハビリサービスをやるというのが原則でありますけれども、どうもサービスをやればやるほど採算が合わないという、全部ではございませんけれども、そういう矛盾した面があるので、私はその点についてお伺いしたい。 理学療法単価は安過ぎるという声があります。
私は、このリハビリ関係のコメディカルの数も非常に大事だけれども、それ以上に大事なものは、看護婦関係の方々と同様に、質を高めることが大事である、こういうぐあいに思っております。
○大浜方栄君 ただいま申し上げましたリハビリ関係のコメディカルの養成等に当たっては、当然予算計画といいますか、予算措置がなされるべきであると、私はこう思っております。
ただいまお話がありましたリハビリ関係の話はきょう初めてでございますし、私ども、従来の場外設置の例からいたしまして、かなりの距離が離れておりまして、従来の基準からしましたら影響がないという判断に立っておりますが、お話がございますので、その実情は調査いたします。
それから、リハビリ関係といいますか身障者の方々の施設の関係は、直線距離で約六百メーターぐらい、道路沿いで行けば約一キロ近いのではないかと聞いておりますが、私ども、場外のこれまでの設置した経験からいたしまして、場外発売所の設置に伴います影響は及ばないのではないか、こういうふうに判断しております。
次に、リハビリ関係職員の問題について御質問いたします。 新法三十八条での社会復帰業務を担う主体はＰＳＷであると思うんですが、いかがでしょうか。この新法三十八条では、病院の管理者は社会復帰云々と、こうなっているんでありますが、その業務を実態的に担っていくのはＰＳＷであると思うんでありますが、どうかという点が一点であります。
大臣もよく聞いていただきたいのでありますが、文部省の調査によりますと、全国五十の国公立大学のうち、リハビリを独立した科目にしている大学はわずか五分の一の十大学、リハビリ関係の講座については一つもないということであります。 講座というのは、日本学術会議の勧告でも述べてますように、医学教育の中心となるものであります。
○政府委員（小島弘仲君） デイサービスセンターにつきましては、先生御指摘のように、厚生省としてはまだ政府計画というところまで行っておりませんが、中学校区に一つぐらい整備して、少なくともそれぐらいの割合で整備を図ってまいりたい、ここにはリハビリ関係のセクションも置きたいと、こう考えておりますが、リハビリにつきましては、医療機関で行う場合といろいろ兼ね合いがございますので、全施設にリハビリを配置するというところまでまだ
それから入所見の処遇の改善でございますけれども、島田療育園について申し上げますと、五十八年度におきまして理学療法士等のリハビリ関係部門の職員を大幅に増員をいたしまして、入所者の方の個々のニーズに適応した訓練なり療育指導が行えるようにいたしたわけでございます。
○政府委員（大和田潔君） いまの先生の御質問は、リハビリ関係の点数というものをどう評価しているかと、こういうようなことであろうかと思います。 これにつきましては、私ども昨年六月の医療費改定におきましてかなり評価したところでございまして、たとえば身体障害運動療法というものにつきましては、認定施設で複雑なものというものを例にとりますと、百六十点を三百点と約倍近くに引き上げておるところでございます。
リハビリ関係職員については、全国的に不足をいたしておりますが、道でもその全国平均を下回っているため、五十五年度から北大医療技術短大でＰＴ、ＯＴおのおの二十名の養成が開始され、五十八年度から道立衛生大学が開校されることになっております。 道では、医療の確保と保健衛生の向上とを目指し、五十五年三月から六十二年度を目標に置いた地域医療計画が実施をされています。