2021-05-12 第204回国会 衆議院 厚生労働委員会 第18号
中村祐輔先生は、ノーベル賞受賞が有力視されている研究者に贈られるクラリベイト・アナリティクス引用栄誉賞を昨年受賞している先生でして、ですから、先ほど言ったとおり、状況は大きく変わっているので、この感染症の状況は。ですから、できるだけのことを各方面にしていただきたいということを最後に申し上げて、私の質問を終わります。 ありがとうございました。
中村祐輔先生は、ノーベル賞受賞が有力視されている研究者に贈られるクラリベイト・アナリティクス引用栄誉賞を昨年受賞している先生でして、ですから、先ほど言ったとおり、状況は大きく変わっているので、この感染症の状況は。ですから、できるだけのことを各方面にしていただきたいということを最後に申し上げて、私の質問を終わります。 ありがとうございました。
日本人のノーベル賞受賞者が出ていますが、それはバブル期の投資の成果であり、今後は難しいと言われています。もはや日本は先進国ではないとさえ言われてもいます。このような分野についてもお金をかけていかなければならないでしょう。 また、コロナを克服しても、新たな感染症のリスクがあります。今後、ますますいろいろな感染症が増えていくでしょう。感染症を専門とする医師が明らかに不足してもおります。
私も一応ノーベル賞受賞事由の論文も一枚書いていますからね、様々な学者と今でも交流していますけれども、笑われています。ちょっとこれは反省された方がいいと思いますよ、本当に。こんな、国民もそんなばかじゃないですから、だまされないですよ。 せっかく河野大臣に来ていただいているので、河野大臣、一問だけ端的にお伺いしますが、今回、ファイザーのワクチンが前倒しされましたね、日程が。
○渡辺喜美君 そういう発想でやると、日本からノーベル賞受賞者がどんどん消えていくでしょうね。繰り返しになりますけれども、こういうのは千三つ、このばか当たりする基礎研究がイノベーションを起こしていくという発想に立たなければなりません。 財務省が、「「国の財務書類」のポイント」、こういうのを出しています。これは連結バランスシートも出ているんですね。
○吉川（元）委員 先ほど同僚の笠委員からも質問がありましたけれども、やはり、今回のファンドの設立をもって、例えば、今日財務省にも来ていただいていますけれども、必ず、運営費交付金や私学助成、これが減らされたら全く意味がない、それどころかより悪い環境に、先ほどのノーベル賞受賞者の皆さんのお話だと、競争的資金が全く駄目だとは言いませんけれども、それに頼るような大学の運営になってしまうと本当に基礎研究ができなくなる
それから、あわせてもう一つ、ちょっとお伺いしてみたいんですけれども、日本人のノーベル賞受賞者、ことしは残念ながらいなかったわけでありますが、過去の受賞者の数、そして、そのうち学術会議に過去も含めて所属した経験のある方の数というのをお答えいただけますでしょうか。
ノーベル賞受賞者でございますが、私が承知します限り、米国籍の方お二人を含めて日本人受賞者は二十七人と認識しておりますが、日本学術会議に過去会員として在籍されました方は、そのうちの六人であると承知しております。
○大塚（拓）委員 ノーベル賞受賞者二十七人のうち六人、今の梶田さんも含めてということでありますけれども。 それから、日本学術会議には外国人会員がいないと。ほかの国は、アメリカだと会員の二割ぐらいは外国人会員、イタリアなんかだと正会員と同じ数の外国人がいます。
これは、平時であれば、もちろん、そういったものをどんどん育てるということは大事なんですが、私は、個人的な感想としては、この前、アメリカ時代に一緒に共同研究をしたノーベル賞学者ともちょっと話したんですが、こういったときこそ、古典的な方法によるワクチン製作を重視した方がいいんじゃないかと、まあ、それはノーベル賞受賞者個人の意見ですけれども、おっしゃっていました。私も同じことを思うんです。
中国がノーベル賞受賞者を含む世界トップレベルの頭脳を国内に招くために二〇〇八年に始めた政策、米国のみならず日本もターゲットにしており、また日本人のこの千人計画への参加も報道でなされています。 この千人計画の実態を明らかにするために、アメリカ議会が詳細な報告書をまとめています。
○畑野委員 ノーベル賞受賞者の皆さんは、今から何十年も前の若いころの研究だ、これはもう今後続かないんじゃないかと心配しているのは、大臣も直接お話を伺っているとおりだと思います。 この論文数というのは海外との共著のものですから、これは国際的に通用する中身だというふうに伺っております。
結局、ノーベル賞受賞者は、アメリカに次いで、今世紀に入って二番目に多いというんですけれども、これから続くだろうかというと、非常に不安になります。 と申しますのは、例えば、アカデミアで発明されました特許等に対する評価がアメリカの数十分の一という感じであります。要するに、知的財産に対して高い評価を産業界が余り与えていないんです、現実なんです。
そしてまた、ノーベル賞受賞の山中教授を始め多くの方々が言っているのが、これをとにかくやるだけ、検査はやるだけやりなさいということ、日本は全くこれが増えてきていない。民間の方はまだ目詰まりしているような状況であるということでございまして、私は、是非とも国交省にお願いしたいのは、こういう方々を頻繁に私は検査をやるべきじゃないか。ＰＣＲ検査を始め抗原検査が許可されました。
四月四日の土曜日の「ＮＨＫスペシャル」を見ておりましたら、ノーベル賞受賞者の山中教授の方から、政府のこの専門家会議の尾身茂専門家会議副座長に対して質問がございました。緊急事態の制限の措置を行っても、やはり、例えば飲食店など、そういう施設を運営している方は自分たちの事業のことを考えざるを得ないので、その事業を守るような支援措置がなければ対策の効果が得られないのではないか。
○亀岡副大臣 今、大串委員が申されたとおり、実は、ノーベル賞受賞者の先生方、皆さんも言っておられますが、若手研究者の育成というのは喫緊の課題であるということでお話をいただいておりました。
それで、今回の本庶先生のノーベル賞受賞は、改めて繰り返すまでもなく、がん細胞が免疫機構にブレーキをかける分子、ＰＤ―１を発見されまして、そういう分子、ＰＤ―１を阻害する免疫チェックポイント阻害剤というものが開発された、こういう経緯によりましてノーベル賞を受賞されたわけでございますけれども、活性化した免疫細胞ががんを自滅に追い込んでいくという全く画期的な発見、発明であったというふうに評価されているところでございます
ノーベル賞受賞者の先生方が、今の科学界に何を望みますかと聞くと、ほぼほぼ、若手研究者の支援をしてほしいという話になります。 ちょっと今資料を用意しておりますが、ノーベル賞の受賞者の方が、そのつながる研究をした年齢、これは黄色で書いてあるところです。大体三十代なんです、一九四〇年代、五〇年代、六〇年代の受賞者も全て。
吉野先生も、歴代のノーベル賞受賞者がその研究を始めたのは三十代半ばと述べていますが、意欲あふれる若者たちが思う存分研究できる環境をつくらなければなりません。 そうした思いのもとに、政府として、先日、若手研究者に対する新しい支援パッケージを決定しました。
その一つの傍証は、例えばノーベル賞受賞者におけます科学技術分野、この受賞者数、二〇〇〇年以降、我が国の自然科学系の三分野で見ますと、この受賞者数はアメリカに次ぎまして十九名を数えております。 ただ、問題がないわけではありません。といいますのは、例えばイギリスのネイチャーなんかが指摘していますように、日本の科学研究というのはこの十年間で失速しているんじゃないかと。
こういう趣旨の発言をしたということは認められたと思うんですけれども、山中教授、ノーベル賞受賞の日本の宝ですよ。そして、元号の制定委員会の有識者の会議の委員も政府の方から頼んでやっていただいている。ｉＰＳ研究、国策ですよ。安倍成長戦略の柱の一つだったんじゃないですか。
昨年ノーベル賞を受賞した吉野氏は、公明党の会議で、基礎研究の重要性とともに、歴代ノーベル賞受賞者がその研究を始めた平均年齢が三十歳代半ばであることに触れ、若手研究者への支援の重要性を訴えられました。科学技術の振興は未来への投資です。未来を担う若手研究者が、安定と自立を確保し、腰を据えて研究に専念できる環境整備を急ぐべきです。 昨年は、沖縄首里城の主要な建物が火災で焼失しました。
吉野先生は、ノーベル賞受賞の理由について、リチウムイオン電池の開発がモバイルＩＴ社会に大きく貢献をしたということと、それに加えて、持続可能なスマート社会への期待感であったということをおっしゃっておられました。そして、さらに、積極的に地球環境問題に取り組むことこそ、解決をしていくことこそ、日本の新しいビジネスチャンスと捉えるべきだという示唆に富んだ御提言もいただきました。
吉野先生のノーベル賞受賞についての感想ということでございますけれども、ともかく、去年に続けてとっていただいたことに非常にうれしく思っております。しかも、大学の研究者じゃなくて、産業界の現場からこういう賞をいただいたということは非常にうれしい。田中耕一先生に続く一つの業績だろうというふうに思っております。
ｉＰＳ細胞研究に対する支援は、二〇一二年の、先ほどお話がありました山中先生のノーベル賞受賞を契機として、総理の発言を受け、政府として十年間で一千百億円の支援を行うという方針を決め、これまで取り組んでおります。現在、二〇二〇年度概算要求についても、前年同額で概算要求をいたしております。
ノーベル賞が、まだ今の時点では日本人のノーベル賞受賞者が出ておりますけど、これはあくまでも二、三十年前の成果に対する賞という意味でいけば、今後のいわゆる日本の最先端イノベーションというものは、今何をやるのかが問われているということでありますので、是非、人を守るためのいわゆる予算、エンジニアを育成するための予算ということについて、大臣の御認識をちょっと、一言で結構ですから、突然ですけど、お聞かせいただきたいと
更にこの流れを、リチウムイオンのノーベル賞受賞を契機に、このリチウムイオンの電池の開発を始め、民間企業への積極的な国としての環境技術の開発支援、これはあらゆる省庁にまたがると思います。 しかし、この再生可能エネルギーにつながるという意味では、環境省が先頭に立って、環境技術の開発支援を国策とするぐらいの気持ちで取り組んでいただきたいと思っております。