2017-03-09 第193回国会 参議院 法務委員会 第2号
すごくマイナス思考でネガティブなことばかり言って本当に申し訳ないんですけれども、やはりそういった懸念があるということを是非受け止めていただければと思いますし、また、もう一つネガティブな話をさせていただくと、かなり一年でＮ３まで上がるのは難しいという懸念の声もあります。
すごくマイナス思考でネガティブなことばかり言って本当に申し訳ないんですけれども、やはりそういった懸念があるということを是非受け止めていただければと思いますし、また、もう一つネガティブな話をさせていただくと、かなり一年でＮ３まで上がるのは難しいという懸念の声もあります。
岩手県においては、平成二十七年九月実施、心とからだの健康観察、これは対象、公立の小中高校生、特別支援学校の児童生徒十二万八千人余となっておりますが、ストレス反応、過覚醒、再体験、回避・麻痺、マイナス思考のうち一項目が該当するということ、これは県内全体で一一・五％でありますけれども、内陸に比べて沿岸被災市町村、二・七ポイント高い数字が出ております。
そもそも金利についてプラスなんと言ったことないわけだから、何かこう、マイナス思考とか、日本経済はマイナスなんだみたいな漠然とした不安心理を何か与えてしまっているような、そういうふうにも思えるんですけれども。 これはどうでしょう、麻生大臣どうでしょうか、その辺の認識というのはどうでしょうか。
○小泉昭男君 それでは、早速でございますが、以前、堺屋太一さんが「「大変」な時代」という本を出しまして、そのタイトルどおり、もう最近大変だ大変だという声がしきりなんですが、プラス思考に走るかマイナス思考に走るか、これはやっぱり私どもはプラスに走らなきゃいけないと思うんですね。どんなチャンスもプラスに変えていく努力が政治には求められるんだと、こういうふうに思います。
今の民主党さんのやっているのは、事業仕分ということで、これも私は一理あると思いますけれども、マイナス思考がうんと強過ぎる。カットするというのがどうしても出てくるんです、財源手当てということで。行革刷新大臣はそうじゃないんだということを予算委員会で何遍も言っていますが、どうも金目づくりのためのカットなんです。
この辺のことを考えていくときに、私は、高齢化社会というのを、社会保障の経費が掛かる、大変多くなるというマイナス思考ではなくて、ソーシャルビジネスの経済波及をもっと研究し、例えば昨今、インドのムンバイ、もうアジア一帯にこの医療経済が普及して、日本まで今来ております。様々な検査物体、これもムンバイに送っていって、一両日で検査結果が出てくると。
引き算というのは何か非常にネガティブでマイナス思考でというふうに思われがちですけれども、非常に物であふれたごちゃごちゃした部屋から引き算していくと、あれ、こんなに部屋は広かったんだって。僕は、これからの豊かさというのは実は引き算の先に見えてくる、引き算すれば必ず忘れていた非常に根本的な、本質的なことが見えてくるということが言えるだろうと思うんですね。
今景気がいい、いいと言われてしまうと、実感のない人はみんな格差で取り残されたという被害妄想的なマイナス思考に陥ってしまう可能性がある。それがまたマインドを冷やしてしまうということの悪循環に陥ることもありますので、表現は是非気を付けて、正確に、国民が不安にならないような表現を使っていただきたいと、これはお願いでございます。
これから、国庫補助負担金について、マイナス思考でなく、これを積極的に、前向きに取り上げるような、そうした改革を今後とも進めていただきたい、お願いをしたいと思います。 次に、まちづくり交付金の国土政策上の意義についてお尋ねをしたいと思います。 近年、国土計画なり社会資本整備の指導理念が、国土の均衡ある発展から、特色のある、個性ある地域の発展に移ってきているようであります。
と申しますのは、青少年、特に健全育成、こういった問題に関しては、皆が考えていることであると同時に、特にマイナス思考の政策ということはないと思います。
米の消費を拡大すれば、こういうマイナス思考の法案は検討する必要もないというのが本当のところだと思うんですね。したがって、米をもっと消費しなくちゃ、消費するような働き掛けをしなくちゃいけない。 これ、先ほど来何人かの方が質問をされておりましたけれども、今までどういうような努力をされてきたか、まずその点を再度お伺いさせていただきます。
ですから、ずっと見ていると、小泉総理が行っている経済運営のことを考えてみますと、何か逆に、プラス思考じゃなくマイナス思考、結果としてそれで景気がおかしくなっている、こんなことが感じられるものですから、今回の問題についても、景気に対する、あるいはこれからの国際競争に対する取り組みというのは十分配慮していかないといけないだろう。
もう一つは、やはりマイナス思考だけじゃなくて、新しく雇用を生み出す、そういった国としての取り組みをしていかないと、輩出する失業者というものを吸収できません。 そこで、おかげさまで、今非常に順調に推移しているんですが、日本の場合では、新しく業を起こしたいという意欲を持っている人が年間大体百二十万人ほどいらっしゃるんですが、実際には、企業としては十八万社しか誕生していません。
現状では我が国の少子高齢化は避けられないと思いますが、これをマイナス思考でとらえるばかりでなく、定年制度、給与制度の思い切った改革で、六十歳からの元気な高齢者による安定した労働力を確保し、働く高年者からも適正な負担を求め、より安定した医療保険制度を維持すべきものと考えます。
したがって、台湾の問題というのも今度のガイドラインの問題で一つの焦点になってきておりますから、マイナス思考で考えるんじゃなくてプラス思考で、台湾問題を日本政府がむしろ推進役になって、アジアの不安定要素じゃないように解決していくにはどうしたらいいかということをお考えいただきたい、私どもも議論していきたいということを申し上げておきたいんですが、最後に外務大臣のそれに対する御意見なり御感想を聞かせていただきたいと
ですから、もっと一人一人の違い、あなたにはあなたのよさがあるという、そういう違いを認め合うような多様性というのですか、それを認め合うような関係性をつくり出さないと、自分がいつもマイナス思考で他人と比べてばかり、親も比べますし、そういうことが影響しているのじゃないかなと思うのですが、その点が一つ。
これは私は目に見えない部分で非常に大きな問題だろうと思いますので、マイナス思考の方向に入らずに、特に今の日本の状況を考えてみますときに、プラス思考の領域で子供たちに接触をしていただくという部分でぜひとも今後のなお一層の努力をされた対応をお願い申し上げたいと思う次第でございます。 時間の関係で、直接法案の方に入らせていただきます。
そういう切り口から、統廃合を含めた、さらに、マイナス思考ではなく、プラス思考の活用という視点での御指導はいただけるのでしょうか。
高齢化することのマイナス思考をプラス思考にするには、心身ともに若返り、活性化する援助を考え、無理なく受け入れていただき、実行していただくことこそが大事と思いました。自由な時間ばかりでは、あり余る時間を使い切れず、人間としての感性が鈍くなる、ぼけやすくなると言って、せっせとシルバーボランティア活動を実行している人たちがいます。
私は個人的には決してマイナス思考をする人間ではございませんが、こういったいい施策をするに当たりましては、常に物事にはプラス面とマイナス点が併存しておるわけでございますので、そのマイナス点を少しでもなくすような努力で、プラス面がさらに出ていくような形でこの施策の実行をお願い申し上げる次第でございます。