2007-02-13 第166回国会 衆議院 予算委員会 第7号
その中には、ＭＩＴのノーベル賞受賞者のフリードマン教授や、利根川先生や、あるいはロックフェラー大学の学長であったトーステン・ヴィーゼル、あるいはその他、大勢の方々がおられるわけでございます。シドニー・ブレナー博士もその一人でございます。 そして、そういう方々を中心として、どういうふうにしたらベスト・イン・ザ・ワールドの大学院大学ができるかという御検討をいただきました。
その中には、ＭＩＴのノーベル賞受賞者のフリードマン教授や、利根川先生や、あるいはロックフェラー大学の学長であったトーステン・ヴィーゼル、あるいはその他、大勢の方々がおられるわけでございます。シドニー・ブレナー博士もその一人でございます。 そして、そういう方々を中心として、どういうふうにしたらベスト・イン・ザ・ワールドの大学院大学ができるかという御検討をいただきました。
このベスト・イン・ザ・ワールドの実現を目指す体制といたしまして、ノーベル賞受賞者でございますシドニー・ブレナー博士を学長にお願いするとともに、ＭＩＴのフリードマン教授あるいは利根川教授などノーベル賞受賞者を中心に、国の内外の著名な科学者にお願いをいたしましてボード・オブ・ガバナーズを設置し、大学院大学のあり方について検討を進めていただいているところでございます。
○大塚耕平君 私が申し上げたいのは、こういう大学者の古典は行間を読んで、書いてあること以外に何を読み取るかというのが大事だというふうによく言われておりますので、書いていないからどうだこうだと申し上げるつもりはありませんが、副総裁が取り上げたヴィクセルにしても、それから先ほど申し上げました小宮先生の本の中でも、金融学会会長としてのフリードマン教授の一九六八年でしたか、会長講演の話も取り上げておられますけれども
有名な方が議長、副議長になられて、おめでとうございますと申し上げていいのかどうかわかりませんけれども、このような有名な方たちがどれほど沖縄の大学院大学に力を傾注していただけるものなのか、フリードマン教授やブレンナー教授が沖縄に今まで行かれたことがあるのかどうか、沖縄というところがどういうところなのか御存じなのかどうか。
一つ別の見方といいますか、有名なマネタリストでありますフリードマン教授が、歴史の中で、一九三〇年代のあの大恐慌、あのときもデフレが進行して、日本の場合は昭和恐慌のときも大変な状況になったのですが、あのときと違うのは、マネーの供給量だと。この人はマネタリストですので、どうしてもマネーに重点を置いて物を見がちではありますが、マネーサプライが大きく下がったと。
ミルトン・フリードマン教授のその議論というものについての報道は我々も承知いたしております。ただ、ミルトン・フリードマン教授自身がいつ、どこで具体的にそのような発言をされたかということになりますと、ちょっと私たちも調べてみましたけれども、その限りにおいてははっきりしたことがわかりませんでした。
十月にはハッパーＤＯＥエネルギー研究局長と、彼に同行してノーベル賞学者二人、テキサス大のワインバーグ教授とマサチューセッツ工大のフリードマン教授が、文部省、日本学術会議、経団連に協力しろと言う。そしてまた、去年の十月になるとブロムリー大統領補佐官がやってきて、ここでもとにかく速やかに協力しろ。
○新井（彬）委員 それで、もともとレーガン政権というのは、経済政策のバックボーンになっているのはシカゴ大学のフリードマン教授、シカゴ学派と言われているらしいのでございますけれども、そういう方々というのは経済問題については絶対政治介入しない。
シカゴ大学ミルトン・フリードマン教授によれば、インフレーションから政府の得られる歳入増は、その一つは、予定外の税収入、いわゆる税の自然増と言われておるものであります。二つは、通貨政策によって不換紙幣の追加発行によるもの。三つは、未決済債務、すなわち国債など実質的軽減によるものと述べておるのであります。
私も、最近、アメリカのフリードマン教授などが、インデクセーションというようなことを言っておるのを読みましたのでございますが、やはり佐々木前総裁がお答えになったとおり、預金だけというわけにはいかぬし、さりとて全部に及ぼすということは大変な混乱を招く、しかもインフレーションに対して国民の抵抗心を弱めるというようなことを実は前から考えておったのでございましたが、佐々木前総裁がお答えになった点と全く同じ結論
○田中寿美子君 通貨の増加率がどのくらいだったら適正なのかということは、私どもには全然、たいへんむずかしい問題ですけれども、それでも感覚的に、最初に申し上げましたように、お礼で買えるものがたいへん下がっているということで、これはたいへん増発し過ぎているんではないかというふうに感じるわけなんですけれども、これ、いろんな説がありますですね、だから、その学者によって、アメリカのフリードマン教授なんかは、アメリカ
現にフリードマン教授などもその点を言っておるのでございまして、先般も私はこの席からマーシャルのＫという問題を申し上げましたが、貨幣数量というもの、あるいは流通速度という貨幣面を、ケインズ経済学というものはもう古いのだと、こう言っておったわけでございます。しかし、今日の事態を見ると、やはりこれはその側面から見直す必要があるのではないかと、かように考えておるわけでございます。（拍手）
○堀委員 実は、最近新聞で読んでおりますと、アメリカのマサチューセッツ大学のサムエルソン教授とかあるいはシカゴ大学のフリードマン教授あたりから、ドルがどうもドレスされておるのではないか、いろんな政策手段によってドレスされておる、そのドレスをとってしまえという意見がかなり強く出されておるようであります。
フリードマン教授なんかは、海外の価格が高くなっても需要のほうがふえなければ上がらないじゃないかと申しております。その背後に、これは日銀なんか金融引き締めを行なっている現在の政策の基本がそういう考えのようですね。海外が原料が高くなった、それだから金融を引き締めてもきき目がないじゃないかという議論もありますけれども、やっぱり総需要というものと関連があると思うんですよ。
もちろんニクソンの政策がバーンズ博士だけの意見で左右されるものでもないと思いますけれども、有力なブレーンでありますアーサー・バーンズあるいはフリードマン教授、こういう人たちがかなり示唆に富む発言をしておるということを考えてみますと、またヨーロッパにおける現在の通貨が、現在小康を得ているようでありますけれども、やはりポンドあるいはフラン、そういうものに内在するいろいろな問題を考えますと、国際通貨体制の
外国では、シカゴ学派のフリードマン教授であるとか、あるいはその他自由主義的な傾向が強い経済学者、それからヨーロッパですと、金融界の保守的な人々あるいは各国の中央銀行当局の人々というのは、大体こういう立場に立つ人が多いのであります。日本でも、日本銀行の吉野俊彦氏がお書きになりました「経済成長と物価問題」という本がございますが、これは、大体こういう立場であります。
○戸叶武君 いま一番心配なのは信用インフレだと思いますが、日銀副総裁の佐々木氏は、一月二十九日の金融部会で、日銀の貸し出し増加は三十七年の一兆七千億円が三十八年には三兆億円にふくれているということを言っておりますが、シカゴ大学のＭ・フリードマン教授が、日本経済のインフレを、消費物価の値上がりの面からだけでなく、貨幣量の増大と、この二つの面から追求しておりますが、彼がかつて指摘したのは、日本銀行券の発行高