2021-02-04 第204回国会 衆議院 予算委員会 第4号
既に何百億もかけて、東大にはバイオバンク・ジャパンがあるし、東北大には東北メディカル・メガバンク機構というのがあるんですよ。これを応用する方が、このＣＯＶＩＤ―19についてのゲノム解析を含めたいろいろな分析をする上で、しかも、その中には、感染ルートを追っかける上で、ずっと早いんじゃないですか。今四十億つけたって、そんなものができ上がるまでには、これは二年も三年もかかっちゃうんじゃないですか。
既に何百億もかけて、東大にはバイオバンク・ジャパンがあるし、東北大には東北メディカル・メガバンク機構というのがあるんですよ。これを応用する方が、このＣＯＶＩＤ―19についてのゲノム解析を含めたいろいろな分析をする上で、しかも、その中には、感染ルートを追っかける上で、ずっと早いんじゃないですか。今四十億つけたって、そんなものができ上がるまでには、これは二年も三年もかかっちゃうんじゃないですか。
現状の個人情報保護法との間に非常にコンフリクトが起きているということを、たまたま私が東北大学におりまして、東北メディカル・メガバンク機構ということで、ゲノムコホート研究ということを推進されているんですが、この中で、これをどうやって扱うかということを、まだまだ、本当に現場で、国の中のほかのコホート研究やバイオバンクのそういったプロジェクトの方々と御相談しながら手探りで進めているような段階ですが、こちらについて
だけれども、さっき紹介した学術会議の中にも、検討会の中にも、あるいは、メガバンク機構長である山本氏が各雑誌のインタビューなどに答えても、当然これの活用が必要だとおっしゃっている。当然それを念頭に置いているんだろうということなんですね。
先日、東北大学の東北メディカル・メガバンク機構の山本雅之機構長においでいただきまして、この構想についてお伺いをいたしました。 この構想は、東日本大震災からの復興を目指す上で、被災地の住民を対象に健康調査を実施して、その生体情報、診療・健康情報、医療サンプルの保管を一元的に管理する新しいタイプの大規模な複合バイオバンクを構築し、医療イノベーションの基盤として全世界に発信するというものであります。