2015-08-05 第189回国会 衆議院 文部科学委員会 第17号
このマルチサポート事業につきましては、オリンピック・パラリンピック競技大会において確実にメダルを獲得できるよう、メダル獲得が期待される競技を対象として、競技団体の要望等を踏まえ、最先端の科学技術を生かした競技用具やトレーニング機器等の研究開発などに取り組んでいるところでございます。
このマルチサポート事業につきましては、オリンピック・パラリンピック競技大会において確実にメダルを獲得できるよう、メダル獲得が期待される競技を対象として、競技団体の要望等を踏まえ、最先端の科学技術を生かした競技用具やトレーニング機器等の研究開発などに取り組んでいるところでございます。
そこで、次のちょっと細かい話になりますが、私は手元に巨大な輪ゴムをつなぎ合わせたようなチューブを持っておりまして、これは、マルチサポート事業で開発をした、体幹を鍛えるトレーニングの器具であります。余り振り回すと迷惑がかかるので。
今年度予算におきましては、マルチサポート事業の取組等の評価、改善を狙います強化戦略アドバイザーの新たな配置や研究開発の充実を図りますために、対前年度約二・七億円増の三十一億円を計上しているところでございまして、今後引き続き、トップアスリートや指導者等のニーズを踏まえまして、競技団体と密接に連携協力し、マルチサポート体制の充実に努めてまいりたいと考えております。
〔委員長退席、内閣委員会理事藤本祐司君着席〕 文部科学省においても、こうした考えの下に、例えば、メダルの獲得が期待される競技を対象として、多方面から専門的かつ高度なサポートをするマルチサポート事業に昨年度からパラリンピック選手も対象とするなど、パラリンピックの支援の充実に取り組んでおります。
○国務大臣（遠藤利明君） ロンドン・オリンピックにおきまして、マルチサポートハウスあるいはマルチサポート事業、そしてまたジャパン・ハウスなど、いろんな支援をすることによって大変効果があったと認識をしております。平成二十七年度のマルチサポート戦略事業に関する予算は三十一億円計上されておりますが、今後更に充実させていく必要があると思います。
マルチサポート事業により様々なサポートが展開されていることが分かりました。我が国の選手がオリンピックなどでメダルを獲得するために、このマルチサポート事業は非常に重要な事業であると思います。しっかりと取り組んでいただきたいと存じます。 二〇一六年リオデジャネイロ・オリンピックの次は、いよいよ二〇二〇年東京オリンピック・パラリンピック競技大会が我が国において開催されます。
○政府参考人（久保公人君） マルチサポート事業は、オリンピック・パラリンピック競技大会においてメダル獲得が期待される競技を対象として、スポーツ医科学、情報を活用した強化合宿等でのアスリートの支援や、最先端の科学技術を生かした競技用具やトレーニング機器等の研究開発、さらに競技直前の選手やコーチ等の最善の準備を行う選手村の外の拠点であるマルチサポートハウスの設置を行うものでございます。
それでは、まずマルチサポート事業について伺いたいと思います。 様々なスポーツの諸外国における競技レベルは確実に上がってきていると思います。 我が国の選手がオリンピック競技大会やパラリンピック競技大会でメダルを獲得するためには何が必要であるか。競技団体が強化戦略プランに基づき戦略的、計画的強化運動を行っていくこと、これはもちろん必要なことです。
○政府参考人（久保公人君） スポーツ医科学や情報戦略等を活用しましたアスリート支援に関しましては、文部省といたしましては、メダルの獲得が期待されます競技を対象として多方面から専門的かつ高度なサポートを実施するマルチサポート事業におきまして、強化合宿や競技大会でのコンディショニング、動作分析、情報収集、栄養、心理など各分野の専門スタッフによりますスポーツ医科学、情報等を活用したサポートや大学や研究機関
また、スポーツ医科学、情報等、多方面から専門的かつ高度な支援を行いますマルチサポート事業につきましては、文部科学省に設置いたしました選定チームにおいて、メダルが期待される各競技をターゲット競技として指定いたしまして支援を行っているところでございますけれども、これにつきましても、いろいろな見直しを行いつつ、充実を図っていく必要があると思っております。
一般的に、オリンピックに向けての選手強化という意味では、ＪＯＣあるいは競技団体において具体的な強化計画を策定して、戦略的に競技力の向上に取り組んでいるところでございますし、それを踏まえながら、国におきましては、メダル獲得が期待される競技を指定しまして、マルチサポート事業などを実施しているところでございます。
また、今回のオリンピックは、国の実施するマルチサポート事業の一環として、冬季大会としては初めて、スポーツ医科学、情報面等からの総合的な選手をサポートするための拠点であるマルチサポートハウスを設置した大会でもありまして、私がソチに視察に行って一番最初に行ったところがその場所でもございました。
ロンドン大会における過去最多のメダル獲得数に、この二つの施設、それから、選手の日常的な支援を行うマルチサポート事業、この三つの施設及び事業が果たした役割は私は非常に大きいというふうに思っております。 この三つの事業のうち、特に国立スポーツ科学センターそれからナショナルトレーニングセンターについて、評価と課題を改めてお伺いしたいところなんです。
○久保政府参考人 来年度概算要求におきましては、スポーツ予算としては約四百九十億円要求しておりますが、この中で、健常者と障害者が一体となったスポーツ・レクリエーション活動を実施するために必要な事業補助、それから、障害者のスポーツ参加における安全確保に関する調査研究、さらに、スポーツ医科学を活用してトップアスリートを支援するマルチサポート事業の中で、パラリンピアンに対するトライアルを実施する経費など、
また、平成二十六年度概算要求におきましては、パラリンピックの移管を機に、既存施設をナショナルトレーニングセンター競技別強化拠点施設として指定し活用する事業、メダル獲得が期待できる競技をターゲットとして、スポーツ医科学、情報等の多方面から専門的かつ高度な支援を実施しているマルチサポート事業について、パラリンピック競技を対象にトライアルとして実施するため必要な経費を要求しているところであります。
平成二十六年度の概算要求は、国立霞ケ丘競技場の改築費や二〇二〇スポーツ戦略プラン、そしてメダル獲得に向けたマルチサポート事業費の二百八十八億円が盛り込まれ、約四百九十億円となっております。 先般のスポーツ議連の総会で、大臣は挨拶の中で、二〇二〇年の東京オリンピックでは過去最多となるメダルの獲得を目指したいと決意を述べられましたが、どのような形で進められるのでしょうか。
また、この意思の疎通という意味では、文部科学省が先頭に立って実現をいたしました昨年のロンドン・オリンピックでのマルチサポート事業の実施というものは、非常に私は意思の疎通を図るという意味で成功だったと感じております。
ただ一方では、このマルチサポート事業、大切なんですけれども、本体のＪＯＣへの強化予算より上回っているものですから、これからやはり例えばコーチですとかあるいは監督、そういったスタッフの充実というものを、今まではボランティアで各競技連盟が頑張っているんですね。
本日は生活が十五分時間をいただいておりますので、今日はスポーツの分野につきまして、マルチサポート事業、今回、オリンピックで実施をされた部分につきまして伺いたいと思っております。 今回、ロンドンのオリンピック、パラリンピックは、東日本大震災後初めてのオリンピック、パラリンピック大会ということでございまして、私、先日、福島県の方に柔道の復旧復興大会がございまして、そちらの方に伺いました。
また、特に今回はマルチサポート事業と、こういうことで、ずっと政権交代以降これにつきましても予算付けをしてきたところでございます。平成二十四年度では二十七億円を御理解をいただきながら付けたところでございます。
オリンピック関係予算について、政権交代後、マルチサポート事業というものがありまして、マルチサポート事業の予算が大きく増額されたと聞いております。これは、スポーツの力で日本を国際社会にアピールをするという目的もあると考えております。 そこで、平野文部科学大臣に質問したいと思います。
今の御質問でございますけれども、マルチサポート事業は三つの柱がございまして、一つは、選手を支援していく、マルチサポートのサポート事業そのものですね。それからもう一つは、今回もロンドンで実施させていただきましたけれども、サポートハウスというものをつくりまして、現地でサポートする体制。
まず、河野一郎日本スポーツ振興センターの理事長にお伺いしますが、マルチサポート事業の概要と政策効果についてお伺いします。
○馳委員 先ほど私、情報収集の話をちらっと申し上げましたが、ここはやはり外務省とも連携しながら、マルチサポートハウス、もちろん、マルチサポート事業全体もそうですが、やはり両省が連携をしながら、より充実をさせ、ソチ・オリンピック、リオ・オリンピックにもつなげていくべきだと私は思っています。 現場の所感を河野理事長にお願いします。
また、健康管理体制のさらなる充実のために、マルチ・サポート事業において、医師やトレーナーが日常的にトップアスリートの体調管理を支援できる、いわゆる携帯端末を利用した遠隔診断システムの開発に今取り組んでおります。現在、女子マラソンの強化指定選手を対象にしてシステム開発の実用化実験に取り組んでおりまして、来年度、早い時期にも実用段階に至ると考えております。
御指摘の、女子の環境整備については重要なことでございまして、本年度から、マルチ・サポート事業というのがございまして、これにおいて、女子アスリートに特化をして支援の実施や、また、男女の性差を踏まえたトレーニング方法の研究開発などを開始したところであります。
いわゆるマルチ・サポート事業を使いながら支援をすることができるのではないかと私は思いますが、布村局長の答弁を求めます。
先生のお力で、プレーヤーズファースト、選手を中心とした考え方のもと、今年度予算も、これまでの予算から一・五倍増の二十二億円のマルチ・サポート事業等々もございまして、先ほど先生からお話があった、アンチ・ドーピング機構の会長もされているということでありまして、大変見識も深く、私ども御指導いただいているわけでございますが、先生にはちょっと、ガバナンスの強化について御質問させていただきたいと思っております。
マルチ・サポート事業につきましては、十九億近くの額にふやしてございます。ＪＩＳＳにつきましては、基本的に、独立行政法人スポーツ振興センター全体としては若干減額になってございますけれども、競技力向上あるいはスポーツ予算につきましては、おおむね前年と近い形で措置しているところでございます。
○馳委員 この委託を受けているのは、応札の結果、ＪＩＳＳと、それから筑波大学が基幹校となって研究者をコントロールすることになっていますが、そうするとまず次の心配は、マルチ・サポート事業の予算が拡充されたのでＪＩＳＳの予算を減らされるんじゃないかという心配があるわけですね。いかがですか。
○馳委員 いや、だから、今年度、マルチ・サポート事業は六倍にふえてよかったんですよ。その使い道についてはまた今から聞きますが、今年度、ＪＩＳＳの予算はふえていますか減っていますか。
○荻原健司君 今、チーム「ニッポン」マルチ・サポート事業というお話もいただきました。これまでの支援競技数を更に拡充してというようなお話もいただきまして、大変有り難いところなんですが。
今申し上げました心理学だとか栄養学だとか、そうしたスポーツ医科学の知見を生かした支援であるとか、それから競技用具の開発を行う、そういうマルチ・サポート事業と、チーム「ニッポン」マルチ・サポート事業という事業を大幅に拡充をさせていただきました。
二十二年度予算では、いわゆるスポーツに対して、その競技の技術だけではなくて周辺のサポートということで、医科学の世界、栄養学等々、あるいは先ほど少し用具の話がありましたけれども、いわゆる用具、機具の開発、あるいは情報等々、戦略含めた総合的にその競技種目に対してサポートするというチーム「ニッポン」マルチ・サポート事業というのを大幅に拡充を来年度予算ではさせていただいて、前年度比では二十七億円、二〇％増の
がございましたけれども、競技力向上関連予算ということで、やはりオリンピック等々の国際的競技を強くするという観点から、これは約二割増しの百六十三億円を計上しまして、とりわけ、競技スポーツを応援するというときに、そのスポーツの技術的なサポートだけではなくて、医学的見地あるいは栄養学的見地、使用する道具、器具等の工夫、開発、あるいは戦略的な問題等々にトータルでサポートできるというチーム「ニッポン」マルチ・サポート事業
広まっておるのでございますが、スポーツ関連予算は過去最高額を確保し、とりわけ国際競技力関連予算、要するにオリンピックを通じた国際的な競技の部分ということでいえば二十七億円、二割増の百六十三億円の国際競技力強化ということで、これは単にそのスポーツのメーンアスリートの競技を強化するということ以外に、お医者さんとか栄養士とか用具とか、そういうことまで幅広く総合力を発揮するようなチーム「ニッポン」マルチ・サポート事業