2021-04-07 第204回国会 衆議院 外務委員会 第6号
○渡辺（周）委員 ですから、リオデジャネイロ・オリンピックのときに一番選手団が参加しているのはアメリカです。アメリカは五百五十四人、主催国のブラジルが、五年前、四百六十五人、フランスが三百八十五人、そしてインドが百二十四人なんです。
○渡辺（周）委員 ですから、リオデジャネイロ・オリンピックのときに一番選手団が参加しているのはアメリカです。アメリカは五百五十四人、主催国のブラジルが、五年前、四百六十五人、フランスが三百八十五人、そしてインドが百二十四人なんです。
朝日新聞の記事、資料七によりますと、二〇一六年にパラリンピックが開催されたリオデジャネイロで暮らす視覚障害者からは、パラリンピックが来ても、みんなスポーツを見るだけで、障害者を助けてくれる人はかえって少なくなっているとの意見もありました。また、国内でも、共同通信が全国の当事者向けに行ったアンケートで、東京大会が決まった以降に障害理解が進んだ経験、実感があるかとの問いに、なしが六割以上を占めました。
リオデジャネイロのときもジカ熱という大きな問題がありましたけれども、そういったことでの事前の接種というのはございませんでした。
ロンドン大会、リオデジャネイロ大会ともに、それぞれの組織委員会において、大会における食品調達の基準が定められていたものと承知しております。
ただ、前回、二〇一六年に行われたリオデジャネイロ・オリンピックのテレビでの競技放送時間はおよそ六百時間でありました。自国開催のオリンピック・パラリンピック東京大会では、日本選手の出場が過去最大規模になると見込まれることなどから、リオの実績を大きく上回り、ＮＨＫとして過去最大規模の放送になるというふうに想定しておりました。
そして、四年前の、四年半前ですけれども、リオデジャネイロのオリンピックではジカ熱の感染症が大変な状況であった経験も、私、日本選手団の団長だったんですけれども、そういったときの経験を踏まえまして、組織委員会や東京都の関係者が政府と一体となって、それぞれの個別な対応をしっかりとすることができるようにということで総合対応推進チームというのをつくらせていただいたんです。
新型コロナウイルス対策はオールジャパンで取り組まないといけないと考えていますけれども、オリパラ大会については、過去にも、二〇〇二年ソルトレークシティー冬季大会ではインフルエンザが広がって、そして、二〇一六年リオデジャネイロ・オリンピックではジカ熱が大会前に広がって参加辞退者が出ています。
そして、二〇一六年のリオデジャネイロのオリンピックではジカ熱の感染症ということで、選手団は、そういった、ある意味での準備もみずからがしっかりとしていかなければいけないということも、今まで対応をＪＯＣでやってきていただいておりますので、そういったことも全て総合的にしっかりと対応する推進チームのもとでバックアップしていきたいというふうに思っております。
○橋本国務大臣 また、四年前の二〇一六年のリオデジャネイロのオリンピックには、ジカ熱が発生いたしまして、これも現地で選手団の団長という立場で対応しておりましたけれども、海外に向けた情報発信や、あるいは、競技団体としっかりとした、迅速な対応と同時に、対応するための窓口というものがなかなか政府機関やあるいは現地の組織委員会の中でつくられていなかったということで、私自身も苦慮した経験を持っておりますので、
また、今から二十七年も前になりますが、一九九二年、ブラジルのリオデジャネイロで開かれた環境と開発に関する国連会議において、当時十二歳だったセヴァン・カリス・スズキさんは、直す方法を知らないのなら地球を壊し続けるのはやめてほしい、犠牲になるのは私たち子供の未来ですと訴えました。 ずっと前から子供たちは大人へ環境問題の解決を求め続けています。しかし、地球環境は良い方向へは進んでいません。
そのパパマッサタ氏は、リオデジャネイロ・オリンピックの招致に関わってもこれ贈収賄があったと、票固めをお金でやったということが言われて、その資金の提供を行ったということで、そのリオデジャネイロのオリンピックの関係者もフランス当局の捜査を受けているわけですよね。タン氏とパパマッサタ氏の周辺には、闇の資金の疑惑が重層的に広がっているんです。
○鈴木国務大臣 前回の任期中に、過去大会の開催都市でありましたシドニー、リオデジャネイロ、平昌、ロンドンを訪問いたしました。 その中で、印象に残っていることだけお話をいたしますと、シドニーでは、アンチドーピングにつきまして、オーストラリアの関係機関でありますオーストラリア・アンチ・ドーピング・オーソリティーを訪ねました。
私は、平成二十九年八月から昨年十月まで担当大臣を務める中で、過去に大会を開催したシドニーやリオデジャネイロ、平昌、ロンドンを訪問し、運営状況や大会後のレガシーなどについて関係者と会談するとともに、大会関連施設などを視察するなどしました。
○国務大臣（柴山昌彦君） 御質問のリオデジャネイロ・オリンピック招致に係るブラジル連邦警察の捜査内容を把握しておりませんので、お答えは控えさせていただきたいと思います。
世界が注目をするオリパラは、ハッカーにとってもショーケースであります、サイバー攻撃の標的になりやすいと思いますが、二〇一六年のリオデジャネイロ大会、二〇一八年の平昌オリンピック冬季大会でのサイバー攻撃、それからセキュリティーの対策についてどのように分析をしておられるか、お聞かせをいただきたいと思います。
また、警備資機材の整備等につきましては、オリンピック、パラリンピックのテロの未然防止及びテロが発生した場合の鎮圧のため拳銃等を緊急に整備するとともに、リオデジャネイロ・オリンピック・パラリンピックの警備実施に係る情報収集を行ったものであります。
まず、ゴルフ場利用税についてですが、ゴルフ競技は、二〇一六年のリオデジャネイロ・オリンピック大会におきまして正式競技として復活し、二〇二〇年の東京オリンピック大会でも正式競技として実施される予定となっております。東京大会では、御承知のとおり、三十三の競技が実施されますが、ゴルフ競技以外で税金が掛かるスポーツは存在しておりません。
ゴルフは二〇一六年のリオデジャネイロ・オリンピックから正式競技として復帰しているということも重要です。そして、何よりも、二〇二〇年東京オリンピック・パラリンピック競技大会は日本で開催されるわけです。スポーツ基本法の基本理念として、生涯スポーツの実現が掲げられています。
少し古いですが、一九九二年にブラジルのリオデジャネイロで開催された環境と開発に関する国際連合会議で合意された二十七原則、そのリオ宣言の中にも、要するに、科学的根拠が定かでなくても、それを言いわけに対策を先延ばしはしてはいけないということが言われておりますので、ぜひそういう観点からしっかり取り組んでいただきたいということを申し上げまして、質疑を終わらせていただきます。 ありがとうございました。
政府においては、本年の平昌大会や、前回二〇一六年のリオデジャネイロ大会に、内閣サイバーセキュリティセンター、ＮＩＳＣの職員を派遣して、現地の大会関係者との情報共有や情報収集等を行ったと聞いております。
高揚感のお話が出たわけでありますが、私、昨年八月に大臣に就任をいたしまして、過去大会を開催いたしました都市、シドニー、ロンドン、リオデジャネイロ、平昌へ行ってまいりまして、大会関係者と話してまいりました。