2008-02-27 第169回国会 衆議院 予算委員会第二分科会 第1号
着火してからフラッシュオーバーまでの時間の長短につきましては、内装材料の種類、室内の可燃物品の量、空気の流入条件等によりまして大きく異なるところでございますが、目安として申し上げますと、ベニヤ等の可燃内装材で三分程度、難燃合板等の燃えにくい材料である難燃材の場合ですと四分から五分ぐらい、石こうボード等の不燃材などですと六分ないし八分とされているところでございます。
着火してからフラッシュオーバーまでの時間の長短につきましては、内装材料の種類、室内の可燃物品の量、空気の流入条件等によりまして大きく異なるところでございますが、目安として申し上げますと、ベニヤ等の可燃内装材で三分程度、難燃合板等の燃えにくい材料である難燃材の場合ですと四分から五分ぐらい、石こうボード等の不燃材などですと六分ないし八分とされているところでございます。
一つには、やはり新しい方も含めて、こういう集会をやる、こういう報告会をやるということの告知のポスターでありますので、そのこと自体私は禁止すべきでないという意見を持っておりますし、現行でいいと思うのですが、そのポスターが町の景観なりを著しく損ねるという意味で、既に選挙法が改正をされ、いわゆるベニヤ等の裏打ちをしたものはやめようということが禁止規定として規定をされております。
これは各室内が、御案内のとおりコンクリを打ちました上にベニヤ等を張る、あるいはまたその上にクロスを張るというようなことで内部の装飾を行うわけでありまして、この部分につきましては東京消防庁といたしましては、その内装部分の不燃化を行うように、これは文書で十分指導改善方を指示してまいってきておったところでございます。
たとえば敷きもの、布帛製衣類、メリヤス製衣類、おもちゃ、クリスマス電球、ビニール製はきもの、トランジスタラジオ、一次電池と同部品、ベニヤ等については、政府はどう分析をし、どう対処するのか、特恵関税に対する対策を明らかにしてもらいたい。 第五番目は、近代化、合理化を中小企業に要請しながら、他方では金融引き締めによる設備投資の抑制が、大小を問わず、金融機関を通じて行なわれている事実であります。
公営住宅は、御承知のように、屋根もスレートあるいは鉄板ぶき、あるいは天井、壁等も合板もしくはベニヤ等を使います。そのようにして工業製品を非常にたくさん使っております。そのことが一点でございます。
○政府委員（小笠公韶君） 日本の中小企業製品の輸出で最近、昨年来——一昨年の幕からでありますが、アメリカにおきますワン・ダラー・ブラウスを初めとして、綿製品の締め出しがございましたが、自来、今御指摘になりましたような品物、マグロ・カン詰、ベニヤ等の問題が起っております。これは一つの問題は、日本のこういう商品がずっと、度に出ていく。
しかしこれはわれわれが資本的に参加しておりますが、何といっても現在のところは国内の市場価格より高くつくものでございますから、現在持ってきております材木は、主として太物でベニヤ等の用途に当てております。それでも間接に木材資源に寄与しておると考えておるのとございますが、将来はこの問題はわれわれ業界としても決して安閑としておれないのであります。要約して申しますと、輸送の問題にあると考えるのでございます。
で、この屋根につきましても下手にベニヤ等の屋根を以て張りますと一層燃える部分が多くなるというような恰好になりますので、本当にこれは安全にするためには、或いは鉄板で張るベきではないかというふうにも考えております。これは勿論金はかかるわけでありますけれども、特に電動車等につきましては、鉄板で天井を張るということが適切の措置のように考えられるわけであります。