2016-03-31 第190回国会 参議院 総務委員会 第9号
インターネットでは、国際放送番組のビデオ・オン・ディマンド・サービスの番組数を今年度の十三番組から倍増し、二十七番組で展開します。 二十八年度も引き続き、国際放送を更に充実強化して全力で取り組んでまいりたいというふうに思います。
インターネットでは、国際放送番組のビデオ・オン・ディマンド・サービスの番組数を今年度の十三番組から倍増し、二十七番組で展開します。 二十八年度も引き続き、国際放送を更に充実強化して全力で取り組んでまいりたいというふうに思います。
また、インターネットでは見逃し番組を中心とするＶＯＤ、ビデオ・オン・ディマンド・サービスを始める計画で、二十七年度は数番組から十番組程度を考えております。 二十七年度はこうした取組に力を入れるとともに、重点地域を中心に周知、広報を積極的に展開し、多くの方に見ていただけるように努力をしていきたいと思います。
一方、民放テレビジョン放送につきましては、在京キー五社が個別にＶＯＤ、いわゆるビデオ・オン・ディマンドと呼んでおりますけれども、による有料ネット配信サービスなどに取り組んでおりますほか、放送メディア価値向上のため、放送済みの番組をネット配信するＣＭ付き見逃し視聴サービスについて五社の間で検討が行われているものと承知しております。
それからあとは、使った一つのイメージとして考えていただきますと、ビデオ・オン・ディマンドというのをもう既に私どもの会社でやっておりますけれども、サーバーの中にコンテンツを置いておいて、視聴者が見たいときにそれをクリックして見るというような、つまり双方向ですね、そういうようなビジネスも、それぞれ各社が採算に合うような形のビジネスモデルを今考えている最中でございまして、いずれにしても、採算が出てきますとこれは
私どもの会社の例で大変恐縮でございますが、多分そういう時代になるだろうということで、私どもは通信事業にもかなり手を伸ばしておりますし、ビデオ・オン・ディマンド放送も始めたり、あるいはポータルサイトのビジネスも始めたり、いろいろ始めております。そういう時代に変わっても対応できるようにしております。
一方、ケーブルテレビ事業者の事業環境といたしましては、ＣＳ放送等の多チャンネル放送事業者、ビデオ・オン・ディマンド等のコンテンツ配信を行う事業者との競争の激化で大変厳しい状況にある、そのように認識しているところでございます。 そこで、通信と放送の融合について質問をさせていただきたいと思います。 ＩＣＴ技術の進展のペースが非常に速く進んでおります。
それで、伺いたいんですけれども、これは音楽配信の問題だけじゃなくて、これからビデオというか映画ですね、ああいったものも当然、ビデオ・オン・ディマンドといいますか、どんどん配信して買うように形態が変わってくると思うんです。今もＶＨＳのああいうビデオ、ＤＶＤ、両方並んでいますよね、レンタルビデオ屋さんへ行くと。それが今度、音楽配信と同じようなビデオ配信になるかもしれない。
総理を除く主要閣僚が出席していただいている委員会でありまして、かつ、この議事録は全国民が読んでいただく可能性がある、ビデオ・オン・ディマンドで全国民が見ていただく可能性がございます、あくまで可能性でございますが。日本語の堪能なアメリカ人などの外国人もたくさんいます。世界の人も読んだり見たりしてくれる可能性が極めて高いと思います。私は、日本と世界に向かって発言する心意気で質問をさせていただきます。
そういうように工夫されていていいと思うのですけれども、それがビデオ・オン・ディマンドだとかそういうのだと物すごくいいと思いますし、ＢＢＣは今申し上げたように五年間で一億六千万ポンド、三百億円ぐらいを投資する、教育一つに限って。 日本が十億円という枠をつくった理由は何ですか。
「プロジェクトＸ」なら「プロジェクトＸ」の番組をビデオ・オン・ディマンドで私が受信する。これは、受信の進歩発達に必要な業務、そういうふうに解釈すればいろいろなことができて、ＢＢＣにも負けないようなことができるというふうに思うのですが、官僚はどんなふうに解釈しているか知りませんが、大臣、どう解釈しますか。
しかし、そのファイバー・ツー・ザ・ホームで何を実現するかといった点は、実は映像系の問題というふうにさっき言いましたけれども、相変わらずビデオ・オン・ディマンドであるとか各種家電機器だとか言われておりますが、はっきり言って、大きな需要があるというものがまだ見込めていないということも言えるかと思います。
例えば、ビデオ・オン・ディマンドにしても、今までいろいろな方が実験をされましたが、コストの面からいってどうも合わないなということでとんざしているやに聞いておりますし、テレビ電話も、今の実際の使われ方から考えると、そんなに大きな需要があるように私は思いません。今実際レンタルビデオのマーケットがどのぐらいあるかというと、約五千億あるかないか、マーケットとしては非常に小さいわけです。
具体的には、ハウステンボス内のマルチメディア・カフェに設置された三面ディスプレーとタッチパネル端末を用い、ビデオ・オン・ディマンド、ＶＯＤ技術を応用し、ハウステンボスの観光情報、お勧めコース等を検索できるシステムの検証を行っております。今後の高度情報社会における観光情報検索システムのモデルとして大いに期待されるところであります。
これによって、例えば多くの専門チャンネルをつくったり、例えば再放送を繰り返す中で擬似的なビデオ・オン・ディマンドを達成できる。これによって見たいときに見たい番組が見られる。 一方、デジタルですからその情報はコンピューター処理に適すということで、端末側の方で各人の求めに応じたデータ処理が可能となる。
それから、先ほどビデオ・オン・ディマンドのお話がございましたけれども、いつも、いつでも見たいときに見れるというのも、高機能化と称しておりますけれども、デジタル放送の大きなメリットでございます。それから、我が国の方式の特徴といたしましては、移動体でテレビを見る、車の中とか列車の中、これに強い方式も可能であるということでございます。
デジタル時代になるとビデオ・オン・ディマンドで見られるようになるぞ、こういうことが国民の皆さんの極めて素直な思いだったのだと思うのですね。
○品川政府委員 我々の視聴のスタイルとして、いろいろあるわけでございますが、固有名詞的にビデオ・オン・ディマンドといいますと、一九七〇年代から八〇年代にかけまして、ＣＡＴＶの双方向活用ということで、アメリカにおいて幾つか実験がなされました。九二年に至りまして、今度は電話サービスの一環としましてどうかということで、電話会社がこれを試みたわけでございます。
今回の法律を御可決いただきました後は、六分野のうちまず十年度から着手するものはもう既に決まっておりますが、来年度以降につきましてもこの六つの条文に書いてございます条項の中で、例えば「学校教育及び社会教育において視聴覚教育を行うための機能」といいますのは、今回考えておりますインターネット等の教育支援システムだけでなくて、ビデオ・オン・ディマンドを用いた在宅学習システム等につきましては法律の条文を変えなくてもこれは
例えば、教育分野を見てみますと、通信・放送機構の岡崎リサーチセンターでは、ブルネットワークプロジェクトというプロジェクトで、岡崎市内の三十の小中学校をネットワークで結びまして、視聴覚教材のビデオ・オン・ディマンド・サービスを授業の中で利用できるよう、さまざまな技術開発、研究を行っている。
シリコンバレー、あるいはノースカロライナのＮＣＩＨ、ノースカロライナ・インフォメーション・ハイウエートあるいはフロリダのビデオ・オン・ディマンドの実験等々行ってまいりました。 アメリカと日本はいろいろ経済構造も社会構造も違うから一概には言えないのですが、取り組む姿勢というのはやっぱり若干日本がおくれをとった、これは一般的な見方だろうと思います。
また、ＣＳの利用により全国のどこの大学でも放送大学の授業が見られる、こういうことになるのですが、さらに、これからは学生が好きなときに好きな授業を引き出せる、もちろん今の、ビデオに収録しておいて、それを見るということもこれは方法としてはあるのですが、新しい方法としてビデオ・オン・ディマンドという方式がございます。
例えば、ビデオ・オン・ディマンドだとかあるいはインターネットだとか、そういうものが全部一つの画面の中に、放送の分野のものもあれば通信の分野のものもあります。コンピューターの画面とテレビの画面が一緒になったような画面ですね。こういうふうなものがこれから恐らく各戸に普及していくんじゃないかなと思うんです。
ただし、それが解決されていきますと、双方向性機能だとかあるいまビデオ・オン・ディマンドで、見たいときにいつでも見られるというような状況が実現することも事実でありますし、そういうような形でＮＨＫが、ＩＳＤＢと呼んでおりますけれども、統合デジタル放送というような形の、夢の次世代テレビというものになっていけばいいなというふうに考えております。
それはビデオ・オン・ディマンドとかいろいろありますね。その対応、取り組みが違うんですが、それと文部省が一体化してやるべきじゃないか。当然やっているんではないかと思うんですが、研究事業で四億四千万余りあれしているんですが、もうそういう時代ではないかと思っています。 時間あと一分ぐらいしかありませんので一言。